1973年に第一次オイルショックが発生。消費者の不安はスーパーマーケットでの石油関連商品やトイレットペーパーの買い占めという形で現れた（トイレットペーパー騒動）。同年10月、三徳の呼びかけにより中堅・中小スーパーマーケットが結集してCGCグループ（シジシージャパン）が設立される[22]。安定供給を目標に掲げ（グループ設立期に行った事業は、オイルショック後の品不足商品を緊急輸入することであった）[22]、共同仕入れやオリジナルブランドの共同開発などが取り組まれる[22]。

1980年代、各都道府県でスーパーマーケット協会が組織され[18][19]、1982年には全国スーパーマーケット協会が設立された（初代理事長は三徳の堀内寛二）[18][19]。
1990年代以後：規制緩和現在のスーパーマーケットの食品売り場（イトーヨーカドー木場店）

1980年末、日米構造協議においてアメリカ合衆国から大規模小売店舗法が非関税障壁であるという指摘が行われ、規制緩和が進むこととなった。1991年に大規模小売店舗法が改正され（1992年施行）、「大規模小売店舗」の種別境界の改正、商業活動調整協議会（商調協）の廃止などが行われた[20]。1994年には改正大店法の運用基準が緩和され、店舗面積1000平方メートル未満の店舗の出店が原則自由化されるとともに、休業日数・閉店時刻に関する規制が緩和された[20]。1990年代後半よりタバコ・酒類などの免許品の取り扱い、長時間営業（9?10時から20?24時まで、一部では24時間営業もある[注釈 2]）・売り場面積の大型化・新規出店の増加が進んだ。1996年からダイエーが日本のスーパー業界で初めて、全国規模で元日営業を開始。その後大手スーパーを中心に他社でも、元日営業が行われるようになった。

1998年には大規模小売店舗立地法が制定（略称「大店立地法」。2000年施行）され、大規模小売店舗法は廃止された[20]。1999年には食品スーパーの業界団体として日本スーパーマーケット協会（初代会長はライフの清水信次）が発足した[23][24]。2009年に日本セルフ・サービス協会と全国スーパーマーケット協会が合併し、現在の一般社団法人全国スーパーマーケット協会となった[18][19]。

他方、大規模小売店舗立地法は中小小売業者の保護から生活環境の保全に主眼を変更するものであり、地方都市の中心市街地の空洞化も深刻化した[21]。2006年には大店立地法・都市計画法・中心市街地活性化法（まちづくり3法と総称される）の改正が行われ[21]、調整が図られることとなった。
種別

日本の場合、売場面積300m2程度から3,000m2以上までいくつかの系統付けられたタイプがある。大規模なものでは、一店舗で食料品や日用品といった消費財から、衣料品・家電までの耐久消費財までも扱う総合スーパー、ゼネラルマーチャンダイズストアが主に市街中心地に多く出店されたが、最近では、食料品や日用品までを扱うスーパーマーケットが、郊外へ多数の店舗が集約されたショッピングセンターに出店する場合が多い。