日本において「インフォマーシャル」を標榜した番組は、広告の獲得に苦心した各ケーブルテレビ局で1984年1月頃から実験的に開始したのが最初であるとされる[2]。ジャパンケーブルネットワーク（JCN）という番組配給ネットワーク[注 1]が各広告主依頼のインフォマーシャルを制作し、各局に順次配給した[2]。地上波局では同年4月2日より、KBS京都テレビで放送を開始したのが最初の例である[3]。

やがて、日本では「インフォマーシャル」の語はより広い意味で使われるに至った（後述）。
日本のインフォマーシャル

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日本における「インフォマーシャル」の意味および種類には次のようなものが挙げられる。
商品宣伝

インフォマーシャル式テレビショッピングアメリカ式をもとに、健康をテーマにしたバラエティ番組・情報番組の手法で構成しているのが特徴。商品の信頼を高めるべく、商品を使用した実験や体験者の感想などを盛り込んで構成される。

商品PR番組5分（ミニ番組）から30分[1]の枠で、特定の商品の内容を出演者（タレントやアナウンサー）が紹介するもの。フジテレビの『Back up?必見!日本の元気を応援するテレビ?』、テレビ朝日の『夢情報?夢野家の人々』、テレビ東京の『デキる人検定』『モノイズム』などが該当する。

録画式実演型コマーシャルワイドショーなどで見られる生コマーシャルは、選任の出演者による商品説明を軸に展開している。それを生放送ではなく、収録で行うものをインフォマーシャルと呼ぶ例がある。主に一社提供番組の枠内などで放送される。

番組本編と直結した特別CM全国ネットの番組で、番組の内容が筆頭スポンサーの企業1社とコラボレーションした形式のCMとなっている形をインフォマーシャルと呼ぶ例がある。『読売テレビ木曜ドラマ』、『すぽると!』の「「ジョージア魂」賞」など。本編との混同を避けるため「これは（○○の）CMです」という断りのテロップを入れる場合がある。

サービス宣伝

旅番組・紀行番組公共交通機関の運営会社や旅行会社の一社提供による、沿線・就航地を中心とした観光地の紹介を行う番組（またはその型のミニ番組）で、提供各社が実施する交通サービスやパッケージツアー商品などの紹介を挟む場合は広義のインフォマーシャルに該当する。『オススメッ!』『VACANCES』などがある。

その他の告知

地域情報番組イベント、店舗（特に新規開店）などの地域情報のPRコーナーが大半を占める情報番組が、地方局などで多く放送されている。

プレイガイド番組、放送局後援事業のPR番組放送局が事業部門で製作・後援するイベント（映画試写会・演劇・コンサート・美術展など）の案内や、かつての放送番組のビデオソフトなどの宣伝を放送する広報番組。『Eネ!』や『おしえてア・ゲ・ル』などがある。ワイド番組の1コーナーに内包するパターンもある（「○○（テレビ局）からのお知らせです」などのアナウンスを伴う）。

脚注[脚注の使い方]
注釈^ 1983年11月15日（電通広告景気年表「1983年」参照）に電通の主導で発足した、当時の都市型CATV15社加盟によるネットワーク。のちのジャパンケーブルネットとは別の組織。

出典^ a b c d e f g h 『インフォマーシャル』 - コトバンク
^ a b 日本広告学会（編）『広告科学 第11集』（1985年11月） pp.79-98「CATVと広告――インフォマーシャルを中心に」
^ 日本民間放送連盟（編）「放送日誌(59年4月)」『月刊民放』第14巻第7号、日本民間放送連盟、1984年7月1日、50頁、NDLJP:3470983/26。 

関連項目

プロダクトプレイスメント

ガイド (テレビ放送)

ハロー効果

生コマーシャル

典拠管理データベース: 国立図書館

⇒イスラエル

アメリカ