エレベーターを開発する際には、テストする際に実際のビルと同じ高さの建設物が必要となる。そのため、各社ではテスト塔とよばれる高い建設物を作り、製品の安全性、機能性などをテストしている。

日立の研究塔
G1TOWER
高さ世界一213.5 m

三菱電機の試験塔
SOLAE
高さ173 m

シンドラー社の試験塔

設置コモアしおつへ伸びる斜行エレベーター成田国際空港に設置されていたオーチス製水平エレベーター、「成田空港第2ターミナルシャトルシステム」。
ご覧の通り、一見すると鉄道事業法による新交通システムのようであるが、成田国際空港という私有地内での運行であること、及び、運行により収益を得ていないこと等から、鉄道事業法による新交通システムではなく、建築基準法による水平エレベーター扱いであった。(現在は廃止)空母「ジョン・C・ステニス」のエレベーター

オフィスビル等の高層建築物には、エレベーターが必須である。日本などでは高齢化などのためバリアフリーの重要性も高い。また、近年経済発展のめざましい中華人民共和国は、ビルなどの建設ラッシュであるため、エレベーターを製造するメーカーの競争は激しい。各メーカーでは差別化を図る意味で、さまざまな機能などが付けられたエレベーターが製造され存在する。また建築物以外にも、船舶艦艇（揚弾機含む）・陸上車両内外（リフター付はしご自動車・パワーゲート・バス内他）・大形航空機内等にも設置されたエレベーターが存在する。
運用
乗務員詳細は「エレベーターガール」を参照
防災
建物避難時

基本的に火災時の避難には使用しないことと表示されている。しかし、マンションの高層化に伴い東京消防庁は停電対策の予備電源や防災センターとの通信設備などの厳格な要件を課した上で条件を満たす場合には火災時の避難にエレベーターを使うよう指導することとなった。

耐震基準

アメリカ西海岸の地域は地震多発地域でありカリフォルニア州法はエレベーターに関する耐震規定が設けられている[14]。
防犯

エレベーター内は構造上密室になりがちであるため、痴漢などの犯罪が発生する可能性が少なくない。そのため、エレベーターには管理会社へ通報できる装置が備えられている。
自主防犯

乗客の自主的な防犯対策として、以下のものがある[29]。

乗る前に周囲に不審人物がいないか確認する。

乗ったら壁を背にし非常ベル等のボタンが押せる場所の前に立つ。

不安を感じたら全ての階のボタンを押し、開扉したらすぐに降りる。

なるべく見知らぬ人と2人きりで乗らない。

管理

エレベーターは可動や経年変化によって消耗する部品があり、定期的なメンテナンスを必要とする。メンテナンスを行わないエレベーターは重大な事故を招きかねない。
寿命

エレベーターの寿命は機器全体として考えた場合は長く、25年前後使用されることが多い。法定償却耐用年数は17年と定められている。ただし、電子部品やワイヤー、軸受などはほぼ10年など、個々の部品の寿命は一般的な物理的寿命と大差ない。寿命を迎えた場合には、一式取り替える撤去新設工事だけでなく、リニューアル・延命工事も広く施工され、巻上機やかご・レールはそのまま使用するが、電動機や制御機器を最新型のものに取り替えて最新型と同等の性能を発揮できるようにする。特に1980年代以前に製造されたエレベーターは遅くとも2012年までに部品供給の停止が予告されている[30][31][32]ので、リニューアルは必須となる。
日本におけるエレベーター
法令等

日本においては建築物に設置されるものは建築基準法の適用を受ける[14]。また、労働基準法指定事業所に設置されるものには労働安全衛生法の適用を受ける[14]。

日本で昇降機（エレベーター、エスカレーター、小荷物専用昇降機等）を建築物に設置する場合は、建築基準法の規定に基づく確認・完了検査を受けなければならない。