アパレル産業（アパレルさんぎょう）とは、衣服の製造業及び流通業のこと[1]。アパレル (英: apparel ) は衣服を意味する英語の古語に由来する語で、日本語では主に洋装系の既製服を指し、また「アパレル産業」の意味にも用いられる[2]。衣服の企画・製造・卸売を行う企業をアパレルメーカーと呼ぶ。 世界産業分類基準（GICS）では一般消費財・ サービスセクターに「耐久消費財・アパレル」という産業グループの分類が設けられている。 なお、近接する用語・概念に繊維工業や繊維産業があるが、「繊維工業」は織物（テキスタイル）製造業である。一方、繊維産業という用語は、指す範囲がかなり広く、化学繊維製造業、繊維工業、および（当記事で扱う）アパレル産業の3つを基本として、さらにそれらを扱う卸売業・小売業や総合商社や「デパートの繊維部門」まで幅広く指しており[3]、製造されている品も、衣料向けのほか、産業資材（建材・自動車・航空機等）・衛生資材・生活資材向けの繊維製品がある[4]、という違いがある。 かつての繊維業界の中心は織物などの製造であった。このような織物を「繊維一次製品」と呼ぶのに対して、衣服製造品は「繊維二次製品」と呼ばれ、衣服製造業者は二次製品メーカーと呼ばれた[5]。その後、衣服製造及び流通の産業化に伴って、1972年頃からアパレル産業と呼ばれるようになり[6]、1977年に通産省生活産業局がこの語を用いた報告書（通商産業省 (1977)）を刊行してから一般化した[5]。この報告書では、日本標準産業分類における「繊維工業」内の「メリヤス製造業」と「衣服、その他の繊維製品製造業」を「アパレル製造業」とし、また流通業については「卸売業及び小売業」を対象にしている[1]。 日本標準産業分類はその後の改定で中分類「繊維工業（衣服、その他の繊維製品を除く）」と「衣服・その他の繊維製品製造業」が中分類「繊維工業」に統合されている[7]。 既製服の製造と小売は、歴史的には分離しているケースが多かったが、1980年代後半より、SPA (英: specialty store retailer of private label apparel ) と呼ばれる、企画・製造から小売までを手がける業態が増えている。日本では、大規模な繊維問屋街を持つ岐阜市（岐阜県）や学生服やジーンズの生産で有名な児島を有する三備地域（岡山県南部から広島県東部）等が、アパレル産業の盛んな地域として知られている。 2016年の世界の繊維全体の最終需要量は8800万tで、1990年の約2.3倍となり、一人当たり需要量も約1.6倍に増加した[4]。 統計的に言うと、2020年代の現在、毎年世界ではおよそ800億点の衣服が購入されている[8]。これは20年前の約4倍に当たる。（参考までに言っておくと、これには世界の人々の経済水準や消費傾向の変化だけでなく、世界人口が猛烈な勢いで増えていることも影響しており、UNFPAの「世界人口白書2024」によると2024年の世界人口は前年より7400万人増え、81億1900万人だった[9][10]。そして大雑把な概数で言うと、2020年代現在、世界のひとり当たりの平均購入点数は毎年10点ほど、ということになる。）だが、世界には貧困が広がり貧富の差が拡大していて数百万人の人々が極貧状態で生きていて服を購入することもできないことを考慮すると、実際には10点よりかなり少なくしか買えない人々が大勢いる一方で、一部の裕福な人々（裕福な地域の人々、裕福な国の人々）が とてつもなく大量に購入することで平均値が押し上げられた結果「世界のひとり当たり平均はおよそ10点」となっている、と考えたほうがよい[8]。 国別の統計で見ると（「着」だけでは表せない場合があるとして「ユニット」という言葉で数えた統計によると）購入数が多い国の上位は、中国 400億ユニット、アメリカ合衆国 170億ユニット、インド 60億ユニット、日本 33億ユニット、ブラジル 23億ユニット、ドイツ 23億ユニット、イギリス 21億ユニット、ロシア 20億ユニット、フランス 15億ユニットなどとなっている[8][11]。 なお、世界のアパレル産業は新型コロナのパンデミックが発生した際に打撃を受け（統計により若干数字は異なるが）2020年は前年と比べておよそ18%から20%ほど縮小した[8]。 まずアパレル産業を担う職種の主なものを例示する。
アパレル産業と繊維工業や繊維産業の関係、線引き
アパレル産業の世界規模
職種
企画
マーチャンダイザー
ファッションディレクター
ファッションプランナー
ファッションデザイナー（デザイナー）
テキスタイルデザイナー（デザイナー）
カラーコーディネーター（コーディネーター）、カラリスト