ドバイ市街の西と南には砂漠地帯が広がる。西端には山岳地帯があり、ハッタなどのオアシスが点在する。

地理

ドバイの衛星写真（夜間）

ドバイ・クリークのアブラ（渡し舟）の料金は昔から1ディルハム

ドバイの近くの砂丘

気候

亜熱帯気候にして夏冬の二季。夏季には、気温が50℃近くに達することもあり、雨が全く降らないにもかかわらず、しばしば100%の湿度を観測する[15]など、非常に高温多湿で極めて不快な夏となる。逆に、年のおおよそ11月から3月にあたる冬季にはしばしば肌寒くもなる。また、冬季は砂嵐が発生することもある[31]。しかし、冬季の平均気温は20度前後で非常にすごしやすく、観光業においてはハイシーズンとなっている。なお、ケッペンの気候区分では砂漠気候に相当する。

ドバイの気候
月1月2月3月4月5月6月7月8月9月10月11月12月年
最高気温記録 °C （°F）31
(88)31
(88)41
(106)41
(106)45
(113)45
(113)47
(117)48
(118)43
(109)40
(104)41
(106)31
(88)48
(118)
平均最高気温 °C （°F）24.0
(75.2)25.4
(77.7)28.2
(82.8)32.9
(91.2)37.6
(99.7)39.5
(103.1)40.8
(105.4)41.3
(106.3)38.9
(102)35.4
(95.7)30.5
(86.9)26.2
(79.2)33.4
(92.1)
日平均気温 °C （°F）19
(66)20
(68)22.5
(72.5)26
(79)30.5
(86.9)33
(91)34.5
(94.1)35.5
(95.9)32.5
(90.5)29
(84)24.5
(76.1)21
(70)27.5
(81.5)
平均最低気温 °C （°F）14.3
(57.7)15.4
(59.7)17.6
(63.7)20.8
(69.4)24.6
(76.3)27.2
(81)29.9
(85.8)30.2
(86.4)27.5
(81.5)23.9
(75)19.9
(67.8)16.3
(61.3)22.3
(72.1)
最低気温記録 °C （°F）8
(46)7
(45)11
(52)8
(46)17
(63)22
(72)25
(77)25
(77)22
(72)16
(61)13
(55)10
(50)7
(45)
降水量 mm （inch）15.6
(0.614)25.0
(0.984)21.0
(0.827)7.0
(0.276)0.4
(0.016)0.0
(0)0.8
(0.031)0.0
(0)0.0
(0)1.2
(0.047)2.7
(0.106)14.9
(0.587)88.6
(3.488)
平均降水日数57630010001528
出典1：ドバイ気象局[32]
出典2：Qwikcast [33]

政治「ドバイ政府」も参照ドバイ首長ムハンマドUAE副大統領兼首相

ドバイは他のアラブ首長国連邦の構成国同様に世襲式の絶対君主制を採っている。現首長はムハンマド・ビン・ラーシド・アール・マクトゥームである。なおドバイにおいて議会選挙は行われておらず、結党の自由も認められていない。ドバイはアラブ首長国連邦の国会である連邦国民評議会（定数40）に8議席を持っている。

アラブ首長国連邦の副大統領は1971年の連邦結成以来、マクトゥーム家から出ており、半ば慣例化している。現首長のムハンマド・ビン・ラーシド・アール・マクトゥームも現在連邦副大統領の職にある（連邦首相も兼任）。なお、今日のドバイの繁栄を築いて名君と言われたラーシド首長は、1990年10月に同地で死去した[9]。
経済ドバイ・メディア・シティ（2013年）

2019年のドバイの国内総生産(GDP)は4,070億ディルハム（約12兆円）で、アラブ首長国連邦内でアブダビに次ぐ第2位となっている[34]。日本の都道府県と比較した場合、茨城県や広島県とほぼ同じ経済規模である[35]。一方、一人当たり実質GDPで比較した場合、日本の2022年の48,813ドル[36]に対し、ドバイは74,917ドル[37]と高く、1.5倍以上の開きがあることが浮き彫りとなる。一人当たり名目GDPもやはり同様で、ドバイの2022年の数値は45,698ドル[38]であり、これは日本の数値39,243ドルを1.16倍以上[39]確実に上回る。GDPにおける石油産業の割合は僅か1%台である[40]。
産業多角化

元来の石油埋蔵量の少なさにより石油依存型経済からの脱却を志向せざるを得なかったドバイは、特に1980年代の半ば頃から経済政策として産業の多角化を積極的に進めた。国を挙げて中東における金融と流通、および観光の一大拠点となるべくハード、ソフト双方のインフラストラクチャーの充実に力を入れた。

その流れの中で1981年（1985年）に開設に至ったジュベル・アリ・フリーゾーン (JAFZ)は、外資の直接投資の自由や外国人労働者の雇用の自由を完全に保障する経済特区で、その性質から外国企業や資本の進出を多大に促進した[10][11]。

その結果、日本やアメリカ、イギリスなど世界各国の大企業がドバイに進出している。市内や一大リゾートエリアとして開発されたジュメイラ・ビーチ周辺には超高層ビルや高級ホテル、別荘などが立ち並んでいる他、多くのショッピングモールやテーマパークが建設されているが、2007年後半に起きたアメリカのサブプライムローン問題に端を発した世界経済の低迷により、外国企業からの投資引き上げや地元企業の資金繰り悪化と、それに伴う多数の建築工事や計画の変更、見直しが行われた。

その後の世界経済の回復に伴い、ドバイも中東経済のハブとしての開発を再加速した。2010年代以降は観光客や商業、金融だけでなく、ベンチャーを含むハイテク分野の企業・人材の誘致に力を入れている。空を飛ぶドローンタクシーや3Dプリンターによる大型建築など新しい技術導入の実証実験や規制緩和に積極的である。付加価値税が2018年に導入されたものの、法人税や所得税、現地住民の雇用義務がなく、外資が進出しやすくしている[41]。

商業や観光、金融といった第三次産業の発展により、GDPに占める第一次産業の占める割合は減り続けた。石油の割合も2%以下となっている。しかし現在も漁業が盛んに行われている他、砂漠地帯ではアラビアンデザートダイアモンドが採取できる。
中東の金融センター

また、政府の政策が功を奏し、1980年代には早くも中東における一大流通拠点としての地位を獲得した上に、その後も世界の主だった金融機関が進出してきたことから、ドバイは名実ともに中東の金融センターとしての位置を占めることに成功した。このため「中東のシンガポール」と呼ばれることもある。イギリスのシンクタンクが2017年3月に発表した調査によると、世界25位の金融センターと評価されており、中東の都市では首位である[42]。ドバイの証券取引所であるドバイ金融市場の時価総額の合計は、2015年11月時点で870億ドルであり、日本取引所グループの2%未満の規模である[43]。
ドバイショック詳細は「ドバイ・ショック」を参照

リーマン・ショック後、これまで急激な勢いで伸び続けてきたドバイの経済成長にも陰りが生じた。上記のように2009年11月には、政府が欧米系の金融機関に対して、政府系不動産開発会社のナキール社とその持株会社のドバイ・ワールド社の債務約590億ドルについて支払い猶予を求めると発表したため、政府系とみられていたドバイ・ワールド社の債務を国が肩代わりしなかった事で欧米系の金融機関に政府に対する信用不安の広がりがアジアに波及し、円高を引き起こした。