イギリス陸軍は、ブリテン島本土或いは北アイルランドその他の海外領土（北アイルランドは連合王国の一部ではあるが、イギリス陸軍の地域区分では「海外」となっている）をテロを含む軍事的脅威から防衛すること、NATOによる共同防衛に参画すること、NATO枠外での紛争介入や平和維持活動等をおこなうこと、必要とされた場合地方自治体等に非軍事分野のものを含む支援活動をおこなうこと、などを任務としている。

もともとイギリスは島国であり、地政学的に言って地上部隊による脅威を受けづらい環境にあり、第二次世界大戦においてすらブリテン島本土に上陸侵攻を受けることはなかった。したがって歴史的にも、また現代においてもイギリス陸軍は基本的に海外での活動にその力点を置いており、ブリテン島本土の防衛はほとんどの時代において2次的な任務である。

また実際問題として、予見しうる将来において最悪の状況が発生したとしても、常識的にはブリテン島本土が外国軍によって上陸侵攻を受けることを到底考えることが出来ない以上、現代においてもこの傾向は変化していない。イギリス陸軍の実戦配備部隊はそもそも海外に駐留しているか、国内に駐留していたとしても国外に展開することを前提とするものがほとんどで、本土防衛にあてられる部隊は国防義勇軍（TA:Territorial Army）という予備役部隊による2線級部隊を主体としている。

ただし対テロ活動は別問題であり、北アイルランド紛争に起因するIRA暫定派による爆弾テロ、また近年ではイスラム系テロリストの脅威に対応するため、HUMINT部隊である特殊偵察連隊が新設されるなど、その対策はむしろ強化されている。

また、NATOの一員としての共同防衛活動に関しては、NATOに対するNATO域外からの軍事的脅威が（少なくとも冷戦期と比較すれば）大幅に減少したことを受け、大幅な数的削減と同時に、西ヨーロッパ大陸部での全面戦争状況下における機甲戦を指向した戦力から、地域紛争への介入を指向した戦力への質的方向転換が図られている。
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出典検索?: "イギリス陸軍" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2023年1月）

イギリス陸軍には、海軍・空軍とは異なり、その名称に“Royal”すなわち『王立』の文字がつかず、陸軍に関しては飽くまでも“British”を冠するものが正式名称である。これは、海軍・空軍が国王大権に基づく国王・女王すなわち国家元首（および元首によって象徴される中央の行政府）に専属する単一の常備軍であるのに対して、あくまで陸軍は立法府である議会の許可に基づいて臨時に召集・編成され、かつ各連隊にも国王以外のカーネル・イン・チーフ（Colonel-in-Chief）が存在することによるものである。しかし、これはイギリスによく見受けられる時代がかった建前であって、実際には海軍・陸軍・空軍のいずれも厳格な文民統制の下にある“イギリス国家の軍隊”である。それでもなお、イギリス陸軍においては連隊ごとに強い独自性を残しているなど、他国の近代軍には稀な特色も備えている。

また、イングランド内戦と共和政時代を経て起こった名誉革命後に権利の章典が成立して以来、イギリスでは議会の許可なく平時における常備陸軍（peace-time standing army）を編成することが禁止されている（権利の章典の成立以前も常備陸軍を編成することは一種のタブーではあったが、明文化されたものではなかった[6]）。現在においても一定期間ごとに「臨時に」陸軍を編成する許可を議会が可決する必要があるが、これは軍の職業化と専門化が高度に進んだ近現代においては、もはや建前とすら言いがたいほどに形骸化しており、実態としてはイギリス陸軍は平時においても常備軍である。
連隊とカーネル・イン・チーフ

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