同年5月、運営元の株式会社DIGITALIOと小学館のグループ会社である株式会社C-POTが事業提携し、コトバンクはこの2社での共同運営体制になった。[11] 2009年のサービス開始時、朝日新聞社をはじめとする運営者らはインターネット上の情報の信頼性の低さを指摘して、「情報の信頼性とクオリティ、そして検索性の高い、日本最大の無料用語解説サイトを目指します」と謳った[4]。朝日新聞社のデジタルメディア本部長大西弘美は「信頼性の高いサイトを構築する」と述べている[2]。 国立国会図書館収集書誌部は、コトバンク掲載の項目のうち「『百科事典マイペディア』等、冊子体が存在する、またはその後継のもの」「語句の解説が特定利用者向けではなく一般的なもの」は国立国会図書館件名標目表の普通件名新設時に作業の参考として利用してよいとしている[12]。
信頼性
脚注[脚注の使い方]
出典^ “無料ウェブ百科事典「コトバンク」 「山川 日本史小辞典 改訂新版」、「山川 世界史小辞典 改訂新版」を追加
^ a b c d e f 岡田有花 (2009年4月22日). “信頼性でWikipedia対抗 朝日新聞、講談社、小学館など無料辞書サイト”. ITmedia. 2021年10月13日閲覧。
^ a b 「VOYAGE MARKETING、社名を「DIGITALIO」に変更」VOYAGE MARKETING. 2022年2月12日閲覧。
^ a b c “（朝日新聞社からお知らせ）朝日新聞社、ＥＣナビ、朝日新聞出版、講談社、小学館 国内最大規模の新用語解説サイト「kotobank」（コトバンク）を 2009年4月23日（木）に開設”. 朝日新聞社 (2009年4月22日). 2009年5月20日時点の ⇒オリジナルよりアーカイブ。2021年9月5日閲覧。
^ “欲しい辞書を追加して複数辞書の横断検索ができる「kotobank for iPhone」”. マイナビニュース. マイナビ (2011年3月29日). 2022年6月2日閲覧。
^ 岩本有平 (2011年4月11日). “ECナビ、10月より「VOYAGE GROUP」に社名変更”. CNET Japan. 2023年1月2日閲覧。
^ “VOYAGE GROUP、メディア事業を組織再編”. 株式会社VOYAGE GROUP (2021年7月15日). 2019年9月10日閲覧。
^ 2021年4月から、「朝日新聞」ロゴが消滅
“https://web.archive.org/web/20210329155403/https://kotobank.jp/about/”. archive.org (2021年3月29日). 2021年9月5日閲覧。
“https://web.archive.org/web/20210410161815/https://kotobank.jp/about/”. archive.org (2021年4月10日). 2021年9月5日閲覧。
^ 2009年登録時点権利者:「＜公報＞商標登録」。現状権利者:「＜出願･登録情報＞登録」。譲渡日:「経過情報」
“登録5269694 ｋｏｔｏｂａｎｋ コトバンク”. 特許情報プラットフォーム. 工業所有権情報・研修館. 2021年9月5日閲覧。
“登録5298153 ｋｏｔｏｂａｎｋ コトバンク”. 特許情報プラットフォーム. 工業所有権情報・研修館. 2021年9月5日閲覧。
^ ページ下部「朝日新聞社のサービス」欄
“https://web.archive.org/web/20210322015346/https://www.asahi.com/”. archive.org (2021年3月22日). 2021年9月12日閲覧。
“https://web.archive.org/web/20210322231829/https://www.asahi.com/”. archive.org (2021年3月22日). 2021年9月12日閲覧。
^ “無料ウェブ百科事典「コトバンク」 小学館グループの C-POTと事業提携”. 文化通信デジタル. 文化通信社 (2022年5月12日). 2022年6月2日閲覧。
^ 国立国会図書館収集書誌部『国立国会図書館件名作業指針』国立国会図書館、2022年9月、44頁。https://www.ndl.go.jp/jp/data/catstandards/classification_subject/pdf/subj_manual2209.pdf。
関連項目
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Weblio - 多数の辞書から一括検索可能な類似サービス
日本大百科全書 - ニッポニカ
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