日本においてキャラクターを使った商品展開は深く浸透しているが、一方で以下のような批判や問題もある。

本来子供向けに展開されているウルトラマンや仮面ライダーなどの特撮、聖闘士星矢や緋弾のアリアなどの少年漫画、並びにそれらを原作としたアニメ作品などをパチンコ・パチスロにまで起用している[注 2]。一方で、パチンコやアダルトゲームなどの成人向けサービスに由来するキャラクターを子供を含む一般向けにメディアミックス展開するといったケースも多く見られ、節操のない展開が著作権の乱用ではないか、と指摘する者もいる（これらの成人向けサービスは保護者同伴でも利用不可能なため、不公平なものになる）[要出典]。


キャラクターが古い、子供っぽい、時代に合わないなどで嗜好に合わなくなったという理由で、商品自体の寿命に関わらず捨てられてゴミと化することがある。[7]『スーパー戦隊シリーズ』や『プリキュアシリーズ』などの子供向けアニメ・特撮の一部の玩具・文具・衣料・食品商品や深夜アニメの文具商品のように、商品の販促を目的とし、供給側（製作者、著作権者、メーカー（スポンサー））の都合で1クール（=3ヶ月）?1年単位の短期間で頻繁に入れ替わるキャラクター商品で顕著に見られる。またメーカー・問屋・販売店が抱えた在庫商品についても、それらを整理するため安価での販売を余儀なくされることもある。売れ残る場合、値段が下げられない場合、食品など消費期限が短い商品が売れ残った場合は一般廃棄物や産業廃棄物となる可能性がある[8]。

市場規模・実態

キャラクター商品の小売市場規模推移（日本国内。単位：億円）[9]

1995: 17500

1996: 16500

1997: 18500

1998: 19300

1999: 20700

2000: 16800

2001: 16300

2002: 16000

2003: 17000

2004: 16420

2005: 16100

2006: 16018

2007: 15936

2008: 15406

2009: 15770

2010: 16170

2011: 16060

2012: 15340

2013: 15700

2014: 16900

2015: 16300

2016: 16000

キャラクター・データバンク [1]の調べによると、1995年以後の日本のキャラクターの小売市場（推定）の過去最高は1999年の2兆700億円であり、過去最低は2012年の1兆5340億円である。

バンダイキャラクター研究所（現：キャラ研 [2]）が2000年に行った調査によると、小学生から60歳代までの日本人のうち、何らかのキャラクター商品を所有している人の割合は83.9%[10]、また好きなキャラクターがあると回答した人の割合は87.0%に達する[11]。
法律上の取り扱い

日本の著作権法上、キャラクター（の性格）には著作権を認めていない[12]。キャラクターは漫画・アニメ・小説等の具体的表現から昇華した登場人物の人格ともいうべき抽象的概念であり、具体的表現そのものではなく、著作物ではないとの判断による。

漫画に登場するキャラクターの場合、「絵」が著作物として保護される場合があるが、キャラクター（の性格）自体は保護されない。最高裁はポパイ・ネクタイ事件判決[13]でこの立場に従い、『ポパイ』のキャラクターはポパイの登場する連載漫画から独立した著作物ではない（第1回公表漫画の著作権の保護期間が満了したためポパイの絵の著作権も消滅）と判示した。
マスコット・キャラクター

団体、商品、催事などの認知度を高める手段として、マスコットキャラクターがよく用いられる。略してキャラクターとも呼ばれる。詳細はマスコットの項を参照のこと。
脚注[脚注の使い方]
注釈^ キャラ (コミュニケーション)#キャラとキャラクターを参照。
^ 権利者によっては、パチンコ・ギャンブルのように児童や青少年に不適切なものや、青少年に提供できないサービスなどに対してはライセンスを許可しないケースもある。藤子プロが管理する藤子・F・不二雄作品など。なお、キャプテン翼はアニメや原作の展開時にはパチンコ等の使用を認めていなかったが、当時のファン層が成長した2010年代になってパチンコ化を容認している。