ストライキは労働者が団結して労務の提供を拒否し、使用者にその労働力を利用させない行為。業務の正常な運営が困難になり、そのことが使用者にとっては圧力となり、労働者にとっては自己の主張が実現できる可能性を生む[3]。

資本主義社会では、原則として労働者は自らの労働力を商品として売る以外に生活の術はない。通常は労働者は経営者との雇用・労働契約の締結に際し、決定的に不利な立場にある。経済的弱者としての労働者は、その不利をカバーするために労働組合を結成し、自分たちの要求を通すための武器としてストライキを組織して闘うようになった[4]。

日本国憲法第28条では勤労者の団結権、団体交渉権と並んで団体行動権を保障している。団体交渉の行き詰まり打開のための手段として争議行為を実施することは、団体行動権の行使と考えられる。 争議行為はストライキ、怠業（Slowdown）、ロックアウトの業務阻害行為が含まれる[3]。

労働組合法は正当な争議行為に法律上の保護を与える[3]。

歴史上最古のストライキの記録は、エジプト第20王朝においてファラオの墓の建設に従事していた労働者たちが起こしたものである[5]。

労働者がストライキをする権利（団体行動権または争議権の1つ）は、国際社会において国際人権規約（社会権規約）の第8条(d)項で保障されている。

イギリスのように労働組合が職能別労働組合を主とする場合、ある技能者の組合がストライキを入ると、個々の会社の所属と関係なく、その組合員である技能者はストライキに入ることが多い[6]。一方、日本のように労働組合が企業別労働組合を主とする場合、その会社又はその工場で働いている労働者のみがストライキに入ることが多い[6]。

ストを無視して働くことはスト破りと呼ばれ、ストライキ参加者や参加団体からは忌まれると同時に、労働組合の団結を乱したものとして、除名・罰金・始末書提出命令・解雇などの統制処分の対象となることがある。このスト破りを防ぐと同時に、一般人へ目的の正当性を訴える手段としてピケッティング(ピケ)を張ることもある。

日本では、国家公務員法第98条や地方公務員法第37条の規定により公務員のストライキが禁じられているが、逆に公務員のストライキが認められている国も多い。