1995年、100周年を期にノーテルという略称を使い始めた同社は、世界的に急成長するネットワーク市場を支配することを目標とした。

1998年、ベイ・ネットワークス (Bay Networks) を買収し、同社は社名をノーテルネットワークス (Nortel Networks) とした。また、この買収の際の株式操作により、ノーテルはベル・カナダの支配から抜けることになった。2000年、ベル・カナダはノーテル株を全て放出した。ベル・ノーザン・リサーチは徐々にノーテルに吸収され、最終的に完全子会社となった。

1990年代末、ノーテルはなかなか利益を上げられずにいたが、株式市場では同社が光ファイバー製品から莫大な利益を上げるであろうという観測がなされ、同社の株価はかつてないレベルに高騰していった。CEOジョン・ロス（John Roth）のリーダーシップの下、同社の光ファイバー関連製品の販売は手堅く進められていたが、市場はすぐに飽和した。結果としてバブルがはじけ、ノーテルは大きな痛手を被った。

バブルが頂点に達したころ、ノーテルの時価総額はトロント証券取引所 (TSX) に上場された全企業の時価総額の3分の1を上回っていた。ノーテルの時価総額は2000年9月には3,980億カナダドルだったが、2002年8月には50億カナダドルを下回った。株価は124ドルから0.47ドルまで急落した。これにより、カナダの多くの投資家と年金基金がダメージを受け、ノーテルは6万人を解雇した。ジョン・ロスは引退し、フランク・ダン (Frank Dunn) が新CEOに就任。彼はノーテル社内の改革にある程度成功したが、財政管理上の誤りによって告発され、2004年に解雇された。ダンや以前のノーテル役員らはSECから虚偽の会計情報を公表したとして告発された[1]。その後ウィリアム・オーウェンズ（William Owens）が新CEOに就任し、そしてマイク・ザフィロフスキー (Mike S. Zafirovski) が引き継いだ。

2004年後半、ノーテルはブランド名としてノーテルという名前を再び使うようになったが、正式社名はノーテル・ネットワークスのままである。

2009年1月14日、24億ドルの手元資金を残した上でカナダ本社として企業債権者調整法に基づき法的保護を申請。アメリカ合衆国でも連邦倒産法第11章の申請を行い法的管理化においての再建を目指した。しかし結果として、2011年8月現在ラドウェア、エリクソン、アバイヤ、日立製作所など多くの有力企業により債務を分離した上で各事業部門が分割吸収され、特許ポートフォリオ6,000件も、Apple、マイクロソフト、RIM、ソニー、EMC、エリクソンらの企業連合により45億ドルにて買収される見込みとなっている。
事業構造

2007年3月現在、ノーテルの従業員数は全世界で約31,500人であった。ノーテルの事業は以下の分野に分けられる[2] [3]。

キャリアネットワーク (CN): 携帯電話事業者向け製品とソリューション。CDMA、GSM、UMTSなど。

エンタープライズソリューション (ES): 企業ネットワーク向けの各種製品とソリューション。主に電話関係。

メトロ・イーサネット・ネットワーク (MEN): 通信事業者や企業向けのLAN/WAN製品。

グローバルサービス (GS): ネットワーク工事、保守、管理、Webサービスなどの構築。

脚注[脚注の使い方]^ ⇒http://www.theglobeandmail.com/servlet/story/RTGAM.20070312.wnortel0312/BNStory/Business/?page=rss&id=RTGAM.20070312.wnortel0312
^ Nortel Networks (2006年9月30日). “United States SEC filing, 2006 Third Quarter Form 10-Q” (PDF). 2006年11月22日時点の ⇒オリジナルよりアーカイブ。2006年11月12日閲覧。
^ Nortel Networks (2007年3月31日). “United States SEC filing, 2007 First Quarter Form 10-Q” (PDF). 2007年6月28日時点の ⇒オリジナルよりアーカイブ。2007年6月26日閲覧。

参考文献

Nortel Networks, Larry Macdonald, John Wiley & Sons, 2000. ISBN 0-471-64542-7

“ ⇒Northern Electric - A Brief History” (English). 2006年9月12日閲覧。

外部リンク