戦後はGHQの政策もあり、労働運動が復活する。その流れの中で、右派や中間派が日本労働組合総同盟（総同盟）を、日本共産党系の左派が全日本産業別労働組合会議（産別会議）を1946年（昭和21年）に組織した。総同盟は当初から労使協調路線をとり、産別会議と対立。だが1947年（昭和22年）の二・一ゼネスト後、産別会議などと共に全国労働組合連絡協議会（全労連）を組織した。しかし、GHQが占領政策を転換して反共主義色を強めると、総同盟と産別会議の対立が再び激化し、総同盟は1948年（昭和23年）に全労連を脱退。全労連は1950年（昭和25年）に団体等規正令を受けて解散する。だが、労働戦線と統一は同年に再びやってくる。産別会議から産別民主化同盟（民同）系の組合が相次いで脱退。さらに総同盟の主流左派、中立組合と合流して、反共を謳う日本労働組合総評議会（総評）を結成。産別会議はそのまま勢力を弱め、1958年（昭和33年）に解散する。

しかし総評から全国産業別労働組合連合（新産別）が離脱。総評では左派が主導権を握り、日本社会党と接近した。これに反発した右派は会派をつくり、後に総評から脱退、総同盟の右派と1954年（昭和29年）に全日本労働組合会議（全労会議）を組織する。全労会議は1962年（昭和37年）の全日本労働総同盟会議（同盟会議）を経て、1964年（昭和39年）に全日本労働総同盟（同盟）に至る。またこれとは別に、地位低下に悩む中立組合が1956年（昭和31年）に中立労働組合連絡会議（中立労連）を組織した。以降、勢力の順に総評、同盟、中立労連、新産別の四大ナショナルセンター時代になる。傾向として総評は官公労組が多く、同盟には民間労組が多い。政治的には総評が日本社会党を、同盟が民社党を支持した。

四大ナショナルセンターの時代も幾度と無く労働戦線統一の動きはあったが、その運動には盛り上がりに欠けていた。そんな中でも、1966年（昭和41年）以降交流を続けていた左派系労組が1974年（昭和49年）に統一戦線促進労働組合懇談会（統一労組懇）を結成。時代は下って1970年代後半からの労働運動の盛り上がりを受けて、四大ナショナルセンターによる全日本民間労働組合協議会（全民労協）が1982年（昭和57年）に結成される。これにより戦線統一は一気に進み、1987年（昭和62年）に同盟と中立労連が解散、全民労協を母体として全日本民間労働組合連合会（連合、全民労連）が結成される。さらに1988年（昭和63年）に新産別が、翌年には総評が解散して、1989年、日本労働組合総連合会（連合）が結成される。

これらの流れは同盟の意向に沿ったもので、これらを労働運動の右傾化と批判する左派系の組合は、統一労組懇を母体とする共産党系の全国労働組合総連合（全労連）を、他にも全国労働組合連絡協議会（全労協）を組織した。