伝説によると、フィジーに人が住み始めたのは約8000年前で、メラネシアンがカヌーでビティレブ島西海岸のヴダ岬に上陸したのが始まりであるとされている。フィジー最古の都であるヴィセイセイはルーツナソバソバ （Lutunasobasoba）によって造営された[6][7]。その後、トンガ人が移り住み、ポリネシア文化の影響を受けた。
紀元前1300年以前と推定される土器類がビティレブ島から発掘されている。
大航海時代以降、ヨーロッパ人が南太平洋各地にやって来るようになった。1643年、オランダのアベル・タスマンが北部に到達した[3]。1774年、イギリス人航海家のジェームズ・クックが南部に上陸した。
1874年にフィジー植民地としてイギリスの植民地となり、1881年にはロツマ島もこれに続いた。
当時のイギリスはインドも植民地としており、1879年から1916年までサトウキビを栽培するプランテーションのため、インド人契約労働者を移民させた。過酷な渡航と労働環境が問題視され1920年に公式に停止されたが、インド系労働者はその後も多くがフィジーに定住し、フィジー社会の民族・宗教的構成を大きく変化させた。
1913年にはアポロシ・ナワイによってフィジー系住民の民族運動「ヴィチ・カンバニ運動」が始まった。
太平洋戦争で、日本軍はフィジーなどの攻略を目指すFS作戦を構想したが、実際に進撃できたのはフィジー西方のソロモン諸島までだった。
戦後の1970年、英連邦王国として独立。ロツマ島を保護領とした。
1987年、ティモシー・バヴァドラ（英語版）首相が政権をとるが、5月と9月にシティベニ・ランブカ陸軍中佐によるクーデターが起こり10月に共和国宣言をし、イギリス連邦を離脱した。10月にはロツマ島出身の空手家で王位を自称していたヘンリー・ギブソンが移住先のニュージーランドでロツマ共和国の独立を宣言したが、12月に鎮圧された。
1990年、フィジー系の憲法を公布。1997年には改正憲法を公布。イギリス連邦に再び加盟した。
1998年には国名をフィジー諸島共和国に変更。2011年2月、フィジー共和国へ再び戻した。
1999年5月：総選挙によりインド系マヘンドラ・チョードリー（英語版）首相就任。労働党を中心とする政権誕生。
2000年5月：ジョージ・スペイト率いる集団がチョードリー首相を人質に国会議事堂を2か月占拠。：フィジー軍が戒厳令を発令し、7月フィジー系ライセニア・ガラセを首班とする文民暫定政権が発足する。
2001年9月：総選挙が行われ、ガラセ首相就任。
2006年5月：ガラセ首相再任。12月にフランク・バイニマラマ軍司令官によるクーデター。以降、ニュージーランド、オーストラリア、欧州連合（EUI)などが援助停止や入国禁止などの圧力を加えるのに対し、中華人民共和国（中国）が援助を急増させる[8]。
2007年1月：パイニマラマは暫定内閣の首相に就任。総人口に占めるインド系の割合は36%まで落ち込む。
2009年
4月9日：高裁が軍事政権を違法と判断。10日にジョセファ・イロイロ大統領が憲法を廃止し、バイニマラマ軍司令官を暫定首相に就任させた。民政復帰の選挙は2014年まで延期。
5月2日：太平洋諸島フォーラム（PIF）が、民主的選挙の未実施を理由にフィジーのメンバー資格停止を発表[9]。
7月28日：イロイロ大統領が健康上の理由から近く退任すると発表。後任にはエペリ・ナイラティカウ副大統領が就いた。
9月1日：イギリス連邦（コモンウェルス、53カ国）が、2010年10月予定の民主的選挙の未実施を理由にフィジーのメンバー資格停止を発表[10]。
2013年9月：新憲法公布。
2014年
9月17日：フィジー議会総選挙（英語版）。バイニマラマ暫定首相率いる政党フィジーファーストが大勝。これにより民政復帰。これを受けPIFもメンバー資格停止を解除した[3]。
9月29日：イギリス連邦に復帰。
政治詳細は「フィジーの政治（英語版）」を参照
大統領を元首に戴く象徴大統領制（英語版）、首相が行政権を掌握する議院内閣制で、議会は一院制で任期4年、定数は50。更にフィジー全土を一つの選挙区としたオープンリスト比例代表制となっている。選挙権は18歳から[11]。
以前は二院制であったが、2013年の新憲法公布により一院制へ変更された。
2014年9月まで軍事政権。軍事政権は、2009年3月に民政復帰のための総選挙を実施するとしていたが、延期されていた。2009年4月高裁が軍事政権を違法と判断を下したため、イロイロ大統領は憲法を廃止して自らが政府の実権を握ったと言明し、バイニマラマ軍司令官を暫定首相に再任し、国内に30日間の非常事態宣言を発令し、総選挙を2014年に先送りすると表明した。軍事政権はメディアへの検閲を開始し、オーストラリアABC放送の記者らを国外退去させた。市民生活は通常通り。2013年に新憲法を2014年9月に総選挙を実施、フィジー第一党が過半数の議席を獲得し、バイニマラマ首相が再任された。その後、2016年9月の内閣改造に伴い、バイニマラマ首相は外相も兼任[12]。「フィジーの憲法（フランス語版）」および「2013年フィジー憲法（英語版）」も参照
一方、イギリス国王を元首に戴く立憲君主制への復帰も検討されているが、英連邦王国の一部であったカリブ海地域国家のバルバドスが2021年11月30日に共和制へ移行したことにより、その件で今後のイギリス国王の影響力などを踏まえながら動く姿勢が同地域から見え始めている[13]ため、余波を考慮すれば立憲君主制への復帰の可能性は現時点で定かとは言えない。.mw-parser-output .ambox{border:1px solid #a2a9b1;border-left:10px solid #36c;background-color:#fbfbfb;box-sizing:border-box}.mw-parser-output .ambox+link+.ambox,.mw-parser-output .ambox+link+style+.ambox,.mw-parser-output .ambox+link+link+.ambox,.mw-parser-output .ambox+.mw-empty-elt+link+.ambox,.mw-parser-output .ambox+.mw-empty-elt+link+style+.ambox,.mw-parser-output .ambox+.mw-empty-elt+link+link+.ambox{margin-top:-1px}html body.mediawiki .mw-parser-output .ambox.mbox-small-left{margin:4px 1em 4px 0;overflow:hidden;width:238px;border-collapse:collapse;font-size:88%;line-height:1.25em}.mw-parser-output .ambox-speedy{border-left:10px solid #b32424;background-color:#fee7e6}.mw-parser-output .ambox-delete{border-left:10px solid #b32424}.mw-parser-output .ambox-content{border-left:10px solid #f28500}.mw-parser-output .ambox-style{border-left:10px solid #fc3}.mw-parser-output .ambox-move{border-left:10px solid #9932cc}.mw-parser-output .ambox-protection{border-left:10px solid #a2a9b1}.mw-parser-output .ambox .mbox-text{border:none;padding:0.25em 0.5em;width:100%;font-size:90%}.mw-parser-output .ambox .mbox-image{border:none;padding:2px 0 2px 0.5em;text-align:center}.mw-parser-output .ambox .mbox-imageright{border:none;padding:2px 0.5em 2px 0;text-align:center}.mw-parser-output .ambox .mbox-empty-cell{border:none;padding:0;width:1px}.mw-parser-output .ambox .mbox-image-div{width:52px}html.client-js body.skin-minerva .mw-parser-output .mbox-text-span{margin-left:23px!important}@media(min-width:720px){.mw-parser-output .ambox{margin:0 10%}}
この節の加筆が望まれています。
国際関係詳細は「フィジーの国際関係（英語版）」を参照
フィジーは伝統的に、日本やオーストラリア、ニュージーランドなど、アジア・太平洋諸国との関係を重視してきたが、軍事政権樹立後は民政復帰や民主化への対応をめぐって内政干渉を行うオーストラリアやニュージーランドと対立している。遂には、両国大使のフィジーからの退去を命ずる一方[14][15]、オーストラリアとニュージーランド政府もフィジー大使の国外退去を命じる局面もあった。
