一方で、ブリタニカ・オンラインやラウトレッジ哲学百科事典などは、一定期間ごとに決められた金額を支払った者のみが全文を閲覧できる、購読型のモデルを採用している。
この場合、個人で料金を支払う方法を個人購読 (Personal Subscription)、大学図書館や研究所などが組織単位で料金を支払う契約方法を機関購読 (Institutional Subscription) と言う。機関購読で契約した場合、特定のIPアドレスからのアクセスに対して閲覧を許可する、といった方法が取られる。 百科事典の内容を再利用できるかどうかで、サイトごとに様々な違いがある。各国の著作権法や条約で定められているすべての権利を主張する All rights reserved の状態で公開されているものと、クリエイティブ・コモンズ、GNU Free Documentation License (GFDL) といった再利用可能なライセンスの元で公開されているものがある。 例えばウィキペディアでは CC BY-SA というライセンスが採用されており、著作者表示など一定の要件を満たしさえすれば、サイトの内容を書籍の形で有償で販売することも自由に可能である。一定の条件の元で自由に再利用が可能であることはオープンコンテントとも言われる[36]。 専門家が執筆する百科事典では、編集委員が各分野の専門家に依頼して各項目を執筆してもらうのが一般的である。珍しい例として、スカラーペディアには利用者の投票で執筆者を選定する選挙システムがある。 原稿を執筆した専門家に対して謝礼を支払うかどうかはサイトによって異なる。ブリタニカは執筆者に金銭を支払っているが、スカラーペディアやスタンフォード哲学百科事典は支払っていない[40]。 ウィキペディア、雑学ペディアや Vikipedia などの百科事典サイトでは執筆者は自由参加となっており、無給でかつ参加が自発性に基づく事からボランティアと表現されることもある[41][42]。こうしたサイトではコンテンツの利用者と作成者は近い位置にあるか、または重なっている。こうした作り手と受け手が重なった状態にあることは Web 2.0、またそうして生み出される媒体やコンテンツは Consumer Generated Media （CGM、消費者生成メディア）、User Generated Content （UGC、ユーザー生成コンテンツ）などと言われる[43][44][45]。 匿名で参加できる自由参加型プロジェクトにおける投稿者像は、それほどはっきりしない。2009年にウィキペディアで13万人を対象に行われたアンケート調査では、投稿者の75%が30歳以下、そして投稿者の87%が男性であった[37][38][39]。 運営資金の源はサイトにより様々である。購読型のモデルで運営されているサイトは購読料収入がある。広告の掲載されているサイトには広告料収入がある。また内容と関連する企業・団体がスポンサーとして付く場合もある。一定の公益性のあるサイトであれば、寄付や、各種財団・大学・政府機関などからのグラント 資金内容の公開状況はサイトによってマチマチである。以下、期間やデータは統一されたものでないが、各プロジェクトで公表されている予算関連のデータをいくつか挙げる。
ライセンス
執筆者参加型百科事典の利用者分布の例。2009年にウィキペディアで13万人を対象に行われた調査では、投稿者の75%が30歳以下、そして投稿者の87%が男性であった[37][38][39]
資金源
ウィキペディア - 2010年度予算（1年間） 収入および支出 2040万ドル（主に寄付）[46]
スタンフォード哲学百科事典 - サイト設立の1995年から10年間で計約200万ドルのグラントを取得。2007年から先3年間で、様々な図書館からの資金提供で300万ドル、個々人の寄付金で112万5000ドル、合計412万5000ドルを集める予定（2009年12月時点で75%達成済み）[40][47]
Citizendium - 2011年2月度予算（1か月間） 収入48ドル（寄付）、支出 320ドル（サーバーホスティング）[48][49]
Encyclopedia of Life - 2008年の設立から10年以内に地球上の動植物180万種 全てについての記事を完成させることを目指すプロジェクト[50]。全体で必要な予算は計1億1050万ドル程と見積もられている[51]。この内、2007年5月時点でマッカーサー基金が1000万ドル、スローン財団が250万ドル、計1250万ドルの補助金を提供する事をすでに決定している[52]
ブリタニカ - 18世紀半ばに創刊した同百科事典は、1989年には書籍版の売り上げが年間6億5000万ドルあった。その後CD-ROM化とオンライン化の波の中でマイクロソフト社のエンカルタに押され経営危機に陥り、1996年にスイスの投資会社ジェイコブ・サフラ財団に売却された。オンライン版は1994年に有料サービスとしてスタート。1999年に全面無料化するも、2001年には再び有料に戻す。
