セクハラ騒動が世間を賑わす中、9月13日には同月11日に当時日本テレビ社員の次男が泥酔して道で横たわっていた男性の鞄からキャッシュカードを盗み出し現金を引き出そうとしたとして、窃盗未遂容疑で逮捕されていたことが判明[26]。次男は同年10月8日付で日本テレビを諭旨解雇処分となった[27]。

みのは次男の日テレ入社経緯について、採用試験が難しすぎて名前と住所しか書けなかったため、氏家齊一郎に依頼したコネ入社だったことを明かした[28]。しかし、大久保好男は定例会見で「正規の手続きで入社している。名前しか書けない人は会社どころか大学にも入れない」と述べ、みのの発言内容について否定している[29]。
『朝ズバッ!』『サタデーずばッと』降板、記者会見

「夏休み」でマスコミの前から姿を消していたみのは次男の逮捕を受け、報道機関各社へ送信したファクスで自身が出演する『朝ズバッ!』と『サタデーずばッと』への出演を自粛すると発表[30]。その後、同2013年10月25日にTBSから全ての報道番組を降板させることが発表された[31]。『秘密のケンミンSHOW』とラジオ番組『みのもんたのウィークエンドをつかまえろ』への出演は従来通り続けた[32]。

同2013年10月26日午後、記者会見を行う。その冒頭で「世間をお騒がせして、誠に申し訳ございません」と謝罪した上で、「辞めなければ収まらない風潮を感じた」「（報道は憧れであり）忸怩たる思い」と語った[33]。前述のセクハラ疑惑に対して記者から質問され、「（アシスタントやキャスターが）発言をとちることがあるので、『しっかりしろ』の気持ちで腰をたたいた。セクハラなどということは全くありません」と述べ、否定した[34]。
2014年以降

2014年（平成26年）3月24日、文化放送『みのもんたの ニッポンdiscover again』の初回収録後に緊急会見を行い、「放送界の先輩」が鎌倉の自宅まで駆けつけ、「ファンやスタッフに申し訳ないと言ったか!!」と一喝され、目が覚めたことを明かし、「ドキッとしました。情けなかった。オレは言い訳ばっかりして自分のことばかり考えていた」と目を潤ませ、反省の弁を述べた。同時に今後、各方面に“謝罪行脚”をすることも明かした[35]。

4月6日、次男の事件後に初めてのラジオ番組のレギュラーとなった『みのもんたの ニッポンdiscover again』が放送開始。テレビ番組では2017年1月16日から放送が始まった『結婚したら人生劇変!○○の妻たち』でもMCを務めたが、8か月ほどで終了。次男の事件以降は仕事は激減し、レギュラー番組は『秘密のケンミンSHOW』のみとなった。

2018年前後にパーキンソン病と診断された[36][37][38]。身体が思い通りに動かなくなる症状であり、徐々に進行しており、寝床から起き上がるのに5分かかっていたのが10分かかるようになり、10分が20分に...といった具合で症状が進行してきたという[36]。

2019年（平成31年）8月22日の誕生日を前に自動車運転免許を更新した後、日を置かず免許証を自主返納した（当時75歳）[39]。

2020年（令和2年）1月23日、読売テレビはみのもんたが『秘密のケンミンSHOW』を3月をもって降板することを明らかにした。みのもんたはその後『FRIDAY』の取材に応じ、「75歳になって、若いタレントや芸人のテンポに付いていけなくなった」「『完全に潮時だな』と思った」と加齢による体力の衰えを理由にテレビ局と自ら話し合って引退を決めたことを明かした[40]。文藝春秋の取材にも応じ、「本当の喋りには『間と緩急』というものが必要」と最近のタレントとの感覚の隔たりを感じていたことを明かした[41]。

『ケンミンSHOW』の降板で、みのはテレビ番組から完全に姿を消したが、同年8月9日から関西ローカルで新たな冠番組『朝からみのもんた』が放送開始。引退宣言を撤回して、半年振りにテレビ番組に復帰した。

『朝からみのもんた』は2021年3月28日の放送をもって半年で終了し、レギュラー番組が再びなくなった。
経営活動

1999年（平成11年）10月から株式会社ニッコクの代表取締役社長を務め、2020年（令和2年）12月に退任し、代表取締役会長に就任している[42]。過密スケジュールの合間を縫って毎日出社し、業務を行っているとされる。入社試験の面接でみのが現れると驚く人もいるという。世間では副業ではないかといわれているが、会社経営のほうが本業だと語っている[43]。

同社は、父親から受け継いだ水道メーターの会社「日国工業株式会社」に、自分の事務所「オフィスモンタ」を吸収合併したものである[43]。

自身経営の水道メーター会社のライバル社「愛知時計電機」の株式を本名の「御法川法男」個人名義として発行済株式総数1,542万株中、91万株（5.9%）を所有（2022年4月30日現在）する第3位の株主[44][注釈 10][注釈 11]。