ウィキペディア
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ウィキペディアの参考文献は、その質の高さを監視し維持するための重要な仕組みであり、2020年3月、ウィキペディアには日本語版870万件を含む2億件以上の文献が掲載されていた[22]
公開性

既存の百科事典と異なり、ウィキペディアは当初ほぼ完全にオープンな百科事典としてスタートしており、アカウントを取得していない利用者を含む全ての利用者が記事を立項でき、全ての記事を編集することが可能で、それらの編集は即座に記事に反映されていた。 その結果、あらゆる記事にいたずらやイデオロギー的偏向(英語版)などの不正確な内容が含まれてしまうおそれがあった[23][24][25]
制限

深刻な荒らしや編集合戦などを含むウィキペディアの目的外利用を防ぐ目的で、英語版や日本語版を含む一部の言語版では、特定の場合における編集への制限が設けられている[23][24][25]。例えば、英語版やスペイン語版などでは登録済みのユーザーのみが新しい記事を作成することができる[26][27]。特に論争のある、あるいは荒らされやすい傾向のある記事は特定の利用者のみ編集可能な「保護」という設定がされている[23][28]。英語版や日本語版では、頻繁に荒らされた記事は半保護または拡張半保護に設定することができ、前者は自動承認された利用者、後者は拡張承認された利用者のみ編集できる。また全保護(あるいは単に保護)は特に編集合戦が発生した記事において設定され、管理者のみが編集できる[28][29]

場合によって、全ての利用者が編集可能だが別の利用者によるレビューを経ないと公開されない設定が設けられている場合もある。たとえば、 ドイツ語版ウィキペディアなどの24言語版では、レビューを経た記事を「stable versions」として公開する「Flagged Revisions」機能を実装している[30]。長期にわたる試験運用とコミュニティでの議論の後、英語版ウィキペディアでも2012年12月に同様の「Pending Change」機能が正式に導入された[31]。この機能の導入により、問題のある編集や荒らし行為が発生しやすい特定の記事において、IP利用者や新規利用者の編集は公開前に承認された利用者によってレビューを受けなければ表示されないよう設定できるようになった[32]。この機能についてジミー・ウェールズは、数年に渡り保護または半保護が設定されている記事において、再度全ての利用者による編集を可能にする機能であると歓迎するコメントを寄せている[32]
変更の検証

全ての編集は体系的な査読は受けないが、誰でも編集を検証できる機能が提供されている。各記事の「履歴」ページで全ての変更履歴へのリンクが一覧でき[† 3]、ほとんどの記事では誰でも履歴ページのリンクをクリックすることで、他の利用者の変更を取り消すことができる[34][35]。全ての利用者は記事の最新の更新を表示でき、 登録利用者は興味のある記事の変更が通知されるように「ウォッチリスト」機能を利用することができる[36]。「新規ページの巡回」機能により、新しく作成された記事が適切かどうかをマークし、その情報を利用者間で共有することもでき、日本語版では自動承認された利用者が利用可能である[37]
プロジェクトの運営形態

この節は検証可能参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。(このテンプレートの使い方
出典検索?: "ウィキペディア" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL(2021年8月)

資金

初期の頃はジミー・ウェールズおよびインターネット会社「Bomis」(ウェールズが以前CEO(最高経営責任者)を務めていた会社)がプロジェクトに資金を提供していた。ウィキメディア財団が設立されて以降は、寄付金や外部の団体から無償提供されたハードウェアの占める割合が増えた。2004年以降、財団によるハードウェアの購入は全額寄付金によるものである。ウェールズが2004年からCEOを務める企業「Wikia」からも帯域の経費などの資金援助がなされている。
権限

言語版ごとに管理者がおり、一定の権限が与えられている。管理者は通常、その言語のウィキペディアの初期段階での立候補やそのウィキペディアの参加者内の議論などによって決まる。権限にはページの削除、ページの保護(一定の権限を持たないと編集できなくなる)、「荒らし」とみなされたユーザーの投稿ブロックの方針などがある。ただし、ウィキペディアの各言語版の多くでは、削除などのプロセスは参加者や関係者の話し合いによって決まる。

開発者権限やサーバへのアクセス権限などは一部の人物に限られている。ソフトウェアの改変や非常時の対処などは彼らに任されているが、基本的には自由参加型であるため、一定期間の活動を経て信用を築いた者にはそうした権限が与えられることになる。また、ソフトウェアの仕様変更については開発者とそれ以外の利用者を含めた公開・自由参加型の議論が行われている。
意思決定
創始者ジミー・ウェールズの役割


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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)
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