これらのカップ戦の中にはある一定の出場制限を設けているカップ戦もある。例えば、夏季五輪男子サッカー競技はその代表的な例で、FIFAワールドカップと開催意義を区別するためにオーバーエイジ枠（OA枠）選出の選手以外は23歳以下の選手のみが出場を許されている。ただ、それとは逆に選手強化の目的であえて年齢制限を設定しているカップ戦もあり、FIFA U-20ワールドカップなどはその典型的な例である。

世界中にあるカップ戦の中で世界的に最も有名なものが、4年に1回開かれるFIFAワールドカップ（W杯）である。このカップ戦で優勝する事は世界中のサッカー選手にとって最も名誉な事であるが、それゆえに競技レベルも非常に高く、大陸予選を通過して本大会に出場する事自体が並大抵の事ではない。また、4年に1回しか開催されない事もあって、世界的な名選手であってもFIFAワールドカップで優勝する事は簡単な事ではない。

なお、FIFAワールドカップ以外にも、欧州大陸地区限定で行われているカップ戦は欧州各国だけでなく、その他の大陸地区でも人気が高く、UEFAが各加盟国のクラブチームやナショナルチームを対象にして「欧州王者」のチームを決める大会であるUEFAチャンピオンズリーグやUEFA欧州選手権は日本などでも人気があるカップ戦である。
八百長試合

八百長試合は、サッカーの試合自体が世界的な賭博の対象[7] にもなっている事から、第三者から口利きや金品の授受などを受けた選手や審判などが手を染めやすく深刻である。また、この他にも1994年に発覚したベルナール・タピ会長主導によるマルセイユ、2006年に発覚したユヴェントスGMのルチアーノ・モッジらによるカルチョ・スキャンダルの様に特定のチームの成績を上げようとする目的で行われる事もある。
施設
スタジアム

サッカー競技が盛んに行われている欧州や南米などのサッカーの試合は、街中や交通アクセスが整備されている郊外に建設されたサッカーやラグビーなどに使用を限定した球技専用スタジアムで行われているのが一般的である。また、世界中に数多くあるスタジアムの中には、その国で「サッカーの聖地」と称されているスタジアムがある。日本では「国立霞ヶ丘競技場陸上競技場」（国立競技場）がそれにあたる。

なお、スタジアムの整備は基本的に地元自治体側が整備するケースとクラブ側が自前で整備するケースが一般的である。地元自治体側が整備するの場合、スタジアムは税金などの公金によって建設され、所有権は地元自治体側に帰属したままクラブ側に貸し出す形で運営されている。また、クラブ側が自前で整備する場合、スタジアムはクラブ自身が発行した株式による資金調達や民間の出資などによって建設され、所有権は建設したクラブ側に帰属して運営されている。この他、官民共同で整備するケースなどもある。2000年代以降は、所有権は地元自治体側に帰属したまま運営権のみをクラブ側が取得するケースが増えてきている。例えば、インテル・ミラノとACミランのホームスタジアムであるジュゼッペ・メアッツァ（サン・シーロ）は2000年に両クラブの共同出資によって設立された「サン・シーロ2000」という会社に運営業務が委託されている。日本でも2006年から鹿島アントラーズの運営法人である「株式会社鹿島アントラーズFC」が指定管理者として同クラブのホームスタジアムである茨城県立カシマサッカースタジアムの運営業務を行っている。

元々、現在の様なスタジアムが登場する以前は「ピッチの周囲に盛り土をして単にイスを置くだけ」という簡素な作りであったが、1899年にスコットランド出身の建築家であるアーチボルド・リーチがアイブロックス・スタジアムを設計してから状況が一変する。それまでは上述の様な形がごく一般的であったが、リーチは観客席の地面を試合が見易い程の傾斜を付けた上にコンクリートで地面を固めて、更に観客席の周囲に二階席や観客席全体を覆う屋根と観客席の安全バーを設けるというこれまでに無い利便性や安全性などを重視した設計をして英国中に衝撃を与えた。その後もリーチはオールド・トラッフォードやハイベリーといった英国中の名立たるスタジアム設計を次々と手がけて、現在のサッカースタジアムの基礎を形作った。特にリーチが設計した数多くあるスタジアムの中のひとつのクレイヴン・コテージは、日本の文化財に該当する英国の「指定建造物」に指定されている。また、1989年に起きたヒルズボロの悲劇はスタジアム建設に大きな影響を与えた。死者95人という大惨事となったこの事故後、当時のイギリス政府はテイラー判事を団長とした調査団を作り、「国民的ゲームであるサッカーを安全に楽しく観戦するためには、全てのスタジアムの大改築が必要」とのテイラー報告書に基づいて、立見席を全て椅子席に改築した。更に、2000年代以降に建造されたスタジアムの中には単に体育施設としての機能だけでなく、アムステルダム・アレナやザンクト・ヤコブ・パルクの様にスタジアムの中にショッピングセンターといった、競技以外のその他の要素をふんだんに取り入れた多機能型のスタジアムが続々と建造されている。

日本国内では1960年に日本で初めてとなる球技専用スタジアム(サッカー専用球技場)として、さいたま市大宮公園サッカー場が完成したが、そもそも日本には野球場以外の球技専用スタジアムがほとんどなく、ドーム球場や国内にある数少ない球技専用スタジアムをホームスタジアムにしている一部を除く、ほとんどのJリーグのクラブは主に国民体育大会などの本来は別の目的で建設され、稼働率確保の意図もあり陸上競技場の機能も備えた屋外多目的競技場をほぼそのままの形でホームスタジアムとして指定して主催試合を行っているのが現状である[8]。また、2002 FIFAワールドカップの開催を機に多くのスタジアムが新設されたが、その多くは交通アクセスが大変不便な条件下にある屋外多目的競技場である為に、Jリーグのクラブが利用している現在のホームスタジアムでは新設や既存に関係なく、施設の利用者が交通アクセスや試合観戦などの面において何らかの不便を強いられる事も少なくない[9]。なお、欧州ではUEFAエリートスタジアムという称号がある。
練習場

日本サッカー協会では施設面の充実を図っており、清水ナショナルトレーニングセンター、Jヴィレッジ、堺市立サッカー・ナショナルトレーニングセンターなどの施設を地元自治体や民間企業と共同で整備している。
チーム

日本では、主に都市や地域単位で編成されているチーム(クラブチーム)、企業単位で編成されているチーム(実業団チーム)、学校単位で編成されているチーム(同好会、部活動)等に分けられる。また、国籍単位で編成されるナショナルチーム(日本代表)や、期間限定でJリーグオールスターサッカーや慈善試合(チャリティーマッチ)などの目的で特別に編成される選抜チームもある。
本拠地

サッカーでは本拠地の事をプロ野球地域保護権などにあたる「フランチャイズ」とは言わず、「ホームタウン」と呼んでいる。これは、各々のクラブの成り立ちがその地域と密接な関係があり、現在でもその地域の社会において密着した活動をしているからである。なお、日本でもJリーグがJリーグ百年構想を掲げて様々な社会的活動をしている。
名称

元々、欧州各国に本拠地を置くクラブは行政区分や職業、学校、教会などの共通の交流機会を持った人々が主体となって結成された例が多く、これらの中にはクリケットやラグビーなどといった他の競技からサッカーへ移行したクラブや共通の行政区分内で異なるクラブ同士がかつて合併した影響で現在の様な名称になったクラブも多く、クラブの名称でそのクラブが持つ起源や変遷をうかがい知る事も出来る。

なお、欧州各国に本拠地を置くクラブの名称の後には「フットボールクラブ」(Football Club)の略称である「FC」や「クラブ・デ・フットボール」(Club de Futbol)の略称である「CF」を付けている例が多いが、これらがマスコミ報道などで一般的に表記される事はあまり無く、普段は地域名や愛称のみで呼ばれる事がほとんどである。その一方で、日本や韓国、中国に本拠地を置くクラブの名称には「地域名＋愛称」や「地域名＋企業名＋愛称」、「企業名＋愛称」の例が多いが、これは北米4大プロスポーツリーグの影響や実業団チームを母体にクラブチーム化しているためである。

なお、日本国内においてはスポーツ活動を“教育の一環”や“企業の福利厚生”、“親会社の広告塔”として学校や企業を中心にして取り組んできた経緯があった事からJリーグが目指していた「地域に根ざしたスポーツクラブ」という欧州的なスポーツクラブの運営方法は当時の企業スポーツ全盛下にあったJSL所属の実業団チームを抱える親会社などからはなかなか理解してもらえなかった。