2022年現在、日本国内での総据付台数ベースでのシェアは以下のとおり。

1位 三菱電機

2位 日立ビルシステム

3位 東芝エレベータ

4位 フジテック

5位 日本オーチス・エレベータ

以上の5社でシェア約9割を占め、以降をシンドラーエレベータ、中央エレベータ工業等がその他を占める。

以前、フジテックは2007年の時点では大手5社の中で最下位であったが、近年エクシオール（同社製現行主力製品。エアコンを標準で搭載している。）を大規模に展開するなど日本全国でシェアを急拡大し、国内4位に躍り出た。

小荷物専用昇降機は上記の5社も生産しているが、これに限ればクマリフトがシェア1位となっている。なお、三菱電機の小荷物専用昇降機は子会社の菱電エレベータ施設（自社ではRYODENブランドの「リョーデンリフト」として販売。日本オーチス・エレベータにも供給）のOEMである。フジテックは精電社のOEMで小荷物専用昇降機のみの設置は認めていない（同社製エレベーター・エスカレーターと同時設置でなければ販売しない）。

メーカーの選定に際しては、建物所有者の資本系列や融資元金融機関の系列が絡むことが多い。例えば、丸の内ビルディングや横浜ランドマークタワーなど三菱地所が所有する建物では、必然的に三菱製が採用されることになる（ただし、横浜ランドマークタワーのプラザ棟のように、メーカー名が伏せられているがパネル形状から明らかに日立製とわかるなど例外がある）他、三井不動産系のビル、ららぽーと等ではフジテック製エレベーターが多く採用されている。[36][37][38]また、ラゾーナ川崎のように、東芝の土地に出来た建物も東芝エレベータが使われている。さらに特殊な事例として、茨城県内では日立製作所が創業した日立市があることから比較的県内（茨城県庁、日立市庁舎、コートホテル水戸、クラウンホテル勝田2号店等）では日立製のエレベーターが採用されることが多くなっている。

逆に大手スーパーマーケットチェーン、一般工場、財閥系を除く不動産業者による賃貸マンションや分譲マンションなどは建物によってさまざまであり、これは設計事務所が設備設計を行う際に、参考としてメーカーが設計図面上で選定されていることが多いものの、エレベーターの確認申請は建築設計図面とは別に提出され、メーカーを変更しても特に問題はないためであり、施工段階で、元請業者による見積もりが取られた際に、元請業者によって安価なメーカーが選ばれる事が多いためである。