アパレル産業（アパレルさんぎょう）とは、衣服の製造業及び流通業のこと[1]。アパレル (英: apparel ) は衣服を意味する英語の古語に由来する語で、日本語では主に洋装系の既製服を指し、また「アパレル産業」の意味にも用いられる[2]。衣服の企画・製造・卸売を行う企業をアパレルメーカーと呼ぶ。
繊維とアパレル産業

世界産業分類基準（GICS）では一般消費財・ サービスセクターに「耐久消費財・アパレル」という産業グループの分類が設けられている。

一方、繊維製品を製造する産業・工業をそれぞれ「繊維産業」「繊維工業」と呼ぶ。繊維産業では衣料向けのほか、産業資材（建材・自動車・航空機等）・衛生資材・生活資材向けの製品も製造している[3]。

かつての繊維業界の中心は織物などの製造であった。このような織物を「繊維一次製品」と呼ぶのに対して、衣服製造品は「繊維二次製品」と呼ばれ、衣服製造業者は二次製品メーカーと呼ばれた[4]。その後、衣服製造及び流通の産業化に伴って、1972年頃からアパレル産業と呼ばれるようになり[5]、1977年に通産省生活産業局がこの語を用いた報告書（通商産業省 (1977)）を刊行してから一般化した[4]。この報告書では、日本標準産業分類における「繊維工業」内の「メリヤス製造業」と「衣服、その他の繊維製品製造業」を「アパレル製造業」とし、また流通業については「卸売業及び小売業」を対象にしている[1]。

日本標準産業分類はその後の改定で中分類「繊維工業（衣服、その他の繊維製品を除く）」と「衣服・その他の繊維製品製造業」が中分類「繊維工業」に統合されている[6]。

既製服の製造と小売は、歴史的には分離しているケースが多かったが、1980年代後半より、SPA (英: specialty store retailer of private label apparel ) と呼ばれる、企画・製造から小売までを手がける業態が増えている。日本では、大規模な繊維問屋街を持つ岐阜市（岐阜県）や学生服やジーンズの生産で有名な児島を有する三備地域（岡山県南部から広島県東部）等が、アパレル産業の盛んな地域として知られている。
産業構造

繊維製品および衣料品の関連産業は、農業からサービス業に至るまで幅広くあげることができる。詳細は「産業構造」を参照
職種

被服に関連する専門的知識が要求される職種、あるいはその知識が活用可能な職種としては、次のようなものを例示できる。
企画


マーチャンダイザー (MD)

ファッションディレクター（ディレクター）

ファッションプランナー（プランナー）

ファッションデザイナー（デザイナー）

テキスタイルデザイナー（デザイナー）

カラーコーディネーター（コーディネーター）、カラリスト

製造


パタンナー

サンプルメーカー

仕立て屋、テーラー、ドレスメーカー

縫い子、和裁士

販売


バイヤー

ファッションコーディネーター（コーディネーター）

スタイリスト

ファッションアドバイザー（アドバイザー）(FA)

ショップ店員（スタッフ）

生産管理

品質管理、TES（繊維製品品質管理士）

教育


教員

高等教育（大学教員、大学院、短期大学を含む） - 被服学科、生活科学、家政学、教育学（家庭科教育）、工学（繊維・高分子工学、人間工学）など、および応用的に、医学、商学、経営学、芸術学など

中等教育（高等学校教員、中学校教員）、初等教育（小学校教員） - 「家庭 (教科)」、「技術・家庭」

専門学校・専修学校教員 - ファッション、デザイン、ビジネスなど


その他


学芸員（キュレーター）

ファッション評論家（評論家）

ファッションジャーナリスト（ジャーナリスト）、プレス

ファッションモデル（モデル）