欧州各国においては、もともと1980年代からスーパーコンピュータのハードウェア分野にはあえて手を出さず、シミュレーションソフトやコンパイラなどのソフトウェア開発に力を注いでいた。次世代スーパーコンピュータに関しても、アメリカや日本のよりよい部分を選択・取得し、得意のソフトウェアに注力した発展と一般化したスーパーコンピュータの普及を目指して動いている。また、近年の情報社会・メディア総局の方針では、ミドルウェア開発を念頭に置いたプロジェクトを中心とすることとなっている[注 6]。
イギリス
富士通を中心としたスカラ型が軍に、NECが提供しているベクトル型が気象用に導入されている。自動車・航空機開発は、現在はフランス・ドイツの両国に頼っている現状があるため不明。
フランス
航空機産業においては、Crayのシステムを導入して、衝突解析用アプリケーションソフトを開発して稼動していたことなどもある。軍事産業では、独自システムの開発が行われていた。現在は、アメリカのIBMを中心としたスカラ型が軍事用に、NECが提供するベクトル型が気象用などに導入されている。
ドイツ
NECを中心としたベクトル型の大規模スーパーコンピュータの導入と、IBMを中心としたスカラ型のスーパーコンピュータの導入を並列して進めており、バランスを重視した対応を取っている。
スペイン
IBMのPOWER9を中心としてマルチアーキテキクチャーCPU構成採用したMareNostrum 4を科学教育省に導入し、産官学での利用と発展を図っている。
ヨーロッパ全体
イタリアもほぼスペインと同様で、産学での利用面において一般化したレベルのスーパーコンピュータの導入を促し、産業面では自動車産業や航空機産業での利用を進めている状況である。先鋭的なスーパーコンピュータより、汎用アプリケーションを中心とするスーパーコンピュータの導入に積極的であり、大きな予算を必要とする次世代スーパーコンピュータへの集中的な投資はあまり見えない。
アジア諸国（日本以外）

1990年代は非常に少なかったが、中華人民共和国・台湾・大韓民国・インド・マレーシアといった国々では、スーパーコンピュータ購入や自国での構築も行っており、TOP500クラスの新規案件が増えている。
東アジア

中国
詳細は「中国のスーパーコンピュータ」を参照中国では2000年代初頭から非インテル系の独自CPUの開発とそれにともなうスーパーコンピュータの開発を始めており、2005年には、中国初のCPU「龍芯」を発表した。この「龍芯」は2011年現在、1?3シリーズが発表されており、現在でも中国国内の独自次世代光メディア機器（東芝からライセンス・特許を購入したHD-DVDの中国版）のデコーダとしても使用されている。このCPUを使用し、2011年末までに燭光6000[38]という1京フロップス超のスーパーコンピュータの発表も予定されている。龍芯のコアはRISC系のコアであり、日本の京 (スーパーコンピュータ)やIBMのPOWER系を使用するスーパーコンピュータと同じ方式のCPUを選択した結果となっている。なお、この龍芯は、開発開始当初からMIPS命令セットおよびMIPS社の知的財産侵害が指摘されており、日本のJETRO北京センターの知的財産管理部の公式報告文書[39]にも懸念が記載されていた。さらに龍芯2においては、MIPS社の互換CPUとの相似性が95%を超えるとの指摘[40]（問題化した際のMIPS社の指摘によると、NECと東芝が製造していたR10000およびR12000のほぼ完全なデッドコピーであったとのこと）もあった。この指摘に基づき、国際的な不正競争を防止するパリ条約（ヘーグ改正条約）違反を欧米・日本が主張し、公式の場での中国の知的財産権軽視への批判が高まったため、中国政府および龍芯の製造メーカは否定に躍起になっていたが、最終的に2009年6月にMIPS社にCPU周りのライセンシーの有償提供を求め、2010年6月に一部株式を取得することで決着している。また、ストリーム・プロセッシングの分野では、2010年11月のTOP500では中国NUDTの天河一号Aが日米以外で初めて1位を獲得した。GPUを大幅に採用しているのが特徴であり、7,168個のNVIDIA Tesla M2050 GPUと14,336個のインテル製CPUを使用している。NVIDIAによれば天河の計算速度の8割をGPUが担っているという[26][41]。なお、NUDTは中国人民解放軍直属の機関で、開発の背景に軍事があるという見方は少なからずある。また、市民監視システムのグレート・ファイアウォールや天網などにもNUDTやTOP500上位ベンダーの曙光のスーパーコンピュータが使われていることから治安維持も背景にあるとされる[42][43][44][45]。中国首脳部はサイバー技術を制する者が世界を制する、との考えから積極的に投資を行っており2016年6月には中国はTOP500における各国の計算力総計で日米を超えた。
韓国
韓国では、ソウル大において汎用PCとLinuxおよび日米製のクラスタソフトを用いた研究用スーパーコンピュータを作成していたが、導入時に150位程度であり、現在はTOP500圏外となっている。実務面で使用するスーパーコンピュータにおいては、すべてを日米ベンダ各社から購入して数を増やしつつあるが、あくまで利用者としての対応であり、もともとの国力からの判断で自国での開発は行っていない。なお、利用も気象や自動車などの民需系の利用が急速に増えたものの、軍事的な開発・設計に注力しているとの指摘もあり、先がまったく見えない。また、肝心の気象予測においても、強化された計算能力を十分に生かしきることができず、一般国民においては、隣国の日本の気象庁の予測を確認する風潮が根付いている[要出典]。