カトリック信者の多いラテン民族諸国（すなわちローマ帝国時代にラテン語が広まり、その後、口語ラテン語の地域方言が歴史的に変化した言語が話されることになった地域）、主にイタリア・スペイン・ポルトガル・フランス、および植民地となった南アメリカ諸国のブラジル・ペルー・アルゼンチン、ラテンアメリカのコスタリカ・ニカラグア等々では、人々はハロウィンに興味を持っておらず、無視している状況にある。これらの国家においては『諸聖人の日』の方が重要視されており、諸聖人の日を祝日に制定して休日にしている国家もある[要出典]。

東方教会（正教会・東方諸教会）が広まる地域（東欧・中東など）においてもハロウィンをほぼ無視している。ロシアにおいてはロシア教育省が「ハロウィンは子ども達の壊れやすい心には有害である」との見解を出した[86]。

（同じゲルマン語系言語を話すという点で、何かと英語圏の接点の多い）ドイツ、また、19世紀に英語圏の諸国に植民地化されたり、敗戦によって占領されたりするなどして、イギリス・アメリカ風の文化が流入されたり交流が深くなったりした東南アジア諸国、香港、日本などにおいては「アメリカの大衆文化」として一部受容されている（日本については後節参照）。

ハロウィンの時期にあたる9月下旬から11月上旬には、反キリスト教の一環として、悪魔崇拝者やドルイドや魔女宗により、儀式殺人などの生贄儀式が、日本を含む世界各国で行われている[要出典]。
韓国

韓国では2000年代半ば以降、梨泰院や弘大などに商業化されたハロウィンが伝わり[注 13]、その後若者文化として定着したという分析がある[87][88][89]。2022年現在では、保育所や幼稚園などでもハロウィンを記念したファッションショーやパーティーが開かれることが増えている[88]。

ハロウィンの騒擾に関連して、2022年10月29日にソウル特別市の繁華街・梨泰院で、集まった群衆が狭い路地の坂上から折り重なるように倒れる群衆事故が発生し、日本人2名など外国人を含む158人[注 14][90]の死者を出す大惨事となった[91][92]。「梨泰院群衆事故」も参照
アメリカ合衆国

学校主導でハロウィンのイベントが開かれる一方で、一部キリスト教系学校ではハロウィンが反キリスト教の行事として「ハロウィンを行わないように」という通達が出されることがある[注 15]。

1920年代にハロウィンのいたずらによるケガや経済的損失が社会問題となり、これをコントロールし解決するためにパレードなどの施策を行うようになった[93]。

1992年10月17日、アメリカ合衆国・ルイジアナ州バトンルージュ市の郊外で、ハロウィンパーティのために夜間に友人宅を訪れようとして、全く無関係の別の家を訪れたホームステイ中の当時16歳の日本人留学生が、その家の住人に射殺された事件が起きている。これは、同国当地での夜間犯罪や銃による防衛権などの事情に疎い留学生が、夜間に不用意に見知らぬ第三者の土地に侵入してしまう危険性を認識していなかった、不幸な事故として捉えられている[94]。「日本人留学生射殺事件」も参照

また、ハロウィンの開催を契機とした事件や事故も毎年のように発生している。例を以下に挙げる。しかし、同国では日常的に起きる事件や事故と同様に考えられており、ハロウィンそのものが特に問題だとは考えられていない[95]。

1957年にはハロウィンを装って同性愛恋愛関係のもつれから、ある夫婦の夫を銃殺させた事件

1974年には保険金目的でキャンディーに青酸カリを混入させ自分の子供に食べさせて殺害した事件

1998年には子供たちに悪戯で生卵を乗用車に向け投げつけられた男が激昂して1名を射殺した事件

また近年では、ハロウィーンパーティーで銃撃事件がたびたび起こっている。2021年には、イリノイ州シカゴで、10月31日、ハロウィーンパーティーの会場で銃乱射事件が起き、２人が死亡、１２人以上が負傷した[96]。イリノイ州ディケーターでの銃撃事件では1人が重体、3人が負傷し、シカゴ南部のフロスモアでの銃撃事件では4人が負傷、コロラド州レイクウッドでの銃撃事件では２人が死亡、２人が負傷、ケンタッキー州ルイビルでは２人が死亡、２人が負傷、テキサス州ヒューストンの銃撃事件では1人が死亡3人が負傷、テキサス州テクサーカナの銃撃事件では1人が死亡9人が負傷、カリフォルニア州ギルロイの銃撃事件では1人が死亡3人が負傷、カリフォルニア州サクラメントの銃撃事件では2人が死亡5人が負傷、フロリダ州セントピーターズバーグの銃撃事件では1人が死亡4人が負傷、オクラホマ州の州都オクラホマシティーでの銃撃事件では4人が負傷した[97]。