製品によっては複数の酒類が使われる場合もある(ウォッカ+梅酒、ウォッカ+スピリッツ、など)。 大別すると以下の通りである。この割り材とは別に、アセスルファムカリウム、スクラロースなどの甘味料が、主に果汁系チューハイの味覚調整のために用いられることが多い。 なお、ホッピーに代表されるビールテイスト飲料割りについては、一般に「チューハイ」「サワー」とは呼ばれない。 缶入りチューハイについては、果汁入りを中心に各社の競争が激しく、商品名や缶のデザイン、宣伝・広告などに力が注がれているが、缶のデザインや広告などに果実などを大きく描いているものが多い。これにより、消費者が無果汁のチューハイを果汁入りと誤認したり、未成年者が清涼飲料水と間違えて誤飲する恐れがあるといった指摘が消費者団体や国民生活センターにより過去何度も繰り返されている[25][26][27][28]。こうしたクレームにより製品の販売中止や改名に追い込まれた事例も存在する[29][30]。 クレームが相次ぐ中、日本洋酒酒造組合は2002年以降チューハイを含む低アルコールリキュール全般に関して、各種自主基準を設けた[31]。 また日本洋酒酒造組合はチューハイに限らず酒類全般に対する広告・宣伝の基準を1988年に定めている[31]。この基準中の「(3)広告・宣伝の際の留意事項 イ 未成年者の飲酒を推奨、連想、誘引する表現は行わない」に違反していると思しきチューハイのCMに対して民間団体が抗議し、放映中止に追い込まれた[32]。 前述のとおり、酒税の税率は発泡性飲料の場合、アルコール度数が10度未満の時は酒税がきわめて安いことから、アルコール度数が9%程度の「ストロング系」と呼ばれるチューハイの市場規模が拡大傾向にある。2008年に麒麟麦酒が氷結シリーズの一つとしてアルコール度数8%の『氷結 ストロング』を発売、サントリーも2009年に『ストロングゼロ』で追随する[注 2]と、リーマン・ショックとデフレ志向の時勢とマッチして「安く、手っ取り早く酔える」「飲みやすい」として人気を博した[3][33]。サントリーの推計では、アルコール度数7%以上の「ストロング系」の売り上げは、2010年に2692万ケースだったが、19年には1億1214万ケースと、約4倍以上に成長した[34]。 一方で、税制上の隙間を狙ったような商品だとして批判の声があるほか、アルコール健康障害対策基本法の施行後の今日、不適切、容易なアルコール成分の過剰摂取による危険性が指摘される。
割り材
炭酸水 - 炭酸水のみでは十分な風味付けができないため、以下に記述する割り材や甘味料・酸味料・香料等が添加される(この場合、原材料表記に「炭酸水」と表記されない)。
果汁 - 柑橘系果汁(レモン/ライム/グレープフルーツ/オレンジ/みかん/ナツミカン/ユズ/シークヮーサーなど)が多いが、リンゴ、ブドウ、モモ、メロン、サクランボ、ナシ、セイヨウナシ、パイナップル、イチゴ、キウィ、マンゴー、ライチ、アセロラなどを用いたものもある。また搾った果汁ではなく、果実そのものを破砕し酒類に漬け浸透させている製品もある。
ウーロン茶 - ウーロンハイとして広く認知されている。ウーロン茶を使う場合、炭酸ガスの添加は行わない。類縁製品としてジャスミン茶を使用した製品も存在する。
日本茶 - 玉露やかぶせ茶、抹茶などを用いる。ウーロンハイ同様炭酸ガスの添加は行わない。
紅茶 - レモンの香味付けが併用され、レモンティーとされる場合もある。
炭酸飲料 - コーラやラムネ、ジンジャーエールなど。
乳酸菌飲料 - カルピスなど。
ハーブ - カモミールやタラゴンといったハーブのエキス。変わり種として漢方薬の原料となるような東洋系のハーブを用いた製品も存在する。
健康食品 - 黒酢単体あるいは黒酢と他の材料を混合したチューハイが販売されている。
指摘された問題点
清涼飲料水等との誤認チューハイの缶の山
ストロング系チューハイ