ニコン
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「ニコンF3」を元にしたスペースシャトル用ライカ判一眼レフカメラをNASAに納入[25]


1982年(昭和57年) - カラービデオカメラ「S-100」を発売。ウェハ検査顕微鏡装置「OPTISTATION」(オプチステーション)発売[25]

1984年(昭和59年) - 35 mmダイレクト電送装置「NT-1000」を発売[25]。報道機関むけ。

MO、MO再生装置の開発を発表。


1986年(昭和61年) - テレビカメラ用レンズ「TVニッコールレンズ S15×9」発売。

1987年(昭和62年) - X線ステッパー「SX-5」発売。

1988年(昭和63年) - 商号を「株式会社ニコン」(Nikon)に変更[25]電子スチルカメラ「QV-1000C」を発売。

ライカ判オートフォーカス一眼レフカメラ「ニコンF4」発売。


1990年平成2年) - タイ王国に、Nikon Thailand Co., Ltd.設立。

1992年(平成4年) - 世界初で唯一のオートフォーカス一眼レフ水中カメラ「ニコノスRS」を発売。

1995年(平成7年) - 一眼レフタイプのデジタルカメラ「ニコンデジタルスチルカメラE2/E2s」を富士フイルムと共同開発[25]

1996年(平成8年) - ライカ判オートフォーカス一眼レフカメラ「ニコンF5」発売。

1997年(平成9年) - コンパクトタイプのデジタルカメラ「COOLPIX 100」発売[25]

1999年(平成11年) - デジタル一眼レフカメラ「ニコンD1」発売[26]

ニコン熊谷工場で偽装請負を強いられていた派遣労働者が自殺。のちに損害賠償請求が最高裁で確定判決


2000年(平成12年) - オランダにNikon Holdings Europe B.V.を設立。

2001年(平成13年) - マレーシアにNikon Sdn.Bhd.を設立。

2002年(平成14年) - 中国に尼康光学儀器有限公司を設立。

2003年(平成15年) - ニコンのすべての製作所がゼロ・エミッション達成。ポーランドにNikon Polska sp.z.o.o.を設立。中国上海に尼康儀器有限公司を設立。

2004年(平成16年) - ライカ判オートフォーカス一眼レフカメラ「ニコンF6」発売[26]

2006年(平成18年) - デジタルカメラ事業に経営資源を集中するため、フィルムカメラ関連事業を大幅縮小。

アルジェリアで開かれた国連子供環境ポスター原画コンテストの授賞式で、ニコンは入賞者となった12歳のキューバ人少年に、賞品のカメラに米国製部品が含まれており、米国によるキューバ経済制裁に抵触するという理由で賞品を送らなかったが、のちに代替品を送ったと報じられている[27]


2007年(平成19年) - デジタル一眼レフカメラ「D3」発売。

2008年(平成20年) - デジタル一眼レフカメラ「D700」「D3x」発売。

世界初の動画撮影を実現したデジタル一眼レフカメラ「D90」を発売。


2009年(平成21年) - デジタル一眼レフカメラ「D3」がドイツのiFプロダクトデザイン賞を受賞。

デジタル一眼レフカメラ「D3s」を発売。


2010年(平成22年) - デジタル一眼レフカメラ「D7000」発売。

2011年(平成23年) - ニコン初のレンズ交換式アドバンストカメラ「Nikon 1」発売[26]

タイ王国アユタヤ工場の一階部分が水害により水没し、アユタヤ工場で生産されているカメラ(D3100、D5100、D7000、D300s)が一時生産不能に。


2012年(平成24年) - デジタル一眼レフカメラ「D4[26]」「D800」「D800E」「D600」発売。

デジタル一眼レフカメラ「D800」「D800E」が35 mmフィルムサイズに準じた撮像素子搭載のレンズ交換式デジタル一眼レフカメラにおいて世界最高となる3630万画素を達成。(2012年2月7日現在)


2013年(平成25年) - デジタル一眼レフカメラ「D610」「D7100」「D5300」、レンズ交換式アドバンストカメラ「Nikon 1 S1」発売。

2014年(平成26年) - デジタル一眼レフカメラ「D4S」、レンズ交換式アドバンストカメラ「Nikon 1 V3」発売。

11月25日 - 本社を新有楽町ビルヂングから港区港南品川インターシティに移転。2015年以降大井製作所の一部部門や関連会社も移転するほか、登記上の本店も2015年6月26日開催の定時株主総会で承認を受けた上で同日に移転した[28]


2015年(平成27年)10月17日 - 2017年の創業100周年を記念し、本社2階にニコンの歴史・製品・技術を展示する初の施設「ニコンミュージアム」を開設[29]

2016年(平成28年) - デジタル一眼レフカメラ「D5」「D500」「D5600」「D3400」発売。

社内の構造改革のため、1000名程度の希望退職者を募集すると発表[30]

英国のMark Roberts Motion Control Limitedを完全子会社化[26]

ニコン初のアクションカメラ「KeyMission 360」「KeyMission 170」「KeyMission 80」発売[26]


2017年(平成29年) - 希望退職者に1143名の応募があったと発表[31]

2016年夏に発売予定だったが、その後発売時期を未定としていた[32] コンパクトカメラ「DLシリーズ」の発売中止を決定[33]

デジタル一眼レフカメラ「D7500」「D850[26]」発売。

10月30日-コンパクトデジカメの不振により、中国江蘇省の工場の操業停止を発表[34]

株式会社黒羽ニコンを株式会社栃木ニコンに吸収合併。


2018年(平成30年) - 半導体製造用露光装置「FX-103S」の販売計画達成、および「D850」の世界的ヒット[35] により、2018年3月期の連結決算にて大幅な増益を達成[36]

レンズ交換式アドバンストカメラ「Nikon 1」シリーズの生産・販売を終了。

デジタル一眼レフカメラ「D3500」発売。



新設計の「Zマウント」と、ニコン初の35 mmフルサイズセンサー搭載のミラーレス一眼カメラ「Z 7[26]」「Z 6」発売。


2019年令和元年) - レンズ交換式デジタルカメラ市場の縮小に伴い、2019年3月期の連結決算にて映像事業の減収を発表。

ニコン初の光加工機「Lasermeister 100A」発売。

APS-Cセンサー搭載のミラーレス一眼カメラ「Z 50」発売。

Zシリーズミラーレスカメラのフラッグシップレンズである「NIKKOR Z 58mm f/0.95 S Noct」発売。

ニコンプラザ名古屋の業務終了を発表。

各アウトレットモールに展開していたニコンダイレクトストアの全店が閉店[37]


2020年(令和2年)

デジタル一眼レフカメラ「D780」発売。

新型コロナウイルス感染症のためデジタル一眼レフカメラ「D6」の発売を5月に延期。

業績悪化を受け、宮城県の拠点でカメラ本体の生産をやめ、タイ工場に集約する方針を明らかにした。また、海外では生産や販売を中心に2000人超の人員削減を発表[38]

「ニコンプラザ銀座」と「ニコンプラザ新宿」を統合し、「ニコンプラザ東京」としリニューアルオープン。


2021年(令和3年)

Zシリーズミラーレスカメラのフラッグシップカメラである「Z 9」の開発を発表。


2022年(令和4年)

一眼レフカメラの新規開発を停止していることを発表[39]。しかし、日本経済新聞より、一眼レフカメラの開発を撤退するいう報道があったが[40]、それに対し、ニコンは、「憶測によるものであり、当社が発表したものではない。」とコメントしている[41][42]

Zシリーズミラーレスカメラ初のVlogカメラ「Z 30」発売。


2023年(令和5年)

Zシリーズミラーレスカメラ「Z 8」発売。

同「Z f」発売。


2024年(令和6年)レッド・デジタル・シネマカメラ・カンパニーを完全子会社。

  ・シネマ業界に参入できていなかったニコンが参入するための一歩を踏み出す。
事業ニコンのカメラ製品

事業規模としては2020年(令和2年)3月期時点でカメラなど映像事業が売上げの38%、半導体製造装置などの精機事業が同40%、顕微鏡などのヘルスケア事業が10%、光学測定器などの産業機器事業が10%となっている。

2010年代以降の映像市場の縮小および半導体露光装置事業の慢性的な赤字という状況に直面し、2015年発表の中期経営計画、および2016年11月より実施した構造改革において、映像事業において高付加価値製品への注力、半導体装置事業の縮小といった「勝てる領域に人材・資本を集中する」事業戦略の見直しを行った[43]。そのため2020年現在は、従来のニコンの主力だった映像事業よりも精機事業の方が売り上げが高く、とりわけ4K液晶・有機ELテレビ製造向けに絶好調のFPD露光装置が会社の利益を支えており[44]、またヘルスケア領域(顕微鏡や細胞受託生産など)などの成長領域にも積極的な投資を行っている。
カメラ

ライカ判一眼レフカメラのニコンFシリーズ、デジタル一眼レフニコンDシリーズ、コンパクトデジタルカメラCOOLPIXシリーズなどで知られる。2007年(平成19年)にはデジタル一眼レフカメラはそれまで首位だったキヤノンを抜いて国内年間シェアナンバーワンであった(BCN調べ)。また、シャープから「液晶ビューカム」のOEM供給を受け「液晶トリム」という商品名で、Hi8ビデオカメラを発売していたこともあった。

2006年(平成18年)1月12日、フィルムカメラ部門を大幅に縮小しデジタルカメラ部門に集中することを発表した。当初、コンパクトデジタルカメラの一部機種は三洋電機からのOEMによる供給であった。2018年(平成30年)にはフルサイズミラーレス機である「Z7」を発表。デジタル一眼レフからミラーレス一眼カメラにシフトしていく中、2019年(平成31年)にはレンズ交換式デジタルカメラのシェア争いで上位2社に猛迫していたソニーに抜かれ、3位に転落した[45]。なお、フィルムカメラについては、事実上の最終機種「ニコンF6」が2020年に販売終了となっている。2022年(令和4年)には一眼レフカメラの開発を停止していることを発表[39]。同年ミラーレスカメラのフラッグシップカメラ「Z 9」を発売。ニコンZシリーズのミラーレス一眼カメラへ注力していく方針である。

宇宙開発においての長年の採用でも知られる。1971年アポロ15号における初採用以降、各国の宇宙機関に採用されており、2020年においては、D3S、D5などの市販モデルが宇宙空間向けの特別な改良を行うことなく採用されている[46][47][48]
カメラ製品レンジファインダーを持つレンズ交換式のカメラについては「ニコンのレンジファインダーカメラ製品一覧」を参照銀塩フィルムを使うニコンFシリーズやAPS一眼レフカメラなどの一眼レフカメラについては「ニコンの銀塩一眼レフカメラ製品一覧」を参照銀塩フィルムコンパクトカメラについては「ニコンの銀塩コンパクトカメラ製品一覧」を参照水中で撮影できるカメラのニコノスシリーズについては「ニコンの全天候カメラ製品一覧」を参照デジタル一眼レフカメラについては「ニコンのデジタル一眼レフカメラ製品一覧」を参照コンパクトデジタルカメラについては「ニコン COOLPIX」を参照レンズ交換式アドバンストカメラ(ミラーレスカメラ)については「ニコン Nikon 1シリーズ」を参照Zマウントミラーレスカメラについては「ニコン Zシリーズ」を参照
レンズ製品詳細は「ニコンのレンズ製品一覧」を参照
天体望遠鏡

受注生産による天文台向け大型望遠鏡や周辺装置を手掛けているほか、一時期、小型で個人むけの屈折式天体望遠鏡を量産していた。詳細は「ニコンの天体望遠鏡製品一覧」を参照
双眼鏡実体顕微鏡ファーブルフォト(カメラ装填状態)

天文バードウォッチング船舶など多分野で幅広く使われている。
顕微鏡


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