以下、便宜的に「キュレーションサイト」「キュレーションメディア」「キュレーションサービス」は、法人が組織的に運営するまとめサイト・まとめサービスを指すこととする。キュレーションメディアの情報源はほとんどの場合掲示板ではないが、まれに2ちゃんねるの内容を流用したものもある。

キュレーションに明確な定義はないが、「情報をあるテーマに基づいて収集し、それ自体にコンテンツとしての価値を持たせて共有すること」であり、関連する情報へのリンクを集めた「まとめサイト」を指す[11]。マーケティング会社のオプティマイザーは、キュレーションメディアとは、ネット上に氾濫する情報を「その情報の質（価値）に合わせて、『選択、分類、目録作成、案内』を行ったメディア」であると定義している[12]。DeNAは自社サービスを「キュレーションプラットフォーム」、キュレーションを「インターネット上に散在する既存情報をキュレーターが独自のテーマに基づいて一つにまとめ、公開できるウェブサイトまたはアプリ」、キュレーターを「インターネット上の莫大な情報を独自の観点で目利きし、ひとつのページにまとめる人」と定義している[13]。

キュレーションメディアによって、閲覧者は話題の出来事などについて簡単にまとまった情報が得られる[1]。「NAVERまとめ」の島村武志はキュレーションのメリットについて、検索の手間を省き、自分では見つけられないような情報にも触れることができると述べている[11]。朝日新聞はキュレーションサイトは大手メディアと比べて読者に親しみやすく書かれる傾向にあるとしている[14]。

インターネット上最大の動画キュレーションプラットフォーム・マグニファイの創立者兼CEO、スティーブン・ローゼンバウム（Steven Rosenbaum）は、日本の代表的なキュレーション・サイトとして「クックパッド」を挙げている[15]。また、2ちゃんねるまとめブログ、ニュースキュレーションサイトの「スマートニュース[14]」、「グノシー」、「ニューズピックス」、ノウハウ（ライフレシピ）の共有サービス「nanapi」、Twitterのつぶやきをまとめる草の根サイトとして成長した「Togetter」などがある。

毎日新聞記者の尾村洋介は、キュレーションが行われているサイトを「広義のキュレーションサイト」とし、コンテンツの引用元・引用方法で二つに分けている。一つは「他のメディアと契約を結び、配信を受けた記事を掲載しているサイト」である。もう一つは「他メディアから配信を受けず、ネットからコンテンツを「引用」などで幅広く集め、まとめて掲載しているサイト」、いわゆる「まとめサイト」であり、「狭義のキュレーションサイト」としている。前者にはヤフーニュース、後者には2ちゃんねるまとめやDeNAのWelq、NAVERまとめ[1]などがある。前者は著作権侵害などの問題は起こりにくく、質もある程度保たれると考えられる。後者は権利侵害が起こりやすく、コンテンツの質も一定に保ちにくい[16]。

キュレーションサイトには、運営事業者によって審査された執筆者のみによるものや[17]、特定のジャンルや利用者層に特化したものもある[18]。

尾村は、狭義のキュレーションサイトには、記事を自社で作ったり外注して掲載する「メディア型」と、ユーザーが投稿する「プラットフォーム型」があると述べている[16]。プラットフォーム型は、運営事業者がインフラストラクチャー、ポータルサイトを用意し、利用者（消費者）なら誰でもコンテンツを投稿できるCGM型のサイトである。運営者が直接の「情報発信者」ではないため、プロバイダ責任制限法により、権利侵害などの問題があった場合でも、責任を免れる可能性がある[16]。日本経済新聞は、一部のキュレーションメディアは、運営事業者が大部分の記事の作成に関与しているにもかかわらず、責任回避のため表面的にCGMの形式を取り入れているという批判もある、と紹介している[19][20]。

名古屋大学教授の日比嘉高は、ウェブ上のキュレーションサイトとは、一種の「検索の代行」であり、2016年昨今のキュレーションメディアが行っていたのは「『みんなが検索するであろう言葉』『話題になっている言葉』についての情報を先回りして収集し、まとめ、感想をくっつけて提示するという作業」であり、SNSのシェア文化と近い関係にあると述べている[21]。

2016年のDeNAのキュレーションサイト炎上以降、ウェブサイトでの「キュレーション」はネガティブに捉えられることが多いが、悪いのは無断盗用、無断でのまとめであって、全てのキュレーションサイトに問題があるわけではなく、多様なサービスや取材方法がある[22]。日比嘉高は、「キュレーション」という言葉・作業は、現状考えられているより、もっとクリエイティブでありうるものであると述べている[21]。しかし2016年の現状では、キュレーションメディアを名乗る多くのサービスで、情報をまとめて記事にする「キュレーター」は実際にはアマチュア筆者であり、運営元に超低価格で依頼された記事、低質な記事も少なくない。2016年のキュレーションメディアの多くでは、記事の執筆者によるリサーチは、ウェブ上で完結しており、実際の取材やインタビューはほとんど行われない[21]。

専門家がキュレーターを務めるサービスもあるが、ビジネスとして成立させることは容易ではない。例えば「難しい学術論文を患者にわかりやすく届けること」を目的にし、海外の医療論文をもとにした記事を専門家の監修のもと配信したDeNAの「Medエッジ」は、需要が小さく、2016年2月で誰でも投稿できるヘルスケア情報サイトWELQにコンテンツが移行され、サービスは終了した[23][24]。

キュレーションサイトの問題については、情報の信頼性と著作権侵害を参照のこと。