統合ドクトリンJCSは軍事力の統合運用原則として統合ドクトリン(英: joint doctrine)を発行している[12]。最上位に位置する文章は "Joint Publication 1, Doctrine for the Armed Forces of the United States"、通称 JP1 である[13]。ドクトリン整備を担うのは第7部である。
沿岸警備隊上記の通り沿岸警備隊は、統合参謀本部の正式メンバーではないものの、10 U.S.C.
§ 152(a)(1)
及び10 U.S.C. § 154(a)(1) により議長及び副議長に任命される法的根拠を持っている。この2つの条文には、議長及び副議長に任命される条件について、それぞれの軍種を列挙しているわけではなく、単に「軍隊」と規定されている。この規定は、統合参謀本部事務局の幹部の地位についても同様である。ただし、現在までに沿岸警備隊の隊員から議長及び副議長に就任した例はない。しかし事務局においても2016年、第6部の部長に沿岸警備隊中将が任命されており、それ以来、JCSには数人の隊員が勤務している。