『レジャー白書2023』によれば、2022年のパチンコの参加人口は前年比50万人増の770万人、パチンコホールの貸玉量は14兆6000億円であった[20]。なお『レジャー白書2015』で市場規模が過去に遡って修正されたことで、市場規模のピークは1995年の30兆9000億円から2005年の34兆8620億円に修正された[21]。ただし出玉により客に還元される分があり、店舗平均の還元率が85%程度だといわれているので、パチンコホールの実際の売り上げは貸玉料の15%程度ということに留意する必要がある[4]。また参加人口は、娯楽の多様化、古臭くて不健康・不健全なイメージによる若者離れ、法改正によるギャンブル性の低下による客離れ、社会問題視されたパチンコ依存症などが指摘され、年々減少し、現在過去最低水準にある。

パチンコチェーンストア協会によると、2016年8月のパチンコホール企業の就業人口だけで約24万人であった[22]（メーカーなどは含まず）。産業界においては、パチンコ台のハイテク化が進んでICチップや液晶モニターなどが多用されるようになった結果、ハイテク産業に関連する大手企業の業績をも左右するほどの重要な市場となっている[23]。
粗利規模（実際の市場規模）

パチンコの売上は、客への払い戻しを考慮しておらず、パチンコの市場規模は売上の15％程度である。売上から払い戻し額を差し引いたものを粗利規模[16]と呼び、実際のパチンコの市場規模を表す指標として使用されている。海外のカジノ・ゲーミング産業では、プレイヤーが投じた金額から獲得した金額を引いたものを売上（Gross Gaming Revenue）として計上するのが一般的である。ネバダ州全体やネバダ州ラスベガス・ストリップ地区、マカオ、シンガポールのカジノの市場規模が各々、155億USドル（約2兆1855億円、1USドル141円、2023年）[24]、89億USドル（約1兆2549億円、1USドル141円、2023年）[24]、約1831億マカオパタカ（約3兆1976億円、1マカオパタカ約17円、2023年）[25]、52.5億シンガポールドル（約5618億円、1シンガポールドル107円、2023年）[26]であるが、それは上記の会計処理基準であるためである。日本のギャンブル産業では、プレイヤーが投じた金額を売上と呼んでいるため、日本と海外で、ギャンブルの売上を比較する場合、注意が必要である。日本の他のギャンブルの市場規模を粗利規模で表すと以下の通りである。なお、中央競馬（JRA）の売上10％は政府への国庫納付金として納められる[27][28]。

2022年度 公営ギャンブルの売上と払戻率と粗利規模（市場規模）[29][30][31][32][33][34][35][36]売上（2022年度）払戻率粗利規模（市場規模）
中央競馬（JRA）3.25兆円74.1％約5168億円
地方競馬1.07兆円74.1％約2771億円
競馬全体4.32兆円74.1％約7939億円
競艇2.41兆円74.8％約6073億円
競輪1.09兆円75.0％約2725億円
オートレース1075億円74.8％約269億円
宝くじ8324億円45.7％約4578億円
スポーツくじ（TOTO）1114億円49.6％約553億円
公営ギャンブル全体8.82兆円約2.21兆円

ちなみに、アメリカ・ゲーミング協会（AGA）によるとアメリカのカジノ・ゲーミング産業の売上（市場規模）は、655億USドル（約9兆2355億円、1USドル141円、2023年）[37]である。2021年は、530億USドル（6兆950億円、1USドル115円、2021年）[38]、また、宝くじ（Lottery）の市場規模は、269億USドル（約3兆935億円、1USドル115円、2021年）[39]、競馬（Horse racing）の市場規模は、35.2億USドル（約4048億円、1USドル115円、2021年）[40]である。これらのギャンブルを合わせた、アメリカのギャンブル産業全体の市場規模は、834億USドル（約9兆5910億円、1USドル115円、2021年）と推定される。アメリカの名目GDPは、23.3兆USドル（2021年）[41]であるから、アメリカのギャンブル産業全体の市場規模は、GDP比0.36％（2021年）と推定される。同様に、中国のGDPは、126兆元（2023年）[42]、国営宝くじの市場規模は、5797億元（2023年）[43]、　マカオのカジノの市場規模は、約1650億元（1元1.11マカオパタカ、2023年）[25]、中国のギャンブル産業の市場規模は、7445億元（2023年）、GDP比0.59％（2023年）と推定される。シンガポールのGDPは、6506億シンガポールドル（推定、2023年）[44][45]。カジノの市場規模は、52.5億シンガポールドル（2023年）[26]、GDP比0.82％（2023年）と推定される。グレートブリテン（イギリス） のGDPは、2.28兆GBポンド（2023年）[46]、ギャンブルの市場規模は、151億GBポンド（2023年）[47]、GDP比0.61％（2023年）と推定される。

日本では、公営ギャンブルとパチンコを合わせた、日本のギャンブル産業全体の市場規模は、4.59兆円と推定される。日本の名目GDPは、559兆円（2022年）[48]であるから、日本のギャンブル産業全体の市場規模は、GDP比0.82％（2022年）と推定される。

2021年と2022年のデータの比較であるが、日本はアメリカに比べてGDP当たり2.28倍のギャンブル産業の市場規模があり、日本はアメリカに比べて、ギャンブルが盛んであると言える。

以下に各国のGDPとGDP比のギャンブル市場規模の表を記す。

各国のGDPとGDP比のギャンブル産業の市場規模[49]GDPギャンブル市場規模GDP比のギャンブル市場規模
ギリシャ2191億ユーロ（2023年）25.9億ユーロ[50]1.18％
イタリア1.79兆ユーロ（2019年）1.02％
ポルトガル2184億ユーロ（2019年）0.89％
日本559兆円（2022年）4.59兆円0.82％
シンガポール6506億シンガポールドル（推定、2023年）52.5億シンガポールドル[26]0.82％
キプロス237億ユーロ（2019年）0.75％
スペイン1.24兆ユーロ（2019年）0.72％
イギリス2.28兆GBポンド（2023年）151億GBポンド[47]0.61％
中国126兆元（2023年）7445億元0.59％
スウェーデン5616億ユーロ（2022年）24.1億ユーロ[51]0.43％
フランス3.28兆ユーロ（2023年）134億ユーロ[52]0.41％
デンマーク3732億ユーロ（2023年）13.8億ユーロ[53]0.37％
アメリカ23.3兆USドル（2021年）834億USドル0.36％
ドイツ3.88兆ユーロ（2022年）134億ユーロ[54]0.35％
オーストリア4781億ユーロ（2023年）14.8億ユーロ[55]0.31％
ポーランド5305億ユーロ（2019年）0.30％
ベルギー5542億ユーロ（2022年）14.5億ユーロ[56]0.26％
オランダ1.03兆ユーロ（2023年）13.9億ユーロ[57]0.13％

ヨーロッパ、英米、中国、シンガポール、日本の中で、日本は、ギャンブルが盛んな国であると言える。
業況

2004年7月に改正された遊技規則の影響を受け、2004年6月以前に保安通信協会（保通協。当時の名称は「保安電子通信技術協会」）の検定を通過したパチンコ遊技機やその他の遊技機は、遅くとも2007年9月末までに全て撤去することが義務付けられた。また大当たりの連チャンが人気だった4号機パチスロ機も同時に撤去対象となっており、これに伴いパチンコホールは入替のために多額の費用負担を強いられた上、射幸心をあおる遊技機の規制により大幅な客離れが見込まれたため、金融機関もパチンコ業界へのファイナンスに対し非常に慎重になった。そうしたあおりを受け、2007年4月27日には業界第6位のダイエー（本社・会津若松市）が東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請したことを代表に、2007年度のパチンコ店倒産件数は前年比37.1%増の大幅増加となった[58]。

「ぱちんこ遊技機設置店」数の推移[59][60][61][62][63][64][65][66][67][68]年「ぱちんこ遊技機設置店」数