2022年では原画は1カット5000円以上が相場とされるが、予算の都合により減らされたことで海外の安価だが質の悪いアニメーターへ仕事が回されることもあるという[15]。

2022年にインタビューを受けた富野由悠季は演出家の自分が絵コンテ以前に原画まで描く必要のあった過去と比べ、動画になった際のイメージを持ち、自己表現ができるレベルの高いアニメーターが育っていると発言している[34]。またアニメーター以外でも、美術大学を卒業し向上心の高い者が背景など美術スタッフとして入ってきているとも発言している[34]。一方でこのようなレベルの高いスタッフは賃金が高いことから、予算が少なかったりトラブルで放送までの時間が少ないなど、引き受ける人間が限られる仕事もあるという[15]。スタジオレオ代表でもある演出家の佐々木純人は、原画、演出、制作進行と背景の発注を単独でこなし、作画崩壊はあっても少数の所属アニメーターと共に放送できる状態に仕上げることが可能であるため、このような炎上した案件が集中して舞い込むという[15]。

2023年には国連人権理事会「ビジネスと人権」作業部会で報告された日本の人権問題でもアニメ業界の労働問題に言及されており、ヒューマンライツ・ナウの事務局長で弁護士の小川隆太郎は、日本のアニメが人権侵害により制作されたという認識が広まると海外での流通に影響が出る可能性を指摘している[35]。

TRIGGER取締役の舛本和也は2023年時点で、日本のアニメの動画と仕上げの9割が海外依存となっており、為替や政治の問題で中国が仕事を受けなくなった場合、制作が不可能になると指摘している[4]。実際に2022年から2023年前半には中国での新型コロナウィルス感染拡大により、多くのアニメが延期を余儀なくされている[4]。日本国内のみで動画を完結させるには5000から1万人の増員が必要とされるが、業界に入るのは年に500から1000人と圧倒的に足りず、自動化技術も実用レベルに達していないという[4]。TRIGGERでは国立情報学研究所の協力を得て、画像自動生成技術の開発に必要なアニメのデータとして、『リトルウィッチアカデミア』の素材データを大学や研究機関に提供している[36]。
海外

海外のアニメーターにはフリーランスで作業を手懸ける者が多く、その分野ではエンターテインメント領域で働く人間のための特別な社会保障制度が存在している。特にフランスにおいてはその制度で健康保険や年金が設けられている他、年に1回「Conges Spectacles」（エンターテインメント産業界の休暇の意）という有給休暇が1カ月分与えられることが最大のメリットとなっている[注 2]。基本は自己申告制であり「ここからこの辺りまで休暇を取りたい」と伝えると、そこから１ヶ月分の給料を手渡されるようになっている。ただし、その前年にあまり働いてなければこの給与が少なくなってしまう欠点を孕んでいる[37]。

中国では平均月収が日本円換算（2021年時点）で45?52万円という高収入の職業として認識されており、美術系の大学を卒業した者が集まっている[29]。国内企業が日本のアニメの動画と仕上げを多く引き受けている[4]。
教育
日本

アニメーターを養成する専門学校や美術系の大学を卒業した者が多い[4]。

製作会社が独自に教育を行っているが[38][4]、多くは私塾扱いのため有償や社員限定などの制限があり在留資格なども取得できない[39]。
フランス

以下の国家資格が存在する。

資格レベルIII - DMA Cinema d'animation

脚注[脚注の使い方]
注釈^ この金額自体、正社員として雇用されるサラリーマンの手取り額の30%にも満たないうえ、さらに社会保険料や所得税など経費も引かれるため、アニメーターの「最終的な手取り額」は5万円にも満たないことも珍しくない。
^ この社会保障制度は、映画や演劇などエンターテインメントの分野領域で、規模などが大きな会社に長期所属するわけではない「Intermittents du Spectacle」（エンターテインメント産業界の不定期労働者の意）という不定期に働く人間が対象とされている。

出典^ a b 好況アニメ産業が抱える「ブラック労働」 クオリティ劣化でブーム終了に繋がる懸念も - 弁護士ドットコム
^ a b c “「アニメの絵を自動で描く」AIが出現――アニメーターの仕事は奪われるのか？”. ITmedia ビジネスオンライン. 2021年7月10日閲覧。