定額制のため安価で利用できるサブスクリプションは、新規利用者のハードルが低く、必要なときにサービスや商品を利用できるメリットがある。また事業者・提供者側からみても、購入と比べ一定期間、継続的な売り上げが見込めるなどのメリットがある[43][44]。 消費者・利用者側から見たメリット[43][44]。 事業者・提供者側から見たメリット[43][44]。 サブスクリプション方式はサービスを「利用」するのであり、買い切り型(切り売り型ともいう、CDやDVD、ブルーレイ・USBメモリなどの記録媒体や、インターネットの買い切り型ダウンロード販売など)と異なり、「資産」とはならない。そのため、解約した場合に使用できなくなるだけでなく、契約中であっても提供者側の裁量や、作品の版権(著作権、ライセンス契約など)の都合でサービスの全部または一部の提供が停止され使用できなくなることもある。また、全く使わない月でも月額料金は発生してしまう[45]。 消費者・利用者側から見たデメリット[43][44]。 事業者・提供者側から見たデメリット[43][44]。
消費者メリット
購入よりも安価にサービスや商品を利用できる。
初期費用が少ないため、継続利用しやすい。
動画や音楽配信サービスはパソコンだけでなく、スマートフォンからでも利用できる。
動画の媒体(Blu-ray Disc、DVD)やパッケージを購入・所有する必要がないため、物を増やさずに済む。
サービス期間はあるが、いつでも解約できる。
新しい商品やサービスの提供を受けやすい。
事業者メリット
継続的・長期的な売上を見込める。
消費者の導入ハードルを下げられるため、新規顧客を獲得しやすい。
顧客リストや利用統計データが取れるため、今後の改善に利用できる。
デジタル、アナログ問わず、様々な業種に導入できる。
デメリット
消費者デメリット
利用しなくても、契約期間中は料金が発生する(ただし、買い取りの場合も同様なデメリットがある)。
必要としない機能や興味のないコンテンツも含まれる場合がある(買い取りの場合も同様なデメリットがある)。
解約後はサービスや商品が利用できなくなり、手元に残らない。
それどころか、契約期間中であっても一方的に利用できなくなるリスクがある(後述)。
何らかの理由によって、自分が利用しているサービスが突然使用できなくなる。
その対象となる物品が何らかの利用環境を必要とする場合、条件が一方的に変更された結果利用できなくなる。
特にPC/スマホ等のソフトウェア類や電子書籍などにおいて、アップデートで対応OSや必須スペックなどが変更された結果、「最新バージョンは所持しているハードウェアでは使用できなくなる」一方、「(買い切り型であれば可能である)旧バージョンの継続利用もできなくなる」ために「料金を払っているのに全く利用できなくなる」事態も起こりうる。(後述)
多くのサービスを契約し、結果的に費用がかさむ場合もある。
トライアル期間が終了すると、自動更新で有料プランに移行することがある。場合によってはトライアルを除いた最低契約期間があったりする(試用期間が設けられた買い取りでも同様のデメリットがある)。
契約は容易だが、解約するには煩雑な手続きを踏む必要もあり、注意を要する(メールなどでの手続きに応じず、郵送による手続が必要なのもある)。
契約窓口はフリーダイヤル。解約窓口は有料のナビダイヤルによる「電話窓口」しかなく、ウェブサイトを介しての申し込みを受け付けないこともある(新規契約の方は通話が繋がりやすく、さらに24時間受付だったりするが)。
事業者デメリット
サービス開始当初はユーザー数が少なく、即利益につながらない。
定期的に新しいコンテンツを提供、追加していく必要があり、コンテンツの追加を滞るとユーザー離れを起こすおそれがある。
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
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