インディーズレーベル
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政治:大政党に所属しない諸派・無所属の独立系選挙候補者(すなわち泡沫候補)をインディーズ候補と呼ぶこともある。

プロレス:中小規模のプロレス団体。日本では大仁田厚が設立したFMWの成功以降、全国に次々と旗揚げされる。地域密着などメジャーとは一線を画した独自の機軸を打ち出している団体が多いのが特色。広義ではメジャー団体(日本では新日本全日本NOAH、米国ではWWE、メキシコではCMLLAAA)を除いたのをまとめてインディー、インディーズと呼ぶ。2020現在ではインディー団体であるDDTが国内第2位的地位にあり、独立団体の意味合いが強い。

プロ野球:NPB、もしくはMLBに属さない独立リーグ球団。インディペンデントリーグ。類似用語のマイナーリーグは意味合いが異なる。

IT関連:ITソフトウェアハウスなどのIT企業はインディーズというよりも「ベンチャー企業」と呼ぶ。独立したIT企業などを、独立系IT企業または独立系ソフトウェアハウス、ISVなどと呼ぶ。富士ソフトなどがこれにあたる。

コンピュータゲーム:個人もしくは同人規模の企業開発のゲーム。インディーゲームとも。

映画・音楽産業におけるインディーズ

大企業のレコード会社やその系列会社はメジャー・レーベル、中小企業のレコード会社はインディーズ・レーベルと呼称される。
欧州・北米

欧米の映画業界における「インディーズ」とは、ハリウッドメジャー映画スタジオ5社(ディズニーソニー・ピクチャーズパラマウント映画ユニバーサル映画ワーナー・ブラザース)の傘下に属していない会社を指す。

また世界の音楽業界における「メジャー・レーベル」とは、一般的に世界の音楽市場の売上高で、全体のシェアの70%(アメリカ市場では85%)を占め[5]、「ビッグ・スリー」と呼ばれるユニバーサルミュージック(34%+旧EMI7%)、ソニー・ミュージックエンタテインメント(28%)、ワーナー・ミュージック・グループ(16%)の3大レーベルを「メジャー・レーベル」と呼び指し、それ以外のレコード会社を「インディーズ・レーベル」と呼ぶことが多い。1990年代ではワーナーミュージックグループ、EMI、ソニー、BMG、ユニバーサル・ミュージック・グループ、ポリグラムの6大レーベルが世界的なシェアを占めていたが、その後合併や買収などを繰り返し、現在の三大レーベルとなった。

音楽産業映画産業のような新しいもの、新鮮なものを消費者が常に求める業種においては、メジャー・レーベルの音楽・映画のみが売れ続けることは難しい。メジャーの取り揃える楽曲やアーティストが固定化したり、目新しさがなくなったりして消費者を満足させられなくなると、売り上げが下がってしまう。

特にアメリカの映画・音楽産業は販路が多国間に広がることが多いため、アメリカ国内の地域・民族差、世界での地域・民族差を利用して、販売時期・上映時期に差(タイムラグ)を作ってみたり、アーティストのツアーや俳優の販売促進ツアーなどで売り上げを平坦化させたりして、質の変化があっても業績の維持を図ることが出来る。

アメリカにおけるインディーズ・レーベルの歴史で重要な会社に、アトランティック・レコードやチェス・レコード[6] がある。黒人向けのレイス・ミュージック(人種の音楽)としてメジャー・レーベルが避けていたリズム・アンド・ブルースや、ロックンロールなどの音楽を積極的に取り上げ、アメリカ全土でポピュラー音楽としての地位を固めることに成功した。アトランティックには、ルース・ブラウンらが、チェスにはチャック・ベリーマディ・ウォーターズなどがいた。他にもスタックス・レコード、モータウン・レコードをはじめとするインディーズ・レーベルが、多くのヒット曲をリリースした。

この後も欧米ではエルヴィス・コステロらが在籍したスティッフ・レコードスペシャルズらが在籍した2トーン・レコードなど有力なインディーズ・レーベルが誕生し、メジャー/マイナーという垣根は低いものとなっている。IFPIの報告によると、インディーズ・レーベルによる音楽関連の売上高は全体の28.4%に達している(2005年8月)。

映画界においては、制作費を出資・調達するプロデューサーや映画会社などの圧力を避けるために自己資金で製作を行うことがある。その最も極端な例が『スター・ウォーズ(SW)』シリーズで知られるジョージ・ルーカスで、キャラクタービジネスで巨万の富を築いた彼は、『SW』新3部作では制作費を自ら出資、製作において絶対的な権限を握ったことから、「世界で最も贅沢なインディーズ映画」と言われている。
日本のインディーズ

日本の音楽業界における「インディーズ・レーベル」とは、日本レコード協会に加盟する「メジャー・レーベル」のレコード会社と対比する形で、同協会に加盟していない独立系レーベルを指す[注釈 1]。「レコード会社#日本の主なレコード会社(メジャー・レーベル)」も参照

なお、日本の音楽業界で「インディーズ」という用語が一般化するのは1980年代以降で、それまでは「自主制作盤」などと呼ばれていた。
日本のインディーズ・レーベルの特徴

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出典がまったく示されていないか不十分です。内容に関する文献や情報源が必要です。(2013年5月)


独自研究が含まれているおそれがあります。(2023年6月)


正確性に疑問が呈されています。(2023年6月)



流通形態

日本の音楽流通においては、レコード店などの小売店での販売条件として、メジャー・レーベルは多くの商品で返品を受け付けるが、インディーズ・レーベルは商品の返品を受けない買い切り(売り切り)、あるいは委託販売といった形態を取ることもある。

日本のインディーズ・レーベルのCD流通経路は、CDショップなど小売店への直接交渉、ライブ会場などでの手売りやミュージシャンによる直接通販、同人音楽の場合はコミックマーケットM3といった同人即売会での出展といった小規模のものから、ダイキサウンドSPACE SHOWER MUSICといったディストリビューターへの販売委託、あるいはタワーレコードによるT-Palette Recordsのように全国的に流通可能なものまで含まれる。

また、上記メジャー・レーベルがインディーズ・レーベルに業務委託をすることにより、メジャー・レーベルが販促、営業、流通機能を担う場合がある。その場合、レーベルがインディーズ扱いであっても「メジャー流通」と呼ばれる場合がある[注釈 2]
ブームの変遷

日本の音楽産業は、全て日本語によって歌詞が制作されている、あるいは日本語が歌詞の相当割合を占める楽曲が多いため、その販路の大半が日本国内(または日本人)であり、英語やスペイン語で製作された海外レーベルのコンテンツの様な時差や情報の広範な拡散を巧みに利用した業績維持による営業戦略は困難である。そのため、日本のメジャー・レーベルには、ジャンル単位で売り上げが急激に上昇してゆく時期と、対照的に売り上げが一気に低迷し販売実績が悪化する時期が発生しやすい。また、これに応じてメジャーとインディーズの間で短期間で多くの人材・バンドの流入流出や消長盛衰が起きる。

ジャンル単位で見た業績の急落や市場の急激な縮小は、数年間に渡り急激に伸びたセールス実績がピークを迎えた直後から、数年後までに起きることが多い。例としては、1960年代後半のテンプターズやタイガース、スパイダース、ゴールデン・カップスなどのグループ・サウンズがあげられ、ブームは数年で終焉した。

ある特定の音楽ジャンルで業績が伸びブームや「黄金時代」が到来すると、メジャー・レーベル各社の経営資源や資金・人材が同じジャンルに集中的に投入され、2匹目のドジョウを狙った類似アーティスト・楽曲が次々と登場して乱立状態となる。


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