各項目とも、2019年1?12月、台数ベース、IDC調査。
世界

出典：[48]

順位メーカーシェア率
（%）
1レノボ21.3
2HP Inc.20.9
3デル15.7
4ASUS7.4
5Apple7.1
6?その他27.7

日本

出典：[49]

順位メーカーシェア率
（%）
1NEC25.4
2富士通19.0
3HP Inc.12.4
4デル12.1
5Dynabook11.1
6?その他20.0

電子ごみ問題とリサイクルリサイクルのため集められたデスクトップパソコン

国連大学の「電子廃棄物問題を解決するイニシアチブ」によると、年間当たりの電気・電子機器廃棄物の発生量は、全世界で約4880万トン（2014年）と推計されている[50]。
アメリカ

国連大学の「電子廃棄物問題を解決するイニシアチブ」によると、米国の年間当たりの電気・電子機器廃棄物の発生量は約720万トン（2014年）と推計されている[50]。
中国

国連大学の「電子廃棄物問題を解決するイニシアチブ」によると、中国の年間当たりの電気・電子機器廃棄物の発生量は約610万トン（2014年）と推計されている[50]。

広東省汕頭市の貴嶼では約13万人の住民のうち約8万人が電子ごみのリサイクル産業に従事しているが（2012年地元統計）、2014年の汕頭大学医学院の研究チームの調査報告書では重金属類による大気汚染や水質汚染が深刻になっているとしている[50]。
日本

半導体素子製造プロセスの急速な高度化（この様子はムーアの法則などと表現される）の恩恵を受けてより高速・高機能なCPUを用いた製品が市場に投入され、そうした最新版のハードウェアに対応したソフトウェアが普及するにつれ旧型製品の買い替えサイクルは短くなる。そのため廃棄されるPCの台数が増加しており、資源の有効活用や環境保護の面から問題点が指摘されるようになった。そのため家庭電化製品と同様に「資源の有効な利用の促進に関する法律」の適用を受けることになり、メーカーによる回収・リサイクルが制度化された。

これを受け2001年4月1日から企業や個人事業者、2003年10月1日から家庭用で不要となったパソコン本体（付属のキーボード・マウス・スピーカー・ケーブル類、単独の外部ディスプレイ含む。付属マニュアルやメディア、プリンターなどの周辺機器は除く）は各製品のメーカーが回収し、素材レベルに分解し資源として再利用される[51]（中古品としての流用や部品取りは原則として行われない）。

「PCリサイクルマーク」がついた家庭用PCは販売価格に回収処分の手数料が含まれているためリサイクルの費用は不要であるが、マークのついていない製品は新たに「回収再資源化料金」を負担する必要がある。自作PCやメーカーのパソコン事業撤退[注釈 16]・倒産した場合は、一般社団法人パソコン3R推進協会が有償で回収を行う[52]。この制度を受けて、自治体などではPCの粗大ごみ収集・処分を行わないところが多い[注釈 17]。

事業用のパソコンについては別途メーカーによる回収・リサイクル体制が整えられているが、産業廃棄物として処理される場合もある。
脚注
注釈^ 日本独自の略語である。（著書『インターネットの秘密』より）[要文献特定詳細情報]
^ MacとPC/AT互換機を対比する場合など[2][3][4][5]。
^ "Personal computer"は、Merriam-Websterオンライン辞典では「個人が汎用目的で使うための、マイクロプロセッサを備え、一般的なソフトウェア（ワープロソフトやブラウザなど）を動かすために設計されたコンピュータ[8]」と定義されている。