音楽における象徴的な人物としては、フランク・シナトラ、マイケル・ジャクソン、エルヴィス・プレスリーなどが挙げられる。アメリカ合衆国の映画では、「強いアメリカ」「正義」「自由」「武装と独立」などが強いメッセージ性をもつとされる。戦争映画では、特に第二次世界大戦を中心にアメリカ軍が正義であるとする。アメリカ以外の国々に対するステレオタイプ的な描かれ方がしばしば問題となることがある。これは独立の経緯、銃社会、軍事産業の存在などが背景にあるとされる。[要出典]

これら以外には、1950年代のアメリカ合衆国のテレビドラマでは、『パパは何でも知っている』『うちのママは世界一』など、「庭付き一戸建て」の家庭を描いた作品が続々と制作され、「アメリカンドリーム」として喧伝された。この時代背景として、冷戦でソビエト連邦よりも優位に立ちたいという外交的立場と、「政府と企業が手を組めば何でも解決できる」という信仰がアメリカ社会に浸透していたこと[4]が挙げられる。

2020年代には日本において洋画の存在感が薄れている。映画批評家の前田有一は、「興行を下支えしていた中級ヒットが激減」「名前で観客を呼べるハリウッドスター不在」「そもそも米国に対する憧れがなくなったことも大きい」「米国を“豊かな国”としてカルチャーやライフスタイルを真似していたのは、ぎりぎり今の40代後半まででしょう。ハリウッド大作も憧れのひとつでしたが、今の20代、30代には数ある国のひとつでしかありません」と分析している。2022年でもトム・クルーズ主演のハリウッド映画「トップガン　マーヴェリック」（5月公開=興収135.7億円）くらいしか話題になったと言える洋画が無くなっていた。日本映画製作者連盟の統計によると、1990年代の興行収入割合が洋画7割で邦画3割であったが、2022年の興行収入割合は邦画68.8％に対し、洋画は31.2％と逆転している[5]。
政治「覇権主義」も参照

全世界に展開するアメリカの多国籍企業（グローバル企業）の利益を、自国の軍需産業と軍事力で支えて、世界規模で軍事力を行使する国家、即ち「グローバル軍事大国」を国家像とする。子ブッシュ政権のように、石油など軍事と密接に関わる産業の指導者が政治を握っている例も多く、「軍産複合体」「産軍複合体」とも呼ばれている。

「グローバル軍事大国」を実現する為に、同じ軍事大国路線を掲げる二大政党制を政治の特徴とする。アメリカの富裕階級である多国籍企業や軍需産業の上層は、二大政党のいずれかに政治献金を行い、片方の政党が政権を失っても、もう片方の政党に政治献金を行って「保険」をかけている。
経済カーシェールのマクドナルド（アシュケロン、イスラエル）

世界企業ブランド売上高ランキング（2017年）のトップ10のうち7社が米国企業であった：[6] Apple、Google、Microsoft、コカコーラ、アマゾン、Facebook、IBM、これらはアメリカナイゼーションのシンボルとみなされる。[7] ファストフードもまた米国の市場寡占の象徴としてみなされている。マクドナルド、[8] バーガーキング、 ピザハット、 ケンタッキーフライドチキン（KFC）、ドミノ・ピザなどの企業は世界中で膨大な売り上げ高を記録している。バーガーキング（アンカラ、トルコ）

世界の多くのIT大企業もまた米国企業である：Microsoft、Apple、Intel、HP Inc.、Dell、IBM、その他世界中で使用される多くのソフトウェアは米国発祥の企業である。

アーサー・ケストラーは、著書「ザ・ロータス・アンド・ザ・ロボット」[注釈 1]において、アメリカニゼーションを代表する者はコカ・コーラであると述べ、「コカコロニゼーション」[注釈 2]なる造語を生んだ。「コカ・コーラ」と植民地化を意味する語「コロニゼーション」[注釈 3]のかばん語である。

コカ・コーラ（食品）を筆頭に、Microsoft、IBM、Intel、AMD、nVIDIA、Google、Apple、Facebook、Amazon（IT）、カーギル（商社）、モンサント（農業・バイオ）、マクドナルド（外食）、ウォルマート、コストコ（小売）、ダウ・ケミカル（化学）、ゼネラル・エレクトリック（電機など）、エクソンモービル（石油）、ベクテル（建設　ゼネコン）、ウォルト・ディズニー・カンパニー（メディア）など、全世界に影響力を誇示する大企業とその製品を経済の特徴とする。アメリカのグローバル企業が執る支配体制（企業内か企業外かを問わない）を指して、「マクドナルダイゼーション」（英: McDonaldization（マクドナルド化。ジョージ・リッツァが造語））と呼ぶ例もある。

これらの大企業は、アメリカ合衆国以外の国々にも恩恵をもたらす一方、底辺の労働者は容易かつ大量に解雇されやすく、大量解雇や大量非正社員化も嫌悪しない頂点の企業家（冷戦後では「CEO」と呼ばれることもある）は破格の高報酬を手にする例がザラにある[注釈 4]。雇用は随意的雇用（Employment-at-will）で、差別的でない限り解雇を規制できない。又、3ヶ月や1年といった短期間の利益ばかりを愛好し、5年や10年や1世代（30年）といった長期間の利益を嫌悪する傾向を持っている。資本主義の総本山であり「企業は株主の物」「市場は公正・無謬・万能」という発想が根深く、「企業の社会的責任」「企業や市場の横暴を規制する」という発想は社会主義的、共産主義的とみなされ嫌悪される。

これらの企業や、これらの企業が執る支配体制が、他国の文化や風習を無視しているという批判もある。

なお、モータリゼーションの先進国であるため自動車社会を前提とした産業も多いが、自動車自体を製造するビッグスリーのアメリカ合衆国国外でのシェアは低い。