2014年末の統計で男性操縦士が554,177人、女性操縦士が39,322人だった。

様々な分類法があるが、FAAの航空身体検査では

1st class - 定期運送用操縦士に相当。

2nd class - 事業用操縦士に相当。

3rd class - 自家用操縦士に相当。

の3つに分類されている[21]。アメリカでは以下のように制限付きの資格など細かな区分がある[22]。

student pilot - 操縦訓練生が単独飛行する際に必要な飛行許可。教官が同乗する場合は不要。16歳から取得可能。

recreational pilot - 非商用、昼間、180馬力以下で4席以下の飛行機という限定条件がついた免許。17歳から取得可能。

sport pilot - LSA免許。

private pilot（PPL） - 自家用操縦士に相当。

commercial pilot（CPL） - 事業用操縦士に相当。

airline transport pilot（ATPL） - 定期運送用操縦士に相当。

glider-only pilot - 滑空機免許。14歳から取得可能で航空身体検査も不用。

rotorcraft-(helicopter)-only pilot - ヘリコプター免許。

このうちairline transport pilotsは152,933人（2015年）、commercial pilotsは104,322人（2015年）、private pilotsは174,883人（2015年）。

certificated flight instructor (CFI、認定フライトインストラクター)が（2015年時点で）100,993人と多くの教官がいる、燃料代が比較的安価、天候が安定した空域を確保しやすいなどの理由で多数のフライトスクールによる価格競争が発生しているため、滞在費用を合わせても自国で取得するより安くなる国が多い。2018年の平均ではsport pilotが4400ドル、recreational pilotが7700ドル、PPLが9900ドルとされる[23]。特に日本より大幅に安いためアメリカでPPLを取得して日本の自家用操縦士に切り替える者もおり、FAA指定の航空身体検査に対応した病院や書類の記入など事務作業を代行するサポートする会社も存在する[21]。

一般向けのスクール以外にも、プロ操縦士に必要なクルー・リソース・マネジメントの教育、曲技飛行やレシプロ戦闘機の空中戦闘機動など曲技飛行や航空ショーで必要となる技能を教授する専門スクールも存在する。また一部のフライスクールでは移民局の認可を受け専門学校生向けのM-1ビザで滞在することも可能であるため、世界各国から学びに来る者も多い[24]。フライトスクールが多いため、エアラインパイロットを目指す者は自主的にCPLを取得して教官やエアタクシーで経験を積み、中小、大手とステップアップするのが基本である。

以前から軽飛行機に限定されるもののPPLよりも取得しやすい「Recreational pilot」が存在していたが、2004年10月には「sport pilot」が新設された。機種がLSA（Cessna 162など）に限定され、FAAの独自免許であるため他国の免許に書き換えられないなどの制限があるが、費用がPPLの半額ほどで航空身体検査が不用などRecreational pilotよりも条件が緩いため簡単に取得できるとされる[25]。

資格証明証は当初旅券サイズ3つ折りであったが、現在ではクレジットカードサイズのプラスチックカードになった。表面にはライトフライヤー号、裏面にはライト兄弟の肖像が描かれている。顔写真は無く、性別、瞳の色、髪の色の項目が存在する。

FAAの資格証明証の表に描かれたライトフライヤー号

FAAの資格証明証の裏に描かれたライト兄弟

131番目に発行された旧書式の資格証明証

日本

日本の航空関連の民間での資格（航空従事者技能証明）は、航空法によって、次のように区分されている[2]。

自家用操縦士

准定期運送用操縦士

事業用操縦士

定期運送用操縦士

一番上の自家用操縦士は比較的取得しやすく、一番下の定期運送用操縦士は相対的に難しいものとなっている。

日本初の操縦士は1910年8月25日にファルマンの飛行学校で試験に合格（免許証番号289号）した徳川好敏とされる。