テレビ東京
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23時台以降の番組も休止（延期）となった[194]。
2016年5月23日、「全仏オープンテニス2016」の錦織圭対シモーネ・ボレッリ戦（1回戦）を生中継で放送していたが、現地のパリ・ローランギャロスが雨天で途中で試合が中断したため、19時54分 - 翌2時12分まで放送。この中継に伴い、23時台以降の番組を休止（延期）[195]したが、翌週（2016年）5月29日も同中継の錦織圭対リシャール・ガスケ戦（4回戦）を21時54分 - 翌3時18分まで生中継したため、日曜23時台以降の番組が2週連続で休止[195]する事態となった。
2020年12月15日、「全米女子オープン」の最終日を急遽生中継で放送することが決定したため。番組編成を変更して0時12分 - 5時45分[196]まで放送した[197]。しかし、年末年始の特別番組編成に伴う関係で一部の番組が放送内容を変更する事態となった[注釈 53]。
2022年10月8日、『世界卓球2022』の日本代表の男子が準決勝、女子が決勝進出が決定したため、番組編成を変更して、18時から22時44分まで放送（当初は22時14分までを予定していたが、30分延長して放送）[注釈 54]。この対応で23時から放送している『SPY×FAMILY』は、同中継に配慮して23時50分から放送する予定だったが、21時台の『出没!アド街ック天国』[注釈 55]を中継による延長したことにより、番組休止に変更した。そのため、22時台後半以降の編成を繰り上げる措置を取った[注釈 56]。『SPY×FAMILY』は、23時26分から放送開始に変更した。視聴者が番組編成に対しての苦情が相次ぎ、録画に失敗することがケースが発生した[106][198][199]。『SPY×FAMILY』については10月11日に放送した「MISSON:14」については再放送することを発表した[200]。
2022年10月10日、ドラマ『絶メシロード』の「Season2 第7話」は13時40分から14時15分まで、再放送を行う予定だったが[注釈 57]、これを誤って、「Season1 第7話」を放送する不手際が発生した[202][203][204][205]。『絶メシロード』の「Season2 第7話」については、10月14日の10時35分 - 10時59分まで改めて放送すると発表した[注釈 58][206]。
2022年10月27日の定例会見で『SPY×FAMILY』の放送繰り上げの件と『絶メシロード』の放送事故については社長が謝罪した。『世界卓球2022』の中継が早く終わることで、予定の時間より前倒しして放送することに決めたという[207][208]。『絶メシロード』については、放送局としてはやってはいけないことをしたと編成局長が謝罪し、更に「通常、プロデューサーが内容を確認してから放送しているが、今回の場合は再放送だったことから、プロデューサーの確認なく放送されてしまった」と説明した[209][210][211]。
脚注[脚注の使い方]
注釈^ テレビ大阪とテレビ愛知は府・県域局のため、ほかの在阪・在名各局に比べると親局の出力も低く抑えられており、かつ視聴可能エリアが狭い。テレビ北海道、テレビせとうち、TVQ九州放送では放送エリア内でも一部で難視聴や受信不可能な地域があったが、テレビ北海道ではデジタル放送完全移行後に大幅に改善され、TVQでは放送エリア全域での視聴が可能になった。
^ 現在、BSテレ東で放送される地上波番組の同時・時差放送はニュース・情報番組、スポーツ中継、紀行番組、一部のアニメ番組が中心で、バラエティ番組ではごく一部の定時番組・単発特番を除いてほとんど放送されなくなっている。
^ 岐阜県・三重県（双方ともテレビ愛知が同意）および佐賀県（TVQが同意）を除く。
^ アナログ放送廃止時には激変緩和措置として3年間の期間限定で区域外再放送に同意した。激変緩和措置終了後にTXN系列放送局の同意を得たCATV事業者が無い県は、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、○新潟県、富山県、石川県、福井県、○滋賀県、和歌山県、○高知県、熊本県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県の16県である（○マークは、アナログ時代に再放送を行っていた事業者が存在（完全移行に伴い再放送廃止）した県）。
^ 関連局でのCS放送チャンネルはあるものの、テレビ東京の自社運営によるCS放送チャンネルは在京民放キー局で唯一持っていない。
^ 12chは返還直後の1959年からNHK教育テレビジョンに使用開始され、近畿広域圏全域、北海道札幌地域、十勝地域、新潟県下越・中越、島根県東部、福岡県北九州・関門地域、大分県、宮崎県南部、沖縄県などで使用された。また、1962年に開局した広島テレビ放送（NNN）や仙台放送（FNN）の地上アナログ放送の親局にも使用された。
^ NHK教育テレビに12chが割り当てられている地域では、12chが映るテレビが普及しつつあった。
^ スポンサーを全く受けないという意味ではない。
^ 「NHK BS1」の原案。
^ 郵政省（当時）事務次官の浅野賢澄（後のフジテレビ社長・会長）からも「自由民主党幹事長の田中角栄が腸捻転の解消に務めていることと佐藤栄作総理大臣も12チャンネル問題は日本経済新聞社か（東京新聞の発行元である）中日新聞社が処理すべきだと発言した」と反対の意を伝えたという。
^ その名残りで、2020年時点でも毎日放送がテレビ東京の放送持株会社であるテレビ東京ホールディングスの大株主に名を連ねている。また、テレビ大阪開局時（1982年）の社員研修や、開局を告知するコマーシャルもMBSで行われた。
^ 日経が中京テレビに出資していたため。なお中京テレビは1969年4月1日の開局当時から1973年4月1日のネット整理までの間は、メ?テレとの重複加盟で、同じく日経資本→後に朝日資本となるNETテレビ系の番組を主軸に、日本テレビ系列の番組を含めた変則トリプルネットであった。
^ 1966年の放送時間縮小時には、新聞によりハーフまたはそれに準じるサイズに縮小されていた。
^ 正式な商号変更の8年前である1973年に、テレビ東京の商標登録を出願していた[24]。
^ 千代田ビデオの設立主体も同様。
^ 翌1970年7月に資本を引き上げる。
^ 8局のうち1局は東京タワーの親局、7局は東京タワーからの電波を中継する中継局である。
^ この日は日本経済新聞に全面広告が、朝日・毎日・読売各新聞にハーフ広告が掲載されていた。
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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