「ニコニコ大百科」「チャクウィキ」「ウィキア[2]」、ウィキペディア日本語版[42]などがこれに当たる。
ブログ

記事を手軽に作成できるブログ形式のまとめサイト[39]。自由度が高く、動画埋め込みなども容易なことから様々なまとめサイトに使われる。「まとめブログ」という時、表向きには企業による運営を挟んでいない、2ちゃんねるやTwitterなどの反応をまとめるタイプのブログを指すこともある[3]。
アプリ

ニュースや経済情報、住まいなどの生活情報、ファッションなどの情報、グルメなど多様なテーマのキュレーションアプリがある[43]。
関連
バイラルメディア

バイラル・マーケティングの手法を応用し、ソーシャルメディアでの口コミ、SNSでの拡散による集客を狙ったウェブサイトである[44]。バイラルメディアにはインターネット上の情報を集めたまとめサイトが多いが[45]、独自ニュースを扱い、調査報道を行うウェブサイトもある。

バイラルメディアは、文章より画像や動画が主体である[44]。文章を主体とする従来のメディアと違い、記事をじっくり読ませることより、直感的な印象を重視する[44]。“思わず誰かに教えたくなる”ような記事を作り、人目を引くタイトルをつけて、利用者の感覚に訴えることに重点を置く[44][45][46]。爆発的なトラフィックにより、広告収入を得ることを目指す[45]。利益は求めず、顧客の入り口として活用する方法もある。BuzzFeed、Upworthy（アップワージー）などが代表的なバイラルメディアとして知られる[47]。多くその手法は、元のコンテンツを元に書かれたものであり、完全なオリジナルではない[48]。BuzzFeedのように記事に見せかけた広告を書くネイティブ記事を使うこともある[48]。

コンテンツの扱いはメディアによって差がある。Upworthyが扱うのは既存の外部コンテンツのみで、センセーショナルメディアと揶揄されることもある。価値があると判断したものを、共感されやすくパッケージし世の中に送り出す。数年前のコンテンツを掘り起こし、時間を超えて拡散させることもある[49]。一方、バイラルメディアの祖と言われるアメリカのBuzzFeedは、当初は盗用との批判もあるまとめ記事が多かったと言われるが、規模が大きくなるにつれて健全化に努め、調査報道に進出[50]。有力記者を投入して紛争地域の取材も始め[47]、多くのベテランジャーナリストを抱えた強い影響力のあるメディアとなり、ウォルト・ディズニー・カンパニーから合計4億ドルもの出資を受けている[51]。

2014年には国内外で、新聞社がバイラルメディアの手法を取り入れたメディアを設立する動きが見られた[47][48]。30社ほどがあったが、どれも他と同じコンテンツを掲載し飽きられ、一部のサイトはオリジナルの記事を制作する[52]。

2017年までには既にバブルはじけたとされ、Facebookは親しい人の投稿の方が目立つようにアルゴリズムを変更し、アドフラウド（広告詐欺）といった問題も提起されるようになった[53]。
日本

2014年1月時点では、日本では「バイラルメディア」という言葉はほとんど知られていなかった[44]。とはいえ、「バイラルメディア」という言葉が日本に普及する以前から、日本にも他サイトの動画や画像を紹介するまとめサイトは存在していた。

日本では、2000年代から「らばQ」「カラパイア」「秒刊SUNDAY」のように動画や画像をキュレーションして紹介する個人のまとめサイトがある（らばQと秒刊SUNDAYはのちに企業に渡った）。2010年時点で「Authority」が発表した、ソーシャルブックマークの登録数、RSS購読数、ブログ記事の引用、Tweetsから算出した「影響のあるブログベスト100」は、1位がまとめサイトの「GIGAZINE」、2位が2ちゃんねるまとめブログの「痛いニュース（ﾉ∀`）」、3位が2ちゃんねるまとめブログの「アルファルファモザイクだった」（現：「アルファルファモザイク」）、他に「らばQ」「ライフハッカー」がランクインし、「おもしろ」カテゴリのブログは1位から20位まですべて2ちゃんねるまとめブログだった[54]。2ちゃんねるスレまとめブログは、2009年から2011年にかけてスマートフォン、Twitter・FacebookなどのSNSの普及によって影響力を拡大した[55]。