放送の受信はアンテナまたはケーブルテレビ局などから信号を受け取りチューナーで選局され映像信号に変えられて、テレビ受像機やDVDレコーダー等の録画機に導かれる（一般に録画機は再生機能も持つが、ここでは録画機と表記する）。

アナログ放送もデジタル放送も次の機能や機器によって受信し視聴や録画を行うのは同じことである。

チューナーから映像・音声信号をテレビに接続し視聴する。

チューナーから映像・音声信号を録画機を経由してテレビに接続し視聴、録画する。

チューナーから映像・音声信号を録画機に接続し録画のみを行う。

チューナー内蔵録画機から映像・音声信号をテレビに接続し視聴、録画する。

チューナー内蔵テレビで直接視聴する。

チューナー内蔵録画機で録画のみを行う。

かつては地上アナログ放送専用のチューナーと呼ばれる単体商品も存在した。これはゴーストキャンセル機能の強化や、音声多重機能のないテレビやビデオデッキに対しその機能を提供する目的で製造されていた。エントリークラスでもテレビで5万円、家庭用ビデオデッキで10万円を下らなかった時期に登場したものだが、NEC等1990年代に入っても生産していたメーカーも存在する。
テレビ産業
メディアとしてのテレビとそのコンテンツ

当記事の最初に説明されているように、「テレビジョン（テレビ）」の3番目の意味としてコミュニケーション媒体（メディア）としてのテレビという意味がある。

一般論として「メディア」という概念と関連付けられたり対比される概念に、各メディアで伝えられる内容つまり「コンテンツ」という概念があるわけだが、テレビジョンの場合のコンテンツというのはテレビ番組である。

どのようなテレビ番組を放送するかということに関してはテレビジョン放送局が決定する権限を持っているが、放送されるテレビ番組はどのように制作されているかというと、（一部に放送局内で制作される場合もありはするが）多くの場合実際にはテレビ番組を制作しているのは放送局自体ではなく、テレビ番組制作会社（制作プロダクション）という会社である。

例えば、NHKで放送されるテレビ番組を制作している会社にNHKエンタープライズやNHKグローバルメディアサービスがあり、TBSテレビの関連テレビ番組制作会社にTBSスパークルやTBSアクトがあり、テレビ朝日グループのテレビ番組制作会社にフレックスや東京サウンドプロダクションがある。
テレビ産業の職業

テレビ産業にたずさわっている職業として次のような職業を挙げることができる。

プロデューサー

ディレクター

アシスタントディレクター

放送作家

番組コーディネーター

カメラマン

照明（照明スタッフ。ライティング）

音響（音響さん）

出演者（en:Broadcaster、プレゼンター、アナウンサー、コメンテーター、ゲストなど）


テレビドラマの制作スタッフ、テレビドラマ出演の俳優


アーチスト
「スタッフ」も参照
視聴時間

2005年度のフランス・カンヌで開催されたテレビ番組の国際見本市「MIPTV」で発表された統計によると、世界で最もテレビを見る時間が長いのは日本人で、1日のテレビ視聴時間は平均5時間1分だった。2位は米国で4時間46分。世界平均は米国より90分少ない。最下位は中国とスウェーデンの2時間30分だった。
テレビ離れ詳細は「テレビ離れ」を参照
日本
NHKが行った「国民生活時間調査」によると、日本人のテレビ視聴時間は平均3時間、1日にテレビを視聴する人が国民全体で減少。特に16?19歳においては、1日にテレビを見る人が5割を下回り、約半分が「ほぼテレビを見ない」ことが分かった[35]。
米国
米国の大学生で1週間に10時間以上テレビを見る割合は17%。一方で1週間にインターネットを10時間以上利用する人の割合は43%だった[36]。
身体と精神の健康に与える影響
心疾患

オーストラリア、メルボルンのベーカーIDI心臓・糖尿病研究所のデビッド・ダンスタンによると、テレビの視聴が1日2時間未満の人と比べて、4時間以上の人は、あらゆる要因によって死亡する危険性が46%高い[37]。また、心疾患にかかる危険性は80%高い。また、小型モニターの長時間視聴は心臓の負担になる。調査は8,800人を対象に6年間にわたって行った。年齢や性別、喫煙、体重、運動などの影響は除かれている[38]。

肥満・食生活

米国ハーバード公衆衛生大学栄養学部のフランク・B・ルー[注釈 1]らの研究グループが5万人以上の女性看護師を対象に行った2004年の調査によると、テレビの視聴時間が多いほど、肥満と糖尿病のリスクが高い[39]。一日の視聴時間が2時間増えるごとに、肥満の相対リスクは23%、2型糖尿病の発症は14%、統計的に有意に増える（95%信頼区間）。調査において、年齢、喫煙、飲酒、食事の影響は調整している。

ハーバード大学医学部のソニア・A・ミラー[注釈 2]によると、テレビを長く見る幼児ほど、食生活が悪い[40]。研究結果では、テレビの視聴時間が1時間長くなる度に、1日の摂取カロリーが46カロリー増えていた。実際にテレビが食生活を悪くさせるのかどうかは明らかではないがソニア・A・ミラーは、コマーシャルやテレビを見ながらの食事が、悪い食生活を招くとしている。調査は平均年齢3歳の幼児を対象に行われ、母親達からテレビの視聴時間と食事内容を聞いた。

カナダのトロント大学の栄養士ハービー・アンダーソン[注釈 3]による小児肥満症の研究において、子供がテレビを見ながら食事をすると肥満になる可能性が高まることが分かった。研究結果によると、テレビを見ながら昼食を食べる子供は、テレビを見ない子供に比べて228カロリー余分に多く摂取している[41]。テレビを見ながら食事をすると、いつ食事を止めるべきかの判断力が奪われてしまうからである。

テレビを見て過ごすことは、体重増加、過体重、肥満の危険因子として指摘されている[42]。

韓国のテレビ番組の実験ではテレビの視聴をやめることは、夫婦間の関係を改善するなどの利点があった[43][44]。実験は、ケーブルテレビの教育チャンネル「EBSテレビ」が韓国南部の離島、多浪島で3週間にわたって行った。同島の村に住む全28人の住民を対象に、各家庭には監視カメラを設置し、テレビの視聴を禁じた。実験終了後のアンケート調査では、大半の被験者は以前よりもテレビの視聴時間を減らし、読書や夫婦間の対話、宗教活動が増え、精神的に豊かになったと感じていた。

注意欠陥障害

ワシントン大学小児科学部のディミトリ・クリスタキス博士によると、乳幼児期にテレビの視聴が多いほど、注意欠陥障害になる可能性が大きい[45]。1歳と3歳の2,623人を調査した。視聴時間が1時間増えるごとに、7歳時に注意欠陥障害になる可能性が10%増えた。

暴力の誘発

メアリー・G・バーク医学博士によると、テレビ、ビデオ、コンピュータ・ゲームといった映像メディアと子供の行動の関係についての数々の研究において、映像メディアの視聴時間と子供の暴力性は関連があり[46]、映像メディアを見る時間が少ないほど子供の攻撃性は弱まる。映像メディアの過剰な視聴は子供の行動を堕落させることが示されている。