2000年代以降、手薄だったバラエティ番組を強化。2013年の年間平均視聴率はゴールデンタイムで7.0パーセント、プライムタイムで6.6パーセントと上昇傾向にあり、直近の番組改編が功を奏する結果を見せている。2010年代以降は年4回の改編期における番組の改編率が高く、大幅に変更される傾向にある。

2010年6月25日の株主総会で、同年10月1日付で複数の放送局を傘下に置く認定放送持株会社「テレビ東京ホールディングス」に移行すると決定され[14]、10月1日に、テレビ東京は同社の完全子会社（連結子会社）となった。
ネットワーク拡大構想

2000年12月にBSジャパン（現：BSテレ東）を開局。テレビ東京で放送している番組のサイマル放送（同時放送）を目玉としていた。

しかし、開局前から日本音楽事業者協会などから猛抗議を受け、この影響で順次縮小した。また、日本音楽事業者協会との合意に基づき、一部の番組は1日?1年遅れの時差放送にせざるを得なくなった[15][16]。

2007年5月31日、菅谷定彦社長が定例会見において宮城県、静岡県、広島県、京都府、兵庫県へのエリア拡大の構想を例示した[17]。なお、構想は正式な事業計画として公認されたものではなく、その後の具体的な進展は無い[18]。「TXNネットワーク#5府県進出計画」を参照
かつての経緯

財団法人日本科学技術振興財団（以下「財団」と略す）が元々の免許人であった。当時の親局チャンネルであるVHF12チャンネル（映像周波数217.25MHz、音声周波数221.75MHz）は、在日米軍がレーダー用に使用していた周波数帯であり、津野田知重がアメリカ合衆国へ単身で返還を要望しに行き、それによって新規テレビ局チャンネルとして開局したと言われている。津野田は財団とも関わっており、すぐに認可された[注釈 6]。

チャンネルの返還後、同チャンネルを使ったテレビ放送の免許を巡っては、本財団以外にラジオ関東（現在のアール・エフ・ラジオ日本[19]、実際には河野一郎の意向が働いていたといわれる）、日本電波塔（東京タワー）、千代田テレビ（日本中小企業政治連盟を当時率いていた鮎川義介が中心）、中央教育放送（毎日新聞社と毎日放送、日本私立大学連盟が中心）などが名乗りを上げたといわれているが、元々本財団の設立には正力松太郎（日本テレビ創設者、初代科学技術庁長官）、石川一郎（経済団体連合会初代会長）、植村甲午郎（フジテレビ創設者、経済団体連合会副会長→第3代会長）、中曽根康弘（財団設立時の科学技術庁長官）など政財界の大物が多数絡んでいたこともあり、最終的に財団に対し免許が交付されることとなった[20]。また、東京タワーの敷地内を局舎として使用。鮎川義介の関連企業（日立製作所、日産自動車）や毎日放送が財団に出資しており、事実上の一本化がなされたものと思われる。

免許交付を受け、財団は部署（日本科学技術振興財団テレビ事業本部）を立ち上げ、1964年4月12日に開局。「科学テレビ 東京12チャンネルテレビ」という愛称を付けた。国からは、科学技術教育番組60%、一般教養番組15%、教養・報道番組25%を放送するという条件が出されていたため、娯楽性のある番組は無いに等しかった。