当時から双方向性が謳われていたが、端末や通信料が非常に高価であること、端末の性能に起因する制約などからコンテンツの利便性が既存メディアを超えるものにならず、CATV・パソコン通信・ファクシミリなどその特性を生かせるものを除き一般家庭への普及は進まなかった。INSについては、一部の大口顧客の企業内ネットワークとして活用されるに過ぎなかった。
1990年代に入り、高性能パソコンや高速のインターネット、また携帯電話が普及し、高速での情報送受信が出来るようなインフラが整備されると、莫大な投資をして整備されたINSではあったものの一世代前の技術となり見劣りが避けられず、2000年代には光ファイバーケーブルを中心とした情報網への投資に切り替わっている。
現在ではインターネットへ発展しているとも捉えられるが、その実態は、行政主体で莫大なインフラ投資をしてもそのコンテンツが貧弱であれば普及は進まないことを証明した。対照的に、インターネットは民間主体の投資で行われ爆発的に発展したという違いがある。つまりビジネスモデルとして魅力のある提案をしていけるかどうかが成否の鍵を握っているといえる。
電電公社の後継のひとつであるNTTドコモは豊富なコンテンツを備えたiモードにより一時日本のコンテンツ産業を席巻、雪辱を果たしたが、さらに多くのコンテンツにアクセス可能であるスマートフォンの登場により再びの打撃を受けてしまった。
脚注[脚注の使い方]
注釈
出典^ a b c d e 「情報メディア 新しい主役たち」『読売新聞』、1982年5月31日、朝刊、12版、11面。
関連項目
ITバブル
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