また、開催国国家元首による開会宣言の直後にその大会ごとのファンファーレが演奏されることが通例となっている[注 10]。1984年のロサンゼルス大会のファンファーレ（ジョン・ウィリアムズ作曲）は世界的に有名となった。なお、あくまでその大会ごとのファンファーレであって、オリンピックの公式ファンファーレは存在しない。

なお、夏季大会では試合日程の関係で開会式の前に競技を開催するもの（例えばサッカーなど）がある。
閉会式「オリンピックの式典」および「Category:オリンピックの閉会式」も参照
表彰式
「オリンピックの式典」も参照
競技種目詳細は「オリンピック競技」を参照
大会の継続的運営と商業主義

大会の大規模化とともに開催に伴う開催都市と地元政府の経済的負担が問題となったが、ユベロスが組織委員長を務めた1984年のロサンゼルス大会では商業活動と民間の寄付を本格的に導入することによって、地元の財政的負担を軽減しオリンピック大会の開催を継続することが可能になった。それを契機とし、アディダスや電通などを始めとした企業から一大ビジネスチャンスとして注目されるようになった。

元々、オリンピックは発足当初からアマ選手のみに参加資格を限って来たが、旧共産圏（ソ連やキューバなど）のステートアマ問題などもあり、1974年にオーストリア首都ウィーンで開催された第75回IOC総会で、オリンピック憲章からアマチュア条項を削除した[24]。さらに観客や視聴者の期待にも応える形で、プロ選手の参加が段階的に解禁されるようになった（当初はテニスなど限られていたが、後にバスケットボール、サッカー、野球などに拡大）。

1984年ロサンゼルス大会の後、フアン・アントニオ・サマランチ主導で商業主義（利権の生成、放映権と提供料の高額化）が加速したと言われたことがあり、またかつて誘致活動としてIOC委員へ賄賂が提供された事などが問題になったことがある。さらには、年々巨大化する大会で開催費用負担が増額する傾向があったがジャック・ロゲ会長の代になり、これまで増え続けていた競技種目を減らし、大会規模を維持することで一定の理解を得るようになった。

なお、現在のIOCの収入構造は47%が世界各国での放送権料で、また45%がTOPスポンサーからの協賛金、5%が入場料収入、3%がオリンピックマークなどのライセンス収入[25]となっており、このうち90%を大会組織委員会と各国オリンピック委員会、各競技団体に配布する形で大会の継続的運用を確保している[26]。
開催費用

（費用：アメリカ合衆国ドル）[27]

開催年開催都市税金からの出資総原価当初予算収益／損失負債支払終了年特記事項
1976モントリオール9億9000万ドル
（約2900億円：1ドル=293円換算）損失[28]2016年11月[29]
1984ロサンゼルス2.5億ドル収益[30]1984年近代オリンピックで最も商業的に成功した大会と看做されている
1988ソウル3億ドル[30]1988年政府が運営した大会としての最高収益記録である。
1992バルセロナ5億ドル利益[30]1992年
1994リレハンメル
1996アトランタ5億ドル[31]18億ドル1000万ドル1996年収益は生んだものの、アトランタ大会での企業後援への大きな依存はオリンピックが過度に商業化されているとの批判を引き起こした。
1998長野
2000シドニー17億ドル[30]
2002ソルトレイクシティ12億ドル[32]1億ドル[33]2002年大会の5ヶ月前に発生したアメリカ同時多発テロ事件の影響により、追加の警備費用が発生した。
2004アテネ150億ドル[34]6億ドル大会後から2008年まで、ヴェロドローム、ソフトボールスタジアムは未使用
2006トリノ36億ドル
2008北京430億ドル[35]
2010バンクーバー1.6億ドル[36]推測総費用：10億ドル
2012ロンドン190億ドル[37]
2014ソチ約500億ドル[38]
2016リオデジャネイロ
2020東京3013億円[39]

問題点
平和の祭典という根本目的に反する出来事

オリンピックは平和の祭典であるが、その本来の目的とは逆に、IOC側の意図や予想を超えて、戦争遂行のための国威発揚やプロパガンダに利用されてしまったり、民族と民族の争い事の場にされてしまうということが起きている。

特にナチスドイツのヒトラー政権下による1936年ベルリンオリンピックは、オリンピックの持つ大きな影響力が、ヒトラーによって巧妙に利用されてしまい、ドイツ国民の心理操作の道具のひとつとして使われてしまった。ヒトラーが雇った監督によって大会中にフィルム撮影が行われたが、その後編集され出来上がった映画作品『オリンピア』は、オリンピックを本来の平和の祭典として扱うのではなく、ヒトラー好みの意味内容になるように勝手に「民族の祭典」という意味に見えるように編集してしまっており、ドイツ人の民族主義的感情を高揚させ戦争へと駆り立てるための道具のひとつとして映画館で繰り返し上映されたのであり、オリンピックが平和目的ではなく、真反対の、戦争目的で使われてしまった。また皮肉なことに、聖火リレーのルートも、後日ドイツ国防軍がそのまま逆進したとされる。

またオリンピックの間は戦争を止めるというオリンピック休戦の意義が人々に理解されず、1972年にはオリンピックの場そのものが、ミュンヘン大会におけるテロ事件の事件現場になってしまった。1996年のアトランタ大会でもオリンピック公園を標的としたテロが発生した。

冷戦期におけるモスクワ大会、ロサンゼルス大会の西側諸国・東側諸国による大規模ボイコット合戦[注 11]、冷戦下、1970年代後半から1980年代にかけてのアフガニスタン紛争が起きていた時期には、東西の「ボイコット合戦」という、形を変えてはいるが、東西陣営の醜い争い事がオリンピックの場で起きてしまった。

また国際オリンピック委員会は世界平和の実現と、人権の尊重、差別の撲滅などを推進する「オリンピックムーヴメント」を推進することをかかげているが、オリンピックムーヴメントの理念にそぐわない国が開催することに異議を唱える運動もしばしば起こり、2008年の北京大会では大会に反対するデモが相次いだ。また2014年ソチ冬季大会ではロシアの「ゲイ・プロパガンダ禁止法」（en）に抗議してアメリカ、ドイツ、フランスなど欧米諸国の首脳が開会式を欠席した[40]。このような政治問題を抱えてしまっているオリンピックは「平和の祭典」とは言えないとも指摘されている[41]。
国威発揚のための悪用

最初にオリンピックを政治的に利用し、国威の発揚、民族主義の高揚、戦争開始のためなどに悪用したのは1936年ベルリンオリンピックの際のアドルフ・ヒトラーであるが、戦後にオリンピックが世界的なイベントとして認知されると、国威発揚のために政治的に利用する国が多くなった。