米国のこどもは1日平均3時間テレビを見ており、高校卒業までに合計3年間テレビ視聴に費やしていることになる[50]。また近年は生活習慣病の低年齢化も進行しており、I型糖尿病だけでなく小児でもII型糖尿病が増加し、小児肥満も増加している[50]。米国の調査ではテレビの視聴時間が長い小児ほど肥満の率が高い[50]。テレビの長時間視聴によって運動時間が減り、野菜や果物の摂取量が少なくなるという報告がなされている[50]。CMや番組等でのハンバーガーやスナック菓子やソフトドリンクの映像による刺激がそうした症状の原因のひとつともなっている[50]。エレン・ラペル・シェル
は食品業界にとって小児が大きなターゲットとなっており「家族の食費の鍵を握るのは子供である」といっている[51]。心理学者のAric Sigmanはテレビの視聴は子供の健康に悪影響を与え[52]、幼児期におけるテレビの視聴が多いほど、睡眠時間も不規則になり、免疫システムにも悪影響をおよぼし[52]、自閉症や視力低下、肥満を引き起こす。また、テレビの視聴はホルモン「メラトニン」の分泌を抑制し、その結果DNA変形を引き起こし、癌の原因になる可能性がある[52]。そのため、3歳未満の子供はテレビを観るべきではないと言っている[53][52]。また毎日視聴する場合はアルツハイマー疾患の可能性も高くなる[52]。またテレビ視聴を減らすことで、国民健康保険制度（National Health Service、NHS）の負担を減らすこともできると提言している[52]。
カナダのモントリオール大学と米国ミシガン大学の研究[注釈 6]では、幼児期にテレビを長時間見ていた子供は、学校での適応能力の欠如、いじめに遭いやすい、数学などの学力低下、運動不足、ジャンクフードの過食、肥満度（BMI）が高いといった問題が起きると発表した[54]。
日本小児科学会こどもの生活環境改善委員会は、乳幼児にテレビを長時間見せると、言語発達が遅れる危険性があるとして、2歳以下の子供にテレビを長時間見せないことを提言している[55][56]。同委員会によると、子供に知識を教えるためにテレビを見させる親もいるが、言語能力は大人との双方向の関わりが必要であり、一方的に聞くだけでは発達しない。同委員会の調査結果では、子供の長時間視聴は、1歳6か月の時点における意味のある言葉（有意語）の出現の遅れと関係があった[56]。
日本の文部科学省は2003年から2004年にかけての調査でTVゲームが予想以上に暴力性を誘発すること、視力低下などは確認されたが、社会的不適応といった問題については有用性も認められるともし、今後、悪影響とよい影響の双方から多角的に研究すべきとした[57]。「ゲーム脳」を参照
アメリカのランド研究所の研究によると、10代の男女は、性描写のあるテレビ番組を見る子供ほど妊娠する・させる可能性が高い[注釈 7]。また性描写を含むテレビ番組を最も多く見る子供は、最も見ない子供と比べて妊娠する・させる可能性が2倍だった[58]。
中国の「華西都市報」によると、14歳の少年がアニメ『トランスフォーマー』に影響されてガソリンを5年間飲み続けていたことで、知能障害に陥っていることが分かった。同作品のキャラクターがガソリンの補給でパワーアップする姿に感化されたという。少年は以前、ガスを吸い込んでいたという経緯もあった[59]。 1950年代から1960年代にかけて、テレビの構造や原理などを紹介するための短編映画が2本制作されている。 一つは日本に於けるテレビ本放送が始まる前の年（1952年）にNHKの協力を得て日映科学映画製作所が制作した『テレビジョン』で、テレビ（受像器）及びテレビカメラの原理の紹介の他、本放送開始を前にしてNHKのテレビ実験局で行われたスタジオ収録の様子なども紹介されている。
行政の対応
鳥取県西伯郡南部町では、南部町教育振興会が毎月1日と15日に、テレビを見ないよう町民に呼びかける「町内一斉ノーテレビデー」キャンペーンを実施している[60]。生活習慣の改善や親子のふれあいを増やすことなどを目的としている。また、テレビを長時間視聴すると前頭葉が働かなくなり、怒りっぽくなったり、集中力や記憶力の低下などの症状がでると警告している。
テレビに関する啓発映画