開会式の入場行進はオリンピックの発祥地であるギリシャの選手団が先導し、その後参加国は開催国の言語順[21]に入場し、最後に開催国の選手団が入場する。ギリシャのアテネが開催地となった2004年は、まずギリシャの旗手のみが先導して入場し、最後にギリシャの選手団が入場していた。

開会宣言はオリンピック憲章55条3項により以下のとおり。

夏季オリンピック
私は、第○回（次）近代オリンピアードを祝し、オリンピック（開催都市名）大会の開会を宣言します。

冬季オリンピック
私は、第○回オリンピック冬季競技大会（開催都市名）大会の開会を宣言します。

使用される言語は開催国の任意であるが、内容の改変、アドリブは認められない。2002年のソルトレークシティオリンピックではジョージ・W・ブッシュ大統領が「（オリンピック開催国に選ばれたことを）栄誉とし、（その成功に）専心しつつ、かつ（その機会を得たことに対する）感謝の念に満ちたこの国を代表し（On behalf of a proud, determined and grateful nation）」の一節を付け加えて開会宣言したが、これはオリンピック憲章違反である[22]。なお、2021年の東京オリンピックでは日本国天皇徳仁は「オリンピアードを祝し、」の代わりに「オリンピアードを記念する、」と述べ、開会宣言がなされた。これは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的流行を踏まえ、IOCが和訳の一部を祝祭色の薄い言葉に変えるという判断をしたためである[23]。

また、開催国国家元首による開会宣言の直後にその大会ごとのファンファーレが演奏されることが通例となっている[注 10]。1984年のロサンゼルス大会のファンファーレ（ジョン・ウィリアムズ作曲）は世界的に有名となった。なお、あくまでその大会ごとのファンファーレであって、オリンピックの公式ファンファーレは存在しない。

なお、夏季大会では試合日程の関係で開会式の前に競技を開催するもの（例えばサッカーなど）がある。
閉会式「オリンピックの式典」および「Category:オリンピックの閉会式」も参照
表彰式
「オリンピックの式典」も参照
競技種目詳細は「オリンピック競技」を参照
大会の継続的運営と商業主義

大会の大規模化とともに開催に伴う開催都市と地元政府の経済的負担が問題となったが、ユベロスが組織委員長を務めた1984年のロサンゼルス大会では商業活動と民間の寄付を本格的に導入することによって、地元の財政的負担を軽減しオリンピック大会の開催を継続することが可能になった。それを契機とし、アディダスや電通などを始めとした企業から一大ビジネスチャンスとして注目されるようになった。

元々、オリンピックは発足当初からアマ選手のみに参加資格を限って来たが、旧共産圏（ソ連やキューバなど）のステートアマ問題などもあり、1974年にオーストリア首都ウィーンで開催された第75回IOC総会で、オリンピック憲章からアマチュア条項を削除した[24]。さらに観客や視聴者の期待にも応える形で、プロ選手の参加が段階的に解禁されるようになった（当初はテニスなど限られていたが、後にバスケットボール、サッカー、野球などに拡大）。

1984年ロサンゼルス大会の後、フアン・アントニオ・サマランチ主導で商業主義（利権の生成、放映権と提供料の高額化）が加速したと言われたことがあり、またかつて誘致活動としてIOC委員へ賄賂が提供された事などが問題になったことがある。さらには、年々巨大化する大会で開催費用負担が増額する傾向があったがジャック・ロゲ会長の代になり、これまで増え続けていた競技種目を減らし、大会規模を維持することで一定の理解を得るようになった。

なお、現在のIOCの収入構造は47%が世界各国での放送権料で、また45%がTOPスポンサーからの協賛金、5%が入場料収入、3%がオリンピックマークなどのライセンス収入[25]となっており、このうち90%を大会組織委員会と各国オリンピック委員会、各競技団体に配布する形で大会の継続的運用を確保している[26]。
開催費用

（費用：アメリカ合衆国ドル）[27]

開催年開催都市税金からの出資総原価当初予算収益／損失負債支払終了年特記事項
1976モントリオール9億9000万ドル
（約2900億円：1ドル=293円換算）損失[28]2016年11月[29]
1984ロサンゼルス2.5億ドル収益[30]1984年近代オリンピックで最も商業的に成功した大会と看做されている
1988ソウル3億ドル[30]1988年政府が運営した大会としての最高収益記録である。
1992バルセロナ5億ドル利益[30]1992年
1994リレハンメル
1996アトランタ5億ドル[31]18億ドル1000万ドル1996年収益は生んだものの、アトランタ大会での企業後援への大きな依存はオリンピックが過度に商業化されているとの批判を引き起こした。
1998長野
2000シドニー17億ドル[30]
2002ソルトレイクシティ12億ドル[32]1億ドル[33]2002年大会の5ヶ月前に発生したアメリカ同時多発テロ事件の影響により、追加の警備費用が発生した。
2004アテネ150億ドル[34]6億ドル大会後から2008年まで、ヴェロドローム、ソフトボールスタジアムは未使用
2006トリノ36億ドル
2008北京430億ドル[35]
2010バンクーバー1.6億ドル[36]推測総費用：10億ドル
2012ロンドン190億ドル[37]
2014ソチ約500億ドル[38]
2016リオデジャネイロ
2020東京3013億円[39]

問題点
平和の祭典という根本目的に反する出来事

オリンピックは平和の祭典であるが、その本来の目的とは逆に、IOC側の意図や予想を超えて、戦争遂行のための国威発揚やプロパガンダに利用されてしまったり、民族と民族の争い事の場にされてしまうということが起きている。

特にナチスドイツのヒトラー政権下による1936年ベルリンオリンピックは、オリンピックの持つ大きな影響力が、ヒトラーによって巧妙に利用されてしまい、ドイツ国民の心理操作の道具のひとつとして使われてしまった。ヒトラーが雇った監督によって大会中にフィルム撮影が行われたが、その後編集され出来上がった映画作品『オリンピア』は、オリンピックを本来の平和の祭典として扱うのではなく、ヒトラー好みの意味内容になるように勝手に「民族の祭典」という意味に見えるように編集してしまっており、ドイツ人の民族主義的感情を高揚させ戦争へと駆り立てるための道具のひとつとして映画館で繰り返し上映されたのであり、オリンピックが平和目的ではなく、真反対の、戦争目的で使われてしまった。