毎年約700点前後の応募があり、一次審査を経て、最終審査に持ち込まれる。最終審査に残るのは約50点程度である。その中から更に、金賞グランプリ1点、金賞3点、銀賞8点、銅賞12点、この他に審査委員特別賞3点が選ばれる。
審査委員

審査委員はダイレクトマーケティング界で代表的な人物によって構成される。 ⇒審査委員一覧
受賞の傾向

年々、インターネットとの連携、バリアブル印刷の活用が進んでおり、また、ダイレクトマーケティングの理論を背景にするものが上位を占めるようになっており、受賞はかなりハードルが高くなってきている。[9]
関連書籍

事例で学ぶ 成功するDMの極意―全日本DM大賞年鑑 2011（宣伝会議、2011年）ISBN 978-4883352470
ダイレクトメールの利点

絞られたターゲットへ直接広告メッセージを送ることが出来ること。レスポンス率、CPR、CPOと言ったコスト効果の検証を正確に行うことが出来ること。形状が自由であること。

絞られたターゲットとは、最近ではデータベースより抽出される。以前はRFMが主要な方法であったが、デシル分析やROI（投資収益率）を加味したゲインチャートによる抽出も代表的な方法である。最近ではデータマイニングも用いられる。

コスト効果とは、ターゲット母数が明確であるため、1円単位での計測が可能である。この点は視聴率、発行部数と言ったマスマーケティングの広告評価とは大きく異なる。顧客生涯価値（LTV）の計測により、永続的な対顧客コミュニケーションが可能となる。

形状が自由であるというのは、メッセージの量に限界が無いことを意味する。紙を折って広げられるようにしたり、サンプルを送付したり、香り、音声なども伝えられる。QRコードを印刷することによりインターネットや携帯電話用のコンテンツとの連携を図ることも出来る。
ダイレクトメールにまつわる問題

ダイレクトメールを送付しての販売行為は通信販売にあたるため、日本では特定商取引法により幾つかの決まりことが適用される。これには虚実の内容を記載したり、あるいは誤解を招く表現や販売目的を隠しての勧誘などが禁じられている。しかし、悪徳商法の多くでは、「プレゼントが当たりました」や「特別優待」の形で、実際には商品を売り付けたりするようなプレゼント商法的な行為も横行している。

また、特殊詐欺のような実質的な犯罪行為でも、その前駆として一般のダイレクトメール同様の「無差別郵送」を行っている。これは迷惑メールによる「アダルトサイト利用料金未払いの請求」と同種の事例が報告されており、これの類型で低金利消費者金融を装って、「返済能力をチェックするため、指定消費者金融から所定金額を借り、指示先に送金して欲しい」とする融資詐欺 (俗に「保証金詐欺」とも) 事例も報じられており、近年では特殊詐欺の関係で偽名口座の開設が難しくなった関係で、エクスパックや普通郵便で送金させるという事例も報じられており、2005年頃から同種被害が相次いだ愛知県では、愛知県警が警戒を呼びかけている。

この他には名簿業者が名簿の情報を売る相手は選ばない事にも絡み、これにまつわるトラブルも古くから後を絶たず、子供の進学シーズンを狙って保護者や子ども自身にダイレクトメールが大量に舞い込んだり、葬祭に絡んで遺族の元に関連業者からサービス案内が大量に届いたりするなどのケースも見られ、消費者からの苦情も少なくない。これにより何等かのサービス利用後にその名簿が名簿業者の手に渡り、さらにダイレクトメール業者や悪徳商法や詐欺による悪用を防ぐ意図もあり、個人情報の適正な取り扱いが求められ、日本における個人情報保護法などの法整備が進んでいる。

さらに、ダイレクトメールは大量に送るため、ゆうメールやメール便のような、大口契約によって大幅に割引となる配達サービスが使われる。もちろんこれには何の問題もないが、2009年にはさらに送料を下げようとして、心身障害者の団体を介して、本来それらの団体が使うための低料第三種郵便物をダイレクトメール用に不正利用していた事件が発覚し、社会問題となった。
脚注[脚注の使い方]^ 中澤功著『体系ダイレクトマーケティング』(日経BP社、2005年)84頁参照。 ISBN 978-4478374863
^ 小林正利著社団法人日本ダイレクト・メール協会、藤田浩二監修『DMの教科書』（社団法人日本ダイレクト・メール協会、2009年）14頁参照。
^ ワード・ハンソン著・上原征彦・長谷川真実訳『インターネットマーケティング原理と戦略』(日本経済新聞社、2001年) 184頁。
^ 小林正利著社団法人日本ダイレクト・メール協会、藤田浩二監修『DMの教科書』（社団法人日本ダイレクト・メール協会、2009年）。但し原典は不明。
^ 小林正利著社団法人日本ダイレクト・メール協会、藤田浩二監修『DMの教科書』（社団法人日本ダイレクト・メール協会、2009年）。但し原典は不明。
^ 小林正利著社団法人日本ダイレクト・メール協会、藤田浩二監修『DMの教科書』（社団法人日本ダイレクト・メール協会、2009年）10頁参照。
^ 事例で学ぶ 成功するDMの極意―全日本DM大賞年鑑 2011（宣伝会議、2011年）参照。ISBN 978-4883352470
^ ⇒電通 日本の広告費2010 媒体別広告費参照。
^ 事例で学ぶ 成功するDMの極意―全日本DM大賞年鑑 2011（宣伝会議、2011年）参照。ISBN 978-4883352470

関連項目

ダイレクトマーケティング

配達地域指定郵便物 (タウンメール)

メールマガジン

バリアブル印刷

メール広告

データベース

顧客関係管理

スパム (メール)

ポスティング (広告チラシなどの郵便受けへの直接投入)

名簿業者

障害者郵便制度悪用事件

民間事業者による信書の送達に関する法律

関連団体

社団法人日本ダイレクト・メール協会

外部リンク

一般社団法人日本ダイレクトメール協会

典拠管理データベース: 国立図書館

日本