ドイツ植民地帝国（ドイツしょくみんちていこく、独: Deutsche Kolonialreich、英: German colonial empire）は、主に19世紀後半から第一次世界大戦が終結直後、ドイツ帝国が保有していた旧植民地の総称である。
概要

ドイツは他の西欧諸国に比べ統一国家の建設で遅れをとったため、18世紀のプロイセンによるブランデンブルク領黄金海岸（現在のガーナ）などはあったものの、本格的な海外植民地の建設も遅い時期になった。

しかしドイツ人が建設した事例は1526年にカール5世がフッガー家とならぶ金融業者ヴェルザー家に負債の棒引きを条件に、今の南米ヴェネズエラ地域の全面的な統治権と司法権を譲渡したのが最も古い例である。ヴェルザー家はヴェネズエラ探検をランツクネヒトに依頼させたが、伝説の黄金郷エル・ドラドを求めた探検は、先住民への虐殺非道を極め、それはラス・カサスによって「地上のどのならずどもよりも残虐である」と激しく非難されている。ヴェルザー家はヴェネズエラ経営が採算に合わないことを理由に撤退し、この地はスペインの植民地となった[1]。

統一ドイツ帝国の成立後、いわゆるビスマルク外交の間のドイツは積極的な植民地政策を行わなかったものの、ビスマルクの引退後は「世界政策(Weltpolitik)」を標榜してアフリカ、太平洋などに海外植民地を建設し、ヴィルヘルム2世のもと積極的な海外進出を行った。