携帯電話の「SoftBank」ブランドはSoftBank、サブブランドについてはY!mobileおよびLINEMO、協業によるMVNO（仮想移動体通信事業者）や吸収合併により継承した他ブランド（PHS事業を含む）などについては、それぞれ別記事で扱う。
概説

会社組織上の原点は、日本国有鉄道の分割民営化に先立ち、1986年に国鉄の鉄道電話事業の継承を目的として設立された、JRグループの鉄道通信株式会社である。

その後の1989年、旧国鉄が新電電（NCC）の子会社として設立した日本テレコム（初代）を吸収合併。日本テレコム（2代）へ改称した。詳細は「ソフトバンクテレコム」を参照

1991年、日本テレコムは携帯電話（移動体通信）事業に参入するため、関東甲信・東海・近畿の各地域においてPacific Telesis（その後、移動体通信をAir Touchに分割）、JRグループ他との共同出資により、デジタルホングループを設立。

一方で、北海道・東北・北陸・中国・四国・九州では、1994年、日産自動車他との共同出資により、デジタルツーカーを設立。IDOとDDIセルラーと同じく、ローミングにより全国サービスを提供した。

1997年、デジタルホンおよびデジタルツーカーの共通ブランドとして「J-PHONE（ジェイフォン）」を制定。

1999年、デジタルツーカーがデジタルホンの地域会社に吸収合併される。

2000年、ジェイフォン（旧アイエムティ二千企画。Vodafone Groupとの合弁会社）が、デジタルホンの地域会社の子会社化・吸収合併を経て、日本全国1社体制へ移行した。

同年11月、国内で初めてカメラ付き携帯電話（J-SH04）を市販化し、キャンペーンの一環として行った「写メール」はジェイフォンのシェアを引き上げるきっかけとなった。

同年、Vodafone Group（イギリスの大手通信会社）が、ジェイフォンのM&Aによる日本事業への参入を図っていた。一方で、親会社の日本テレコムは乗っ取りを懸念し、BT GroupやAT&Tからの出資を受け入れていた（1999年）。

しかし2001年10月、環境の変化とVodafone Groupによる日本テレコムの一部株式の買収に成功したことに伴い、日本テレコムおよびジェイフォンは同グループの連結子会社となった。

これを受けて、宣伝や端末などには「J-PHONE」と「Vodafone」を併記したシンボルロゴを直ちに採用。2002年には第3世代移動通信システム（3G）のサービスとして「Vodafone Global Standard（後にVodafone 3Gを経て、SoftBank 3G）」を開始した。

2003年10月、Vodafone Groupは、日本テレコムホールディングス（旧日本テレコム（2代））から新設分割した日本テレコム（3代）をRipplewood Holdings LLCへ売却。翌11月、ジェイフォンはボーダフォン株式会社へ商号変更を実施。

他方で、2004年7月、ボーダフォン（日本）では競合他社との料金面での競争激化や通信エリアの不満から解約数が多くなっていた[8]。

2006年3月、BBモバイルによる携帯電話事業参入を計画していたソフトバンクが、ボーダフォン（日本）の株式・資産・負債を買収する旨を発表[注 2][9]。

同年10月1日、ボーダフォン（日本）はソフトバンクモバイル、日本テレコムはソフトバンクテレコム（初代）へ、それぞれ社名変更した。

2007年4月より、口座振替のお知らせ・利用料金の案内など紙面での請求書は有料化された。

2015年4月1日、ソフトバンクモバイルがソフトバンクBB、ソフトバンクテレコム(2代)、ワイモバイルを吸収合併。これに伴い、完全親会社のBBモバイルの出資が75.81%、ソフトバンクで24.18%（グループ合算で99.99%）、その他0.01%の出資構成となった。

合併に伴う社名変更は行われずとも、BBおよびワイモバイル（旧イー・アクセス）のADSL事業、テレコムの長距離・国際事業といった固定系通信事業も手掛けることになる。また、ワイモバイルを継承したことにより、一社で固定通信とPHSを兼営することになった。

2015年7月1日、ソフトバンクの商号変更に伴い、ソフトバンク株式会社（2代）へと商号変更。

なお、携帯電話のブランドは過去の経緯などを踏まえて、現在も「SoftBank」と「Y!Mobile」のマルチブランドとして併存している。

同年12月1日付で、モバイルテック（BBモバイルの完全親会社）およびBBモバイルがソフトバンクグループに吸収合併され、同社が99.99%の株式を直接保有することになった。

2021年9月15日から17日までオンライン開催されたビジネスイベント「SoftBank World 2021」基調講演において、孫正義は「ロボットの時代とAIの時代をかけ合わせる、“スマボ”の時代がやって来る」と語り、労働人口減少や生産性の低迷から、競争力が低迷しつつある日本社会の将来を救い、日本の復活のカギになるのは、”スマボ”であるとのビジョンを示した。Tesla Botなどの例を挙げ、具体的にはAIによる自動化や高度な検知・判断機能に加え、ディープラーニングによる作業の正確化を通じて、これまで人間が行っていた作業を代わりに行うことで、生産性の向上や作業工数の削減につながるとした。
沿革

参照：ソフトバンク公式ホームページ「沿革」（2023年11月4日閲覧）。
1984年 - 1990年

1984年（昭和59年）

10月 - 日本テレコム株式会社（初代）創立。

1986年（昭和61年）

12月9日 - 国鉄民営化に先立ち、鉄道通信株式会社が設立。

1987年（昭和62年）

3月 - 第一種電気通信事業許可を取得。

4月 - 国鉄から基幹通信網を承継し、JR電話サービス・専用サービスの営業開始。

1989年（平成元年）

5月1日 - 鉄道通信が、日本テレコム（初代。国内専用線・0088市外電話・市外公衆電話サービス）を合併。日本テレコム株式会社（2代）に商号変更。

1991年 - 2000年

1991年（平成3年）

2月 -「0088カード」サービス開始。

7月 - 東京デジタルホン（後のジェイフォン東日本）を設立、携帯・自動車電話事業に参入。

11月 - 関西デジタルホン（後のジェイフォン西日本）を設立。

1992年（平成4年）

11月 - 東海デジタルホン（後のジェイフォン東海）を設立。

1994年（平成6年）

3月15日 - デジタルツーカー九州を設立。

4月 - 東京デジタルホンによる携帯・自動車電話サービスの営業開始。

9月6日 - 東京証券取引所・大阪証券取引所の各市場第二部に上場。

10月 - デジタルツーカー中国を設立。

1995年（平成7年）

4月28日 - デジタルツーカー東北を設立。

7月28日 - デジタルツーカー北海道を設立。

9月4日 - デジタルツーカー北陸を設立。

10月4日 - デジタルツーカー四国を設立。

1996年（平成8年）

9月 - 東京・大阪の各市場第一部に指定替え。

1997年（平成9年）

2月 - デジタルツーカー四国の開業をもって、携帯・自動車電話事業の全国展開完了。

4月 -「ODN」サービス開始。

10月1日 - 日本国際通信（ITJ。「0041国際電話サービス」）を吸収合併。

1998年（平成10年）

5月25日 - ビーティ・コミュニケーションズ・サービスを設立。

11月30日 - 日産自動車およびAir Touch International社との間で、次世代携帯電話システム「IMT-2000」の事業性を調査することを目的に、アイエムティ二千企画（後のボーダフォン）を設立[10]。

1999年（平成11年）

4月 - British Telecommunications PLCおよびAT&T CORPとの間で、包括的提携契約を締結。

8月31日 - ビーティ・コミュニケーションズ・サービスを完全子会社化。同社は、日本テレコムコミュニケーションズサービスに商号変更。

10月 - デジタルホンおよびデジタルツーカーの各社が、「ジェイフォン[注 3]」を冠した商号に変更。

2000年（平成12年）