「カルト」のその他の用法については「カルト (曖昧さ回避)」をご覧ください。

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オウム真理教による地下鉄サリン事件（1995年）

カルト（英: cult）は、ラテン語のcolo（動詞：耕す）から派生した cultus （名詞：耕作、世話、崇拝など）を語源とする言葉である[1][2][3]。フランス語（仏: culte）では、宗教の宗旨別を意味し、学術用語としてはカリスマ的指導者を中心とする小規模で熱狂的な会員の集まりを指す[4]。現在では、宗教団体を中心に反社会的な組織や団体を指して使用される[4][5][6][7]。

ヨーロッパでは、一般的な宗教から派生した団体を「セクト」（仏: secte）と呼び[8][要ページ番号]、カルトと同義として扱われている[9][要ページ番号]。
概要

「カルト」（英: cult）とは、米国で伝統的に異端的なキリスト教や新宗教に対して使われた言葉である。特に1978年に発生した人民寺院事件以降、反社会的な宗教団体に対して「カルト」という言葉がマスメディアで使われ、警戒が呼び掛けられた。日本では1990年頃にこの概念が導入されたが、メディアはこの用語に関して慎重な使い方をしている[10]。

精神科医のロバート・J・リフトンは、カルトの特徴として、崇拝の対象となるカリスマ的リーダーの存在、強制的説得と思考改革、リーダーによる一般会員の経済的・性的・心理的搾取の3つを挙げているほか[11]、科学史家のマイケル・シャーマーは宗教団体に限定されない以下のカルトの定義を紹介した[12]。

集団の指導者に対する崇拝 - 聖人あるいは神格に向けられるものとさして変わらない賛美

指導者の無謬性 - 絶対に間違いを犯さないという確信

指導者の知識の広さ - 哲学的な事柄から日常の些細なことまで指導者の信条や口にすることはなんでも無条件に受けいれる

説得のテクニック - 新たな信徒を獲得し、現状の信仰心を補強するために、寛大なものから威圧的なものまで手段はさまざま

秘密の計画 - 集団は絶対的な真理と道徳観を持ち、信仰の真の目的と計画が曖昧であり、新規入信者や一般大衆には明確に提示されていない

欺瞞 - 入信者や信徒は、指導者や集団の中枢部に関してすべてを知らされるわけではなく、また大きな混乱を招くような不備や厄介事に発展しそうな事件、あるいは状況は隠蔽されている

金銭及び性的な利用 - 金銭およびそのほかの資産を差し出すよう説得される。指導者には一人かそれ以上の信徒との性的関係が許されている

絶対的な真理 - さまざまなテーマにおいて、指導者、あるいは集団が見出した究極の知識に対する自信

絶対的な道徳観 - 指導者、あるいは集団が確立した、組織の内外を問わず等しく当てはまる、思考および行動に関する善悪の基準への盲信。その道徳の基準にきちんと従えば、組織の一員としていられるが、そうでない者は破門されるか罰せられる

日本でカルトとみなされている宗教団体の数は多くない。1995年（平成7年）の地下鉄サリン事件や反対派へのVXガス襲撃事件などのテロを繰り返したオウム真理教は破壊的カルトとみなされている。旧統一教会（現・世界平和統一家庭連合）も祟りや因縁を騙り、壺や印鑑、多宝塔を霊感商法で販売した信者が有罪判決を受けたり、教団の使用者責任・監督責任が裁判所で認定されたこと、性差別的な教義などからカルトとみなされている[10]。

その他にも、成田ミイラ化遺体事件を引き起こしたライフスペース、違法行為こそ行っていないがその特異な行動が注目されたパナウェーブ研究所、信者に対する性暴力が問題視された摂理（キリスト教福音宣教会）もカルトとみなされるほか、浄土真宗セクトの親鸞会や日蓮正宗分派の顕正会、自己啓発セミナーなども布教・教化方法に問題があるとされ、カルト視されることも少なくない[10]。

日本においては戦後、政府が特定集団をカルトと名指しする例は一切存在しなかったが、2022年（令和4年）12月9日の参院消費者問題特別委員会において、岸田内閣の河野太郎消費者担当相が「（旧統一教会は）カルトに該当する」と発言し、世界平和統一家庭連合（旧統一教会）が、反社会的な宗教団体である「カルト」に当たるとの認識を示した。