店舗面積などの規模によって「リージョナル型ショッピングセンター」、「コミュニティ型ショッピングセンター」、「ネイバーフッド型ショッピングセンター」の3種類に分類される[12]。
リージョナル型ショッピングセンター

略称は「RSC」。店舗面積4万m2以上、半径8 - 25km程度の広域を基本商圏とする大型ショッピングセンター（大型SC、ショッピングモール）。総合スーパー（GMS）や百貨店などを核店舗にした「1核1モール型」や、それらの核店舗に映画館や家電量販店など、集客性の高い大型専門店を加えて副核店舗へ集約し、相互の中間にモールを設置する「2核1モール型」を形成している施設などがある。専門分野の有名専門店、飲食店、サービス店、アミューズメント店など多種にわたる店舗が並び、その施設だけで1日買い物を楽しむ事を目的とした時間消費型の施設である。

また、埼玉県越谷市のイオンレイクタウンなど、リージョナル型よりさらに広範囲を商圏とする超大型SCの「スーパー・リージョナル型SC」は店舗面積10万m2以上で@media screen{.mw-parser-output .fix-domain{border-bottom:dashed 1px}}基本商圏も8kmから40km程度まで設定している[要出典]施設も存在する。
コミュニティ型ショッピングセンター

略称は「CSC」。店舗面積1万 - 3万5000m2程度、半径5 - 10km程度の地域を基本商圏とし、総合スーパー（GMS）やディスカウントストアなどに専門店が出店する中規模のショッピングセンター。日本では大店法廃止以前の総合スーパーといえばこの形態が多く、専門店は最寄品やサービス店などが中心である。近年ではこういった旧来型の店舗にモールの増築を行いリージョナル型に拡張された施設もある。

近年、アメリカでは郊外の富裕層が多い地域にリージョナル型SCから厳選した専門店を集めたコミュニティ型SCサイズの「ライフスタイルセンター」が新しいジャンルを形成しているが、日本では成功例が少なく一部の事業者によって行われているのみである。

日本においては、リージョナル型SCが飽和状態にあり、また2006年のまちづくり三法改正によって建設が難しくなったこともあり、商圏が狭くても高密度の人口が確保出来る都市圏においてリージョナル型SCのようなモール型を採用する新しいタイプのコミュニティ型SCが増加している。
ネイバーフッド型ショッピングセンター

略称は「NSC」。店舗面積3000 - 1万5000m2程度、半径5km程度の近隣地域を基本商圏とした小商圏型のショッピングセンターとしては比較的小規模な施設。食品スーパーやホームセンターなどを核店舗に比較的実用的な商品を扱う専門店で構成され身近な買い回りを得意としている。日々の買い物に使われるため、商圏人口は少ないが来店頻度は高いのが特徴である。
建物
エンクローズドモール

施設自体が大きな1つの建物となっており、通路が建物内にあるタイプのショッピングセンター。気候や天気に左右されないのが特徴で、大型のリージョナル型ショッピングセンターや、中型のコミュニティ型ショッピングセンターでよく見られる形態である。

モール（通路）の中央を吹き抜けとして圧迫感を減らし、見通しを良くすることで回遊性を上げるガレリア式モールを採用したものに「モール型ショッピングセンター」（モール型SC）と名付けるデベロッパーもある。これによって日本で「ショッピングモール」という言葉が流行ることになった。欠点としては建設コストが高いため出店リスクが高いことにある。
オープンモール

店舗を結ぶ通路が屋外にあるタイプのショッピングセンター。店舗ごとに建物が独立しているタイプではそれぞれの店舗の入口の前に駐車場が広がっており、駐車場から目的の店が近いため歩行距離が短くて済むメリットがある。複層階のタイプでは、店舗を結ぶ通路を屋外のペデストリアンデッキによって結ぶことで、買い回り性を上げているものもある。全体的に簡易な施設とすることで建設コストを抑制出来るため、中小事業者でも進出しやすいメリットがあり、ネイバーフッド型ショッピングセンターでよく見られる。
立地
都市型

中心市街地など人口密集地に立地するタイプのショッピングセンター。日本では2000年（平成12年）に廃止された大規模小売店舗法によって、大型店の出店が厳しく制限されていたため、大型店は中心市街地への出店が中心であった。中心市街地では自動車でのアクセスが悪い場所が多いため、鉄道や路線バスなど、既存の公共交通機関利用での来客をメインに置いた施設が中心である。

土地の制約からコミュニティ型SCが中心だが、再開発された街や、市街地にあった大規模工場跡地などに建てられたリージョナル型SCも存在する。近年では、地方の市街地を中心に市街地のコミュニティ型SCを閉店して、郊外に新たに開設したリージョナル型SCに置き換えるケースも出てきている。
郊外型

中心市街地から離れた郊外に立地するタイプのショッピングセンター。地価が高く土地交渉に時間の掛かる中心市街地への出店に比べて、郊外では割安で広大な土地が確保可能ということもあり、2000年（平成12年）の大規模小売店舗立地法成立以降に急激に増加した。

自動車での来客がメインで、広大な駐車場のスペースを確保する必要があるリージョナル型SCや、周辺の郊外住宅地を商圏とするネイバーフッド型SCで見られる形態である。特にリージョナル型SCの場合、広範囲の人口密集地からのアクセスのしやすさが重要になる。鉄道駅から離れた施設の場合は、自動車以外でのアクセス手段として、最寄り駅や人口密集地から路線バスや無料送迎バス（買い物バス）を運行していることもある。鉄道駅から極端にアクセスの悪い場合もあり路線バスがない場合はタクシーでのアクセスとなる。

なお、2006年（平成18年）に施行された「まちづくり3法」改正後は、郊外への大型商業施設の出店が原則禁止されたため大規模な郊外型の建設が多少難しくなった。
問題点
アメリカ「アメリカ合衆国における小売業の衰退」も参照

2000年代以降はネット通販業者の台頭によりトイザらスやシアーズなど小売り大手の経営破綻が相次ぎ、郊外ではデッドモールと呼ばれる廃墟化したショッピングモールが増加している。