ファクトチェック（英: fact-checking）は、情報の正確性・妥当性を検証する行為。事実検証または事実確認とも呼ばれる。
概要

ファクトチェックは検証対象となる情報が公表される前（ante hoc）または後（post hoc）に行われる[1]。

公表前のファクトチェックは、情報公開の準備の一環として位置づけられ、文中の不備を解消し、また公表の基準を満たさない情報を却下する目的で行われる。これに対し公表後のファクトチェックは、しばしば外部の独立したファクトチェック機関によって行われ、公表された情報の正確性・妥当性を独自指標を使って視覚的に判定することが多い。公表後のファクトチェック機関の例として、ペンシルベニア大学が運営するFactCheck.org（英語版）、ワシントン・ポスト紙がサイト内で運営するファクトチェック企画のFact Checker（ピノキオのマーク数で真偽を視覚化）、タンパベイ・タイムズ紙が運営するポリティファクト（"TRUTH-O-METER"と呼ばれる6段階評価）などが挙げられる。
情報公開後のファクトチェック
ファクトチェック機関による相違点

2008年アメリカ合衆国大統領選挙を対象に、ボストン大学の政治学者ミシェル・アメイジーンはポリティファクト、FactCheck.org、Fact Checker (ワシントン・ポスト) の3サイトを比較した。その結果、大半の真偽判定が一致した[2][3]。

しかし、マサチューセッツ大学ローウェル校（英語版）およびカリフォルニア州立大学サクラメント校（英語版）の政治学者による2015年の分析では、ファクトチェック機関によってファクトチェックの対象が異なり、その真偽判定の結果についても相当の差異が認められると結論付けている。その結果、「相反する情報が錯綜する中、一般市民がどの情報を信じるべきかを判断するにあたり、ファクトチェック機関がもたらす効用には限界がある」としている[4]。

2017年5月に発表されたスタンフォード大学博士課程の論文では、ファクトチェック機関によって取り上げる検証対象が異なる点が指摘された。ポリティファクトが実施した1065本の真偽判定と、Fact Checkerが実施した240本を照合した結果、2サイトが共に真偽判定したのは70本であった。またこの重複70本のうち、真偽判定の結果も一致したのは56本 (80%) であった。