取引時間は時間外取引を含めると以下の通り[14]。
opening session: 4:00?9:30 [日本標準時 18:00?23:30(冬時間)、17:00?22:30(夏時間)]
core trading session: 9:30?16:00 [日本標準時 23:30?6:00(冬時間)、22:30?5:00(夏時間)]
extended hours: 16:00?20:00 [日本標準時 6:00?10:00(冬時間)、5:00?9:00(夏時間)]
祝祭日を除く月曜日から金曜日の米国東部標準時および米国東部夏時間。core trading session は9:30?16:00の「一場制」であり[15]、日本などのような「前場」「後場」といった区分は無い。 取引形態はオークション方式を採用している[4]。呼び値は1セントである[4]。 値幅制限はないが指数の下落が一定幅を超えると取引を中断するサーキットブレーカー制度が採用されている[4]。 受渡日はT+2（約定日を含め3営業日）である[4]。 ティッカーシンボルと呼ばれる、各企業を表す1?5文字のアルファベットがNYSE内の証券コードとして用いられる[16]。 実際には電子取引の発達により、NYSE上場銘柄の売買は立会場だけでなく業者間市場（サード・マーケット）で成立する場合も多くなっており、NYSEとナスダックの取引上の差異は実質的になくなっている[17]。ティッカーシンボルもかつてはNYSEは1?3文字、ナスダックは4文字以上だったが、この慣習もなくなっている[17]。 元々はニューヨーク証券取引所の株価から構成されていた株価指数はダウ工業株30種平均（Dow Jones Industrial Average）があり、ダウ・ジョーンズ社（Dow Jones & Company）によって発表されている。ただし、現在では、NASDAQ公開のマイクロソフトやインテルのように、非NYSE上場企業銘柄もダウ平均を構成するようになった。 この他、構成銘柄が少ないダウ平均に対して、より市況を反映するよう1970年代中頃に開発されたNYSE Composite Index S&P 500はニューヨーク証券取引所およびNASDAQから構成され、その株価指数連動型ETFは最も取引されているETFであり、ダウ平均株価やS&P 500の動向が全世界の相場展開に反映される。
取引形態
株価指数