同じく保守的な論調を張るタブロイド紙のデイリー・メールを擁護しがちだと指摘されたことがある。よって、この新聞はしばしばDaily Torygraph（保守党日報）やらMaily Telegraph（デイリー・メール通信）などと揶揄される。

ガーディアンは2018年、デイリー・テレグラフが毎日新聞やニューヨーク・タイムズなどとともに、中国政府系の英字新聞チャイナデイリーが制作した小冊子「チャイナウォッチ」を折込広告として頒布していることを報じた。ガーディアンはその折込の見出しを引用して「古典的なプロパガンダ手法」と批判し、有名新聞に折り込むことで信憑性を借り受けようとしている可能性を指摘している[6]。2020年、ガーディアンはチャイナウォッチおよび人民網からの引用記事がデイリー・テレグラフのウェブサイトから削除されたことを報じた[7]。
歴史

デイリー・テレグラフを創刊したスレイ大佐は初代バーナム男爵に売却するまでの短い間経営していた。バーナムの息子は初代カムローズ子爵に売却した。

その後もコンラッド・ブラックの買収までは、スレイとバーナムの家族はこの新聞の経営に関わっていた。

1908年、この新聞が掲載したヴィルヘルム2世の発言記録は論議を呼んだ（デイリー・テレグラフ事件）。イギリスとドイツの関係が悪化し、第一次世界大戦に繋がる世界的緊張感を増幅させた。

1937年、伝統的に保守的立場をとり引退将校を主な読者として持つモーニングポスト（英語版）を吸収合併する。当初はカムローズ卿はモーニングポストとデイリー・テレグラフの2紙併売を目指して買収したが、モーニングポストの少ない発行部数のため2紙は合併する。その後改題してモーニングポスト・アンド・デイリー・テレグラフになるが数年後現在の題字に戻る。

タイムズのタブロイドサイズ版発行に対して追随するかについては様々な臆測があるが、公式には否定している。

2016年のイギリスの欧州連合離脱是非を問う国民投票では離脱賛成の立場を取った。

2023年11月、アラブ首長国連邦（UAE）とアメリカ合衆国合弁による投資会社が買収することでデイリー・テレグラフの経営陣と合意した。買収額は6億ポンド（約1130億円）としている。しかし、この投資会社はUAEの副大統領兼副首相でイギリス（プレミアリーグ）のサッカーチーム「マンチェスター・シティー」オーナーでもあるマンスールが株式の大半を保有しており、イギリス議会では与野党から「報道の自由を売りに出してはいけない」などと反対の声が上がっている[8]。
脚注[脚注の使い方]^ “UK Conservative candidates throw hats in ring to replace Johnson”. Al Jazeera. (2022年7月10日). https://www.aljazeera.com/news/2022/7/10/uk-conservatives-throw-hats-in-ring-to-replace-johnson 2023年9月17日閲覧. "Foreign Secretary Liz Truss announced her candidacy in the right-wing Daily Telegraph newspaper on Sunday evening [...]" 
^ General Election 2015 explained: Newspapers Archived 22 October 2017 at the Wayback Machine. The Independent, 28 April 2015. Retrieved 9 December 2016.
^ The Telegraph on line 2022年3月13日閲覧。
^ ⇒Newspaper Marketing Agency - Newspaper Data Archived 2009年5月1日, at the Wayback Machine.
^ 中島河太郎『探偵小説辞典』講談社文庫、1998年、418頁。 
^ “Inside China's audacious global propaganda campaign” (英語). ガーディアン. (2018年12月7日). https://www.theguardian.com/news/2018/dec/07/china-plan-for-global-media-dominance-propaganda-xi-jinping 2019年4月13日閲覧。 
^ “Daily Telegraph stops publishing section paid for by China” (英語). ガーディアン. (2018年12月7日). https://www.theguardian.com/media/2020/apr/14/daily-telegraph-stops-publishing-section-paid-for-by-china 2021年6月14日閲覧。 
^ 篠田航一 (2024年3月16日). “アラブ王族による英紙買収、政府が阻止へ 「報道の自由を売るな」”. 毎日新聞. 2024年3月16日閲覧。

外部リンク

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