テレビ
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カナダのモントリオール大学と米国ミシガン大学の研究[注釈 6]では、幼児期にテレビを長時間見ていた子供は、学校での適応能力の欠如、いじめに遭いやすい、数学などの学力低下、運動不足、ジャンクフードの過食、肥満度(BMI)が高いといった問題が起きると発表した[54]

日本小児科学会こどもの生活環境改善委員会は、乳幼児にテレビを長時間見せると、言語発達が遅れる危険性があるとして、2歳以下の子供にテレビを長時間見せないことを提言している[55][56]。同委員会によると、子供に知識を教えるためにテレビを見させる親もいるが、言語能力は大人との双方向の関わりが必要であり、一方的に聞くだけでは発達しない。同委員会の調査結果では、子供の長時間視聴は、1歳6か月の時点における意味のある言葉(有意語)の出現の遅れと関係があった[56]

日本の文部科学省は2003年から2004年にかけての調査でTVゲームが予想以上に暴力性を誘発すること、視力低下などは確認されたが、社会的不適応といった問題については有用性も認められるともし、今後、悪影響とよい影響の双方から多角的に研究すべきとした[57]。「ゲーム脳」を参照

アメリカのランド研究所の研究によると、10代の男女は、性描写のあるテレビ番組を見る子供ほど妊娠する・させる可能性が高い[注釈 7]。また性描写を含むテレビ番組を最も多く見る子供は、最も見ない子供と比べて妊娠する・させる可能性が2倍だった[58]

中国の「華西都市報」によると、14歳の少年がアニメ『トランスフォーマー』に影響されてガソリンを5年間飲み続けていたことで、知能障害に陥っていることが分かった。同作品のキャラクターがガソリンの補給でパワーアップする姿に感化されたという。少年は以前、ガスを吸い込んでいたという経緯もあった[59]
行政の対応

鳥取県西伯郡南部町では、南部町教育振興会が毎月1日と15日に、テレビを見ないよう町民に呼びかける「町内一斉ノーテレビデー」キャンペーンを実施している[60]。生活習慣の改善や親子のふれあいを増やすことなどを目的としている。また、テレビを長時間視聴すると前頭葉が働かなくなり、怒りっぽくなったり、集中力や記憶力の低下などの症状がでると警告している。

テレビに関する啓発映画

1950年代から1960年代にかけて、テレビの構造や原理などを紹介するための短編映画が2本制作されている。

一つは日本に於けるテレビ本放送が始まる前の年(1952年)にNHKの協力を得て日映科学映画製作所が制作した『テレビジョン』で、テレビ(受像器)及びテレビカメラの原理の紹介の他、本放送開始を前にしてNHKのテレビ実験局で行われたスタジオ収録の様子なども紹介されている。

もう一つはカラー本放送開始の翌年(1961年)に松下電器産業(現・パナソニック)の企画の下で東京シネマが制作した『電子の技術-テレビジョン』で、こちらはテレビを一電化製品として捉え、その原理や構造を細かく紹介しているほか、テレビの製造現場の様子も映し出されている。

これら2本の短編映画は、現在、科学映像館(NPO法人・科学映像館を支える会)のWebサイト上に於いて無料公開されている。
脚注[脚注の使い方]
注釈^ : Frank B. Lu
^ : Sonia A. Miller
^ : Harvey Anderson
^ : Max Weis
^ : Weisbuch
^ カナダのモントリオール大学、セント・ジャスティン大学病院研究センター、米国ミシガン大学の小児科専門医たちが、カナダのケベック州で生まれた1314人の子供を対象に行った研究
^ 論文執筆者は、行動学研究者のAnita Chandra。研究チームは12歳から17歳までの2000人を対象に聴き取り調査を行った。

出典^ a b c d ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典【テレビジョン】
^ マイペディア【テレビジョン】
^ a b c Merriam Webster, definition of television
^ 電波法施行規則2条1項22号
^ 放送法2条1項18号
^ a b c d e 吉野章夫. “ ⇒テレビ技術史概要と関連資料調査”. 2021年11月7日閲覧。
^ a b c 伊予田 et al. 1998, pp. 12?13.
^ a b c “ATSC SALUTES THE ‘PASSING’ OF NTSC” (英語). NTSC (2009年6月12日). 2009年6月20日時点の ⇒オリジナルよりアーカイブ。2009年6月13日閲覧。
^ a b c d e f g h 伊予田 et al. 1998, pp. 218?222, 放送技術年表.
^ 有馬哲夫『テレビの夢から覚めるまで アメリカ1950年代テレビ文化社会史』国文社、1997年2月15日。.mw-parser-output cite.citation{font-style:inherit;word-wrap:break-word}.mw-parser-output .citation q{quotes:"\"""\"""'""'"}.mw-parser-output .citation.cs-ja1 q,.mw-parser-output .citation.cs-ja2 q{quotes:"「""」""『""』"}.mw-parser-output .citation:target{background-color:rgba(0,127,255,0.133)}.mw-parser-output .id-lock-free a,.mw-parser-output .citation .cs1-lock-free a{background:url("//upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/6/65/Lock-green.svg")right 0.1em center/9px no-repeat}.mw-parser-output .id-lock-limited a,.mw-parser-output .id-lock-registration a,.mw-parser-output .citation .cs1-lock-limited a,.mw-parser-output .citation .cs1-lock-registration a{background:url("//upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/d/d6/Lock-gray-alt-2.svg")right 0.1em center/9px no-repeat}.mw-parser-output .id-lock-subscription a,.mw-parser-output .citation .cs1-lock-subscription a{background:url("//upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/a/aa/Lock-red-alt-2.svg")right 0.1em center/9px no-repeat}.mw-parser-output .cs1-ws-icon a{background:url("//upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/4/4c/Wikisource-logo.svg")right 0.1em center/12px no-repeat}.mw-parser-output .cs1-code{color:inherit;background:inherit;border:none;padding:inherit}.mw-parser-output .cs1-hidden-error{display:none;color:#d33}.mw-parser-output .cs1-visible-error{color:#d33}.mw-parser-output .cs1-maint{display:none;color:#3a3;margin-left:0.3em}.mw-parser-output .cs1-format{font-size:95%}.mw-parser-output .cs1-kern-left{padding-left:0.2em}.mw-parser-output .cs1-kern-right{padding-right:0.2em}.mw-parser-output .citation .mw-selflink{font-weight:inherit}ISBN 4772004297。 
^ 香山リカ『テレビの罠-コイズミ現象を読み解く』株式会社筑摩書房、東京都〈ちくま新書588〉、2006年3月10日、202頁。ISBN 4480062963。 
^ Christian Brochand, Histoire generale de la radio et de la television en France, tome I ≪ 1921-1944≫, Documentation Francaise, 1994, p.692.
^ 『テレビジョン実験放送開始 -NHKアーカイブス(動画・静止画)』。https://www2.nhk.or.jp/archives/movies/?id=D0009060045_00000。2015年8月25日閲覧。 
^ a b c d 奥田謙造「冷戦期のアメリカの対日外交政策と日本への技術導入 : 読売新聞グループと日本のテレビジョン放送及び原子力導入 : 1945年?1956年」(PDF)、東京工業大学、2007年3月26日、NAID 500000404501、2021年2月25日閲覧。


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