スペイン語の話者は英語に次いで多く、特にカリフォルニア州、ニューメキシコ州、アリゾナ州、テキサス州などメキシコと隣接する地域やニューヨークやシカゴなどの大都市では日常的に用いられており、国内でもっとも学習者の多い外国語でもある[133][134]。

近年増加傾向にある中南米スペイン語諸国からの移民であるヒスパニックには、英語を不自由なく喋ることのできない者も多いため、アメリカ国内の銀行のATMやスーパーマーケットのセルフレジなどではスペイン語が選択できるようになっているものも多い。2008年のセンサス[135]による人口予測では、2050年にはヒスパニックの人口は1億3,300万人となり、全人口の3割に達する見込みである。

英語以外の言語を州の公用語として認めるかどうかは、単に文化的問題に留まらず州の公文書をその言語で作成する必要があるかどうかという財政的側面があり、選挙でしばしば取り上げられる問題である。

スペイン語話者が多い州 （ ）内は州人口比 アメリカセンサス2004年による[136]

ニューメキシコ州（43.27%）、カリフォルニア州（34.72%）、テキサス州（34.63%）、アリゾナ州（28.03%）、ネバダ州（19.27%）、フロリダ州（19.01%）、ニューヨーク州（15.96%）、ニュージャージー州（13.89%）、イリノイ州（12.70%）、コロラド州（12.35%）


婚姻と人名詳細は「アメリカ合衆国における婚姻（英語版）」および「アメリカ合衆国の人名（英語版）」を参照

アメリカ合衆国では結婚式を行なう前に「結婚許可証」を取得しなければならない。許可証の発行は役所で行なわれるが、州によっては手数料として現金を払う所も存在している。加えて申請の際は、婚姻予定となっている当事者同士がカップルで出向くことが条件となっている州が多く、その際には身分証明書の提出が必要となる。さらに、結婚許可証には有効期限があり、州によって違いがあるものの期間内に結婚式を行なわなければならない。

尚、アメリカ合衆国での結婚制度は州によって異なっているが、多くの州は男女ともに18歳を婚姻適齢としている。

同国では婚姻後の姓を自由に選択することが許可されている。それにより、相手の姓を用いる（夫婦同姓）ことや、自己の姓を用い続ける（夫婦別姓）ことも出来るほか、当事者達で新たに姓を創ることも可能である。「アメリカン・ネーム・ソサエティ（英語版）」も参照

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宗教

アメリカ合衆国における宗教（2014年）  福音主義 (25.4%)  メインライン・プロテスタント (14.7%)  黒人教会 (6.5%)  カトリック教会 (20.8%)  モルモン教 (1.6%)  エホバの証人 (0.8%)  正教会 (0.5%)  その他キリスト教 (0.4%)  ユダヤ教 (1.9%)  イスラム教 (0.9%)  仏教 (0.7%)  ヒンドゥー教 (0.7%)  その他非キリスト教の宗教 (1.8%)  特になし (15.8%)  不可知論 (4.0%)  無神論 (3.1%)  無回答 (0.6%)詳細は「アメリカ合衆国の宗教」を参照

プロテスタント48%、カトリック23%など（2016年現在）。キリスト教信仰者の比率は、1990年調査時の86.2%から2003年調査時の70%へと年々減少傾向にある。2016年の宗教分布は、プロテスタント48%、カトリック23%、ユダヤ教2.1%、その他、イスラム教、仏教、不可知論、無神論、ヒンドゥー教、ユニテリアン（Unitarian Universalist）がそれぞれ0.5%から0.3%である。無宗教は18.2%[137]。

福音派は全人口の4分の1程度とされる[138]。

アメリカ合衆国の現代キリスト教も参照。

米国憲法修正条項第1条は国教の制定を禁じている。しかし、大統領就任式の際に聖書を手に宣誓を行うなど（これまでの大統領がすべてキリスト教徒であったためであり、現在は信ずる宗教によって宣誓の対象を選ぶことが可能である）、米国社会ではキリスト教、特にプロテスタントの存在が非常に大きい。歴代大統領はカトリックであったケネディとバイデンを除き、全員がプロテスタントである。宗教的な理由から進化論を否定する者が多く、「公立校で進化論を教えるなら創造科学も合わせて教えるべき」とするキリスト教系宗教団体が州の教育委員会を相手取り論争を起こした例が数件ある。

ギャラップ調査2007年5月の調査によると、アメリカ人は、「神を信じる」と答えた人が86%、「天国を信じる」と答えた人が81%という結果が出た。「アメリカ合衆国における信教の自由（英語版）」も参照
教育詳細は「アメリカ合衆国の教育」を参照

アメリカの教育の特徴は、個人の尊重とプラグマティズムである。
保健OECD各国の1人あたり保健支出（青は公的、赤は私的）詳細は「アメリカ合衆国の保健（英語版）」を参照

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医療メディケア、メディケイド、ソーシャルセキュリティの支出推移詳細は「アメリカ合衆国の医療」および「社会保障 (アメリカ合衆国)」を参照

米国人の平均寿命は2011年では78.7歳であった[139]。これは先進国の中ではワーストクラスである。人口1人あたりの保健支出、医薬品消費額はOECD各国中で1位であった[139]。

低所得者層を中心に、ファーストフードの過剰摂取や運動不足、栄養学の知識の欠如により肥満になっている国民が先進国の中でもっとも多く（2003 - 2004年度には未成年の17.1%が太り気味で、成年の32.2%が肥満という調査結果が出ている[140]）。

また米国ではプエルトリコ自治連邦区を除いて、ユニバーサルヘルスケア制度が実現されていない[139]（クリントン政権時代にヒラリー・クリントンによって提案されたが立ち消えになった）。