1996年には、売場だけでなく精算もセルフサービスで行う、完全自動セルフレジが登場した[1]。

スーパーマーケットの普及により小規模な生鮮食品・雑貨店や旧来の商店街などは減少していった。「買い物難民」、「食の砂漠」、「焼畑商業」、および「シャッター通り」も参照
21世紀
他の小売業態との競合

スーパーマーケットのうち独立系スーパーマーケットは消費者主導型の基準に重点を置くのに対し、大規模なスーパーマーケット・チェーンは商品陳列や回転率など商品経済的利益追求型の基準に重点を置く傾向があるとされている[9]。しかし、量販店（ウォルマートなど）や会員制大型ディスカウント店（コストコなど）の出現で、これらの従来型のスーパーマーケットが価格競争に敗れシェアを奪われる傾向も出始めている[9]。

従来型のスーパーマーケットは、量販店や会員制の大型ディスカウント店に対抗するため、有機食品や高級食品を扱う陳列場所を設置するなど新たな差別化戦略を導入するようになった[9]。米国ではアジア系移民とその子孫の多い地域やヒスパニック系が多く暮らす地域など、居住する消費者グループに合わせた食品の品揃えやレイアウトの変更も行っている[9]。
電子商取引との競合

米国では消費者のスーパーマーケット離れと食料品のEC（電子商取引）販売の増加も指摘されている[10]。

米国では新型コロナウイルス感染拡大の影響もあり、2020年4?6月期の米国小売売上高は前四半期比3.9％減の1兆3110億ドル（約138兆1000億円）となったのに対し、同期の米国EC（電子商取引）の売上高は前期から31.8％増加して2115億ドル（約22兆2800億円）となり、米国小売売上高に占めるECの比率は16.1％にまで拡大した[10]。
日本におけるスーパーマーケット
歴史
1950年代：草創小倉・旦過市場入口の丸和小倉店（2017年2月撮影）

「スーパーマーケット」という名称を日本で最初に使用したのは、1952年に京阪電気鉄道の流通部門（現在の「京阪ザ・ストア」）が大阪の旧京橋駅に展開した店「京阪スーパーマーケット」である（1970年3月15日閉店）。ただしこの店舗は対面販売式であり、スーパーマーケットの特徴とされるセルフサービスを取り入れてはいない。また、米軍の売店（PX）ではセルフサービスが採用されているが、日本の一般消費者に開かれた店舗ではなかった（ただし、紀ノ国屋の増井徳男はセルフサービス方式をここで実際に見て知ることになる[11]）。

日本で初めてセルフサービスのスーパーマーケット業態が導入されたのは、翌1953年11月に紀ノ国屋が東京都港区赤坂青山北町六丁目の神宮前駅（現在の表参道駅）至近でオープンした店である[12][13]。紀ノ国屋（1910年創業）のセルフサービス店舗開業には、日本ナショナル金銭登録機株式会社（現在の日本NCR）の指導があった[14]。日本NCRは金銭登録機（レジスター）を扱うNCRの日本法人であるが、後藤達也（副社長）や長戸毅（企画経営部長）は自社のレジスターの販売もさることながら、米国の近代小売業経営運動に基づいて日本の小売業近代化に注力した人物であった[15]。

ただし開業当初の紀ノ国屋は規模も小さく（40坪）青果のみを扱う[16]高級店であり、生鮮三品（青果・精肉・鮮魚）を含むさまざまな食料品を低価格で大量販売する点において、1956年3月10日に福岡県小倉にオープンした「丸和フードセンター」を「スーパーマーケットの元祖」とする見解もある[12][13][17]。このほか、1956年2月に八幡製鉄購買会（従業員向けの福利厚生の一環としての会員制小売組織）の分配所のひとつがセルフサービスを取り入れており[16]、万人に開かれた営利組織ではないものの[13][16]、セルフサービス方式の普及に貢献したとの評価がある[16]。